メディア・パブ: 若者が占拠していた「スナップチャット」にも、"おじさん"と"おばさん"が押し寄せてきた
若者に圧倒的に支持されている「スナップチャット（Snapchat)」。上場を果たし、今や米国で最も上り調子のSNSとなっている。そのスナップチャットに興味深い動きが出てきた。見向きもしなかった中高年層の人々までも、昨年あたりから次々と仲間入りし始めているのだ。 若者たちがはまっているソーシャルサイトのスナップチャットで、中高年層ユーザーの割合が急上昇している。そのような分析結果を、米comScoreが2月末にリリースした“2017 US Cross-Platform Future in Focus”で明らかにした。そのレポートの中で、米国のスナップチャット・ユーザーの年齢層別分布が2016年の1年間でどのように推移したかを、図1のように示している。 （ソース：comScore) 図1 スナップチャット・ユーザの年齢分布の推移 2015年12月にはスナップチャット・ユーザーの46.8%が18
メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、アジア主要国と比べても「受動的」で「非ソーシャル」
日本人のメディア接触は受動的で非ソーシャルである。 英ロイター（Reuters Institute）は、26か国のオンライン・ニュース・ユーザーを対象に年初に実施したメディア接触調査で、そのようにレポートしていた。さらにそのレポートを補完する形でロイターは、同じ調査を今年4月に、香港、シンガポール、台湾、マレーシアのアジア4国でも実施し、このほど「REUTERS INSTITUTE DIGITAL NEWS REPORT 2016 - ASIA-PACIFIC SUPPLEMENT」としてまとめた。そのレポートでも、これらアジア4国と比較しても、日本人のメディア接触が最も受動的で非ソーシャルであると見ている。 今回の調査レポートでは、年初に実施した日本、米国、英国、韓国、オーストラリアの調査結果とも比較しており、アジア4国の消費者のメディア接触の特徴を明らかにしている。今回対象としたアジア
メディア・パブ: 「分散型メディア」への大幅シフトでトラフィックが急増、 月間ユーザー数が3600万人を超えたテック系ニュースサイト
図1 The Vergeのコンテンツ。左は自社のWebサイト(theverge.com)上のコンテンツ。右はFacebook上のコンテンツ。Facebookページとして、中核のThe Vergeに加えて、今年4月にガジェットブログのCircuit Breakerを立ち上げ、動画を中心にしたコンテンツを投稿。 ニュースメディアを取り巻く環境が激変している。急速に進むモバイル化とソーシャル化を背景に、分散型メディアが定着してきた。特に際立つのは、分散配信される動画ニュースが爆発的な勢いで増えていることだ。また分散型を支える新しい仕掛けのインスタント記事とAMPも軌道に乗り始めている。 分散型メディアで成果を上げているニュースブランドとしては、自前のWebサイトを持たないで外部プラットフォームだけに動画ニュースを配信する「NowThis」とか、ソーシャルプラットフォームとともに成長してきたバイラ
メディア・パブ: ソーシャル化とモバイル化でも、「日本の特異性」が一段と進む
ソーシャル化とモバイル化が加速し、インターネットの世界がこの数年の間にすっかり様変わりしてきた。先進国だけではなく新興国も含めてである。世界中のインターネットユーザーが今や、モバイル端末（主にスマホ）からSNSを介してネットに接するのが当たり前になってきたのだ。 かつてソーシャルやケータイのサービスで先行していた日本が、「ソーシャル+モバイル」時代においてもトップランナーとして突っ走ているに違いない。と思っていたのだが、どうも日本はいつもの特異性を発揮して、少し他国とは違った道を歩んできているようである。 インターネットユーザーのうち、SNSを利用している割合を国別に見てみよう。英調査会社GlobalWebIndex（GWI）によると、グローバルのオンラインユーザー（16～64歳）の93%は、少なくとも一つのSNSアカウントを有しているとレポートした。注目すべきは、図1で示す国別（34カ国
メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、先進国の中で際立つ特異性、ロイター調査が浮き彫りに
日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N
メディア・パブ: 爆発的人気を博したバイラルメディアに陰り、一方で伝統メディアは記事のバイラル化に拍車
オンラインのニュースメディア市場は変革の嵐が吹き荒れている。バイラル重視で台頭してきた新興メディアの攻勢に、伝統メディアが守勢に回されているのだが・・・。 検索からソーシャルへの流れに乗って、新興ニュースメディアが飛躍 ほんの数年前までは、米国では新聞や雑誌、テレビ（ケーブル）の伝統メディアが手がけるニュースサイトが圧倒的に優位に立っていた。デジタル版に特化した新興メディア・サイトも成長し続けていたが、まだまだ伝統メディアのサイトを脅かす存在には至らなかった。 ところがFacebookなどのソーシャル系サイトが浸透するに伴い風向きが変わり、新興のメディアサイトが勢い付いてきた。comScoreの調査結果でも次第に、新興メディアサイトが伝統メディアサイトを月間訪問者数で抜く場面が目立ってきた。そして4年前についに、新興メディアのHuffingtonPost.comが新聞サイト・トップのNYT
メディア・パブ: 「広告ブロック」に危機感募らせる米ネット広告業界、訴訟やユーザー遮断の強硬策までも飛び出る
オンライン広告やデジタルパブリッシャー産業が崩壊の危機に。特にこの1か月くらいの間は、NYタイムズやWSJ、BBCなどの高級メディアも加わって、この議論で大騒ぎである。 図1 オピニオン系メディアサイトのMondayNoteでも、「広告ブロック」によりメディア産業が崩壊の危機に直面していることを伝えている デジタルメディア業界を震えさせている震源元は「広告ブロッカー」である。広告を非表示にする広告ブロック・ソフトは、オンラインメディアに携わっている者にとって、以前から気になる存在であった。それがここにきて一段と業界に危機感を募らせたのが、PageFairとAdobeが8月に発表した衝撃的なレポートであった。広告ブロックソフトの利用者が今年6月に世界で1億9800万人に上り、2015年（今年）にはパブリッシャー（メディア側）に約220億ドルもの損失をもたらすと予測したからだ。さらに不安を増幅
メディア・パブ: ソーシャルログイン利用率、Facebookの寡占化が進む一方で、日本ではヤフーが独走
ソーシャルログインでも、Facebookが圧倒的に利用されている。Gigyaの調査によると、米国を中心にほとんどの国において、Facebookの利用率が群を抜いて高く、シェアをさらに拡大している。一方日本では、フィードフォースによると、Yahoo ID（Yahoo Japan)がシェア56.5%で独走している。 Gigyaネットワークのソーシャルログインのシェア推移は図1のようになる。Facebook利用のログインの割合が増え続け今年第2四半期には66%と、全ソーシャルログインの2/3を占めるようになった。逆に、Google+やYahooがシェアを落としている。 図1 Gigyaネットワークのソーシャルログインのシェア推移 （ソース：Gigya) 分野/業界別のシェアでもFacebookの人気が際立っている（図2）。モバイルデバイスで77%と、モバイル時代でのFacebookの優位性を見せ
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