本当に画期的なイヤホンか？ アップルAirPodsの長所と欠点 - 日経トレンディネット
アップルの完全ワイヤレスイヤホン「AirPods」の人気が続いている。発売開始から1カ月以上経った1月25日時点でも、注文から出荷まで6週間待たなければならないほどだ。 だが、AirPodsの実力は、はたして人気に見合うものだろうか？ 自腹で買って3週間以上使い込んだライターが検証した。 2016年9月の発表会で、iPhone 7と一緒にアップル純正の完全ワイヤレスイヤホン「AirPods」（1万6800円）が発表された。筆者は発表された瞬間に、これまでのワイヤレスイヤホンの不満を解消してくれるのではないかと期待し、購入を決意した。 筆者はここ数年、Bluetoothを使ったワイヤレスイヤホンを愛用している。ワイヤレスイヤホンは快適だが、いくつか欠点もあり、すべてにおいて満足できる製品には出会えていなかった。ワイヤレスイヤホンに感じる不満は次の3つだ。 （1）端末との接続が面倒（特に複数端
ジョブズは“意識低い系”マーケターの代表だった？ - 日経トレンディネット
2016年の流行語のひとつである「ドヤ家電」。ダイソンの掃除機など、思わず友人に自慢したくなる家電を指す言葉だ。この連載では、「ドヤ家電」の命名者である小口覺氏が、長年培った家電ライターとしてのスキルを生かして、独自のマーケティング理論を展開する。その名も“意識低い系マーケティング”。マーケティング戦略アドバイザーの永井孝尚氏とともに、過去のヒット商品を具体例に“意識低い系マーケティング”がいかに重要かを2回に分けて考察してみた。 小口覺（以下、小口）： ネットでよく見られる「意識高い系」というフレーズがありますよね。そんな意識高い系の人々に支持されたものの、あまり売れなかった製品やサービスは多く、逆に難しいことは考えていないような意識低い系の人々の支持からヒットが生まれている――この意識低い系マーケィング仮説を、マーケティング戦略アドバイザーの永井孝尚さんと一緒に考えてみたいと思います。
「LINEスタンプ」がマーケティング戦略で効果的な理由 - 日経トレンディネット
こんにちは、西友の富永です。 このコラムではたびたびSNSとマーケティングの関係について触れ、その代表的なものとしてFacebookとTwitterを取り上げてきました。しかし、みなさんがご存じのように、いま日本で最も大きな存在感があるのは「LINE」です。 このサービスは現在国内で5000万人を超えるユーザーが利用しており、それぞれ2000万人強とされているfacebookやtwitterをはるかに凌駕（りょうが）しています。そこで今回はLINEというサービスを企業のマーケティングプラットフォームとして捉え、その可能性について考えてみたいと思います。 LINEユーザーにとって「スタンプ」が重要な理由は？ まず企業がLINEを通じて消費者とコンタクトするには、 （1）スタンプを出品し、ユーザーにダウンロードしてもらう （2）スタンプをダウンロードしたユーザーと友達になり、メッセージを発信す
萌えだけじゃない！『艦これ』がヒットした理由とは？ - 日経トレンディネット
最近、twitterなどを中心に話題騒然のゲーム『艦隊これくしょん ～艦これ～』。角川ゲームスが開発し、DMM.comが運営するパソコン用ゲームで、ブラウザーだけで楽しめるいわゆる“ブラウザーゲーム”である。 『艦これ』のサービスが始まったのは2013年4月。以降、順調にユーザー数を伸ばし続けてきた。9月初旬には70万ユーザー、10月には90万ユーザーと、基本プレー無料とはいえ、従来のブラウザーゲームの常識を遥かに超えるユーザーを獲得している。 しかも、運営会社のサーバーがいまだに増え続けるユーザーに対応しきれておらず、現時点では『艦これ』に参加するには抽選で選ばれる必要がある[＊1]。公式twitterアカウントが募集状況などを逐次報告している。 こうした盛り上がりを受け、角川ゲームスは9月26日、メディア向け発表会「KADOKAWA GAME STUDIO MEDIA BRIEFING
「クラフトビール」人気の理由は“味”だけじゃない！ - 日経トレンディネット
「若者のビール離れが進んでいる」といわれる一方、若年層の嗜好はコーヒーや紅茶などの無糖飲料に対象をシフトしている――。これまでのコラムでもそうした時代の変化について言及してきました。 そんななか、黒ビールのリバイバルや復活の兆しがあるビアガーデンなど、ビール市場が紆余曲折を得ながら、時代に合った新しいステージに到達しようとしています。こうした既存のビール市場の苦悩を横目に、じわじわと売り場を拡大しているのが「クラフトビール」です。 クラフトビールは、日本では「地ビール」の名称で親しまれており、1994年の酒税法改正から新規参入も含め、全国各地で製造されるようになりました。さて、そんな地域に根ざした味はいったいどのような特徴があるのでしょうか。
