(CNN) インターネットの多用は、暗い部屋に引きこもって黙々とブログを書く孤独な人を生み出す、との認識は改める必要があるかもしれない。 インターネット、とりわけソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のユーザーは、それらを全く利用しない人に比べボランティア活動に積極的に取り組む傾向が強いことが米調査機関ピュー・リサーチ・センターの調査で明らかになった。 それによると、調査対象のウェブ利用者のうち何らかのボランティア団体に参加している人の割合は80%だったのに対し、ウェブを利用していない人の場合は56%だった。ウェブ利用者の中でもSNSユーザーに限定するとその割合はやや高くなり、さらにミニブログ「ツイッター」のユーザーに関しては、全体の85%が集団活動に参加していた。 また、団体が利用しているデジタルネットワークツールで最も人気が高かったのはフェイスブック(ネット利用者全体の62%
イギリスの研究者が興味深い研究結果を報告している。世界の12の大学の学生125名を対象に24時間、パソコン、携帯電話、テレビ、ラジオなど今の生活に欠かすことのできない情報を扱う機器の接触を禁じた。その結果、驚いたことに麻薬中毒者と同じような症状が確認された。とくにFacebookやTwitterのヘビーユーザーは、この兆候が激しいというのだ。 研究はローマン・ジェロディモス博士のチームが行ったものだ。125名のボランティアスタッフに、一切の情報機器の使用を禁じ、詳細にレポートするように指示した。ただし、本を読むことと固定電話の使用を認めていたという。 その結果、「そわそわする」、「心配になる」、「孤立したように感じる」と訴え、喫煙者が禁煙する際に味わう離脱症状に似た状態に陥るという。さらに、ひどい場合には「麻薬中毒者と似た感覚」との報告もあったようだ。 このことについて博士は、「被験者は、
(CNN) 携帯メールやインターネットの交流サイト(SNS)を使いすぎる10代は、飲酒や喫煙などにはまりやすい傾向がある――。米大学がこんな調査結果を公表した。 ケースウェスタンリザーブ大学医学校の研究チームは、10代の子供の過度のメールやSNS利用と、喫煙や飲酒、禁止薬物使用といった健康被害を伴う問題行動との関係を調べた。 調査では、1日あたりのメール送信120通以上、フェースブックなどのSNS利用3時間以上を「過剰」と定義。米中西部の10代を対象に調査したところ、20%近