ここが変だよ！ 日本のビッグデータ活用（前編） - 日経トレンディネット
マーケッターのインサイトから始まる米国の販売シナリオ 今、私のクライアント周辺ではビッグデータ活用がホットなテーマとなっている。そのため、今年は2カ月に1回のペースでビッグデータ活用先進国である米国に渡って活用の先進事例を集めることにしている。 従来のインターネットに加えGPS搭載のスマートフォンの登場で、顧客の購買行動履歴に関わる情報量が莫大になった。この情報を分析することで、より洗練された販売成果を手に入れようというのが、ビッグデータ活用という先端領域である。 ところが、米国の先進事例を集めれば集めるほど、日本企業の中でのビッグデータ活用に関する議論について、「ちょっと変だな」と感じるケースが増えてきた。 どこが変なのか、今回と次回の2回にわたって日米の違いを基にお話ししたい。 まずは一見ビッグデータとは関係ないように見える話題から始めよう。 ニューヨークでの出張の合間に、ニューヨーク
社会を変えるのは「ニュース」より「アイデア」――greenz.jp・鈴木菜央 - 日経トレンディネット
「greenz.jp」というウェブマガジンがある。主に20～30代に支持されているメディアで、2006年に創刊された。月間ユニークユーザーは14万人（2012年3月時点、データは「メディアプロフィール」より）とウェブマガジンとしてはそれほど大きいほうではないが、独自のコンセプトと編集方針でキラリと光る存在になっている。 その指向性は「あなたの暮らしと世界を変えるグッドアイデア厳選マガジン」というキャッチフレーズにも表れている。greenz.jpにアップされる記事はほぼ全てグリーンビジネスやサステナブルコミュニティ、カルチャークリエイティブといったアングルから「社会を良くする取り組み（事例）」を紹介するものだ。 「社会を良くする」「社会問題を解決する」というと、責任感みなぎる気合いの入ったメディア（シリアス方向の）をイメージしてしまうかもしれない。しかし、いわゆる“社会派のワク”に収まらない
「定期販売サービス」が切り開く販売者とユーザーの新しい関係 - 日経トレンディネット
セレクトされた商品を定期的に提供する「定期販売サービス」がインターネット上で流行の兆しを見せている。サービスを展開する複数のベンチャー企業が「日本定期販売サービス協議会」を立ち上げたほか、ミクシィも20代女性をターゲットにファッション系アイテムを毎月提案する「Petite jete」を9月18日にプレオープンさせた。定期販売サービスは一定の金額を払えば商品を定期的に届けてもらえる購入方法。販売業者からすると在庫リスクが低いうえにファンを囲い込みやすく、継続的な収益を見込めるなどのメリットがある。最近になって大きな注目を集めている背景には、どのような消費トレンドが存在するのだろうか。 情報過多の社会に「キュレーション力」を 日本定期販売サービス協議会の会長で、Facebookを利用した定期販売プラットフォーム「BoxToYou」を運営するGrow! Inc.の一ツ木崇之氏によると、日本に先駆
Facebook ユーザー数世界第4位の国の意外な裏側 - 日経トレンディネット
日本では語られないインドネシアの3つの真実 今年（2012年）に入って私もアジアにいろいろなご縁ができ、5月下旬と6月上旬には何と2回もインドネシアのジャカルタに行ってきました。目的は現地の人々の生活に入り込んでできる限り体全体でジャカルタを感じまくることでした。なぜそんなことを、というのはあとで触れることにしましょう。 昨今日本でも、経済誌でインドネシア特集が組まれたり、巷にインドネシア・セミナーがあふれていたりで、ビジネスの世界ではちょっとしたブームになっているようです。そのときにはいつも、人口が2億3千万人、一人あたりGDPが3000ドルを超えた、実質経済成長率がここ3年間6％台といったことに加えて、facebook ユーザー数が世界第4位の4200万人もいる（Socialbakers「Facebook Statistics by Country」参照）といった事実がその根拠として紹
返品無料で快進撃のメガネ専門販売サイト「Oh My Glasses」が業界を変える - 日経トレンディネット
EC（電子商取引）の弱点を逆手に取って、売り上げを伸ばすメガネ専門の販売サイトがある。2011年に、当時29歳の清川忠康氏が立ち上げた会社ミスタータディが運営する「Oh My Glasses（オーマイグラスィズ）」だ。 ECを行うメガネ店はこれまでもあったが、検眼や試着ができないという致命的な弱みがあり、なかなか普及していなかった。「この最大のボトルネックさえなくなれば、必ず人気が出る」と思った清川氏は、メガネのECの仕組みを考えた。 客はまず、気に入ったフレームを選ぶ。いきなり1本に絞り込む必要はなく、最大5本まで自宅でお試しできるようになっている。選んだフレームが自宅に届くので、サイズ感やデザイン、質感などを確認し、買いたいフレームを決める。 度付きレンズを入れたい場合は、フレームはすべて、いったんOh My Glassesに返送する。この場合、サイトの入力フォームかメールで度数情報を
買った本は読まなくていい――クリエイティブディレクターの企画発想力 - 日経トレンディネット
次々と新しい企画を繰り出していく クリエイティブディレクターの嶋浩一郎さんの頭の中は どうなっているのか？ 今回はその謎にググッと迫ります。
フランス料理界でコペルニクス的価格破壊革命が始まった - 日経トレンディネット
革命的な業態のフレンチ店登場 外食産業のイノベーションに「まだこの手があったか！」と驚愕する革命が進行しつつある。バリュークリエイト（VALUE CREATE株式会社：坂本孝社長）が経営する『俺のイタリアン』と『俺のフレンチ』の話である。 2012年6月時点で両業態あわせて都内に7店舗。すべての店舗が、予約が1カ月待ちになるほどの人気で、7店舗中6店舗は食べログのトップ5000店にランクインされている。 最初の出店が2011年9月であるから、イタリアン／フレンチ業態への新規参入後わずか10カ月で、顧客の圧倒的な支持を勝ち得ていることになる。 日本国内に飲食店は50万店舗あると言われているので、トップ5000店とは上位1％を意味する。もし飲食店に偏差値があるとすれば、偏差値73以上で東大クラスということになるのだが、実はそれ以上の実力がある。 『俺のイタリアン』『俺のフレンチ』両業態の厨房に
第127回 東京もワインの持ち込みOKに！ BYOでレストランを100倍愉しむ - 日経トレンディネット
（文＝中村 孝則：コラムニスト） 今回は、"BYO"ワインの話をしたい。 これ、いま流行中のビオ"BIO"ワインのことではないので、念のため。 「BYO」とは "Bring Your Own" の略。オーストラリアやニュージーランドでは、しばしば店頭にBYOの看板を表示しているレストランがある。これは、「ウチの店では用意がないので、お酒は自身で持ち込んで下さい」という意味である。 そもそも彼の国では、酒税法の関係でレストランにおいて酒類出す場合にライセンスが必要になる。高級レストランは別として、小規模経営のレストランでは、そのライセンスを持たないケースも多い。その場合は、"お酒を飲みたかったら自分で持ち込む"という合理的なシステムなのである（ちなみにライセンスがあれば"Full Licensed"と書いてあったりする）。 僕は、色々な料理に好みのワインを合わせるのが好きなので、ニュージーラ
「大人は“部活”を求めている」―『リアル脱出ゲーム』仕掛け人、SCRAP代表・加藤隆生 - 日経トレンディネット
いまアツい「リアル体験ゲーム」 都内某マンション。筆者を含む約10人のメンバーはその一室に閉じ込められていた。このチームは部屋の中に隠された様々な謎や暗号を解き明かすことで、部屋のどこかに隠された鍵をゲットしなければならない。 制限時間は1時間。現状打開のためにはチームの一致団結が不可欠だが、実はほかのメンバーにはついさっき初めて顔を合わせたばかりなのだ。タイムリミットは刻一刻と迫ってくる……。 これはミステリー小説やドラマのワンシーンではない。いま、若者層をメインに人気がある「リアル脱出ゲーム」のひとコマである。先日、その体験取材に出かけたのだが、噂に違わずこれはなかなかスリリングな参加型イベントだった。リピーターやハマる人が多いというのもうなずける。 イベントを運営しているのはSCRAPという会社である。冒頭で紹介した「リアル脱出ゲーム」シリーズのほかにも、「リアル捜査ゲーム」や「謎解
パリで売り切れ続出！日本の良いモノを伝える「365日」プロジェクト - 日経トレンディネット
2012年1月20日から25日まで、パリのバスチーユデザインセンターで「365日（サンロクゴ） Charming Everyday Things」という展示・販売会を行った。私自身が初めて手がけたプロジェクトだったが、多くのフランス人が来場し、日本のモノを見て、購入していった。 日本の日用品をパリで紹介 「365日（以下、サンロクゴ）」は、経済産業省クール・ジャパン室が手がけるプロジェクトの一つで、日本の暮らしに寄り添う日用品の数々――バッグ、ストール、アクセサリー、食器、台所用品、文房具など――を国内外の人に知って、買ってもらうことを意図している。具体的には、日本の知恵や技、美意識が生きている品を、日本古来の日めくりカレンダーに添って1日ひとつずつ365点をセレクトし、BtoBとBtoCの双方を視野に入れて、パリで展示・販売を行った。 パリで紹介される日本のモノというと、一部のイメージに
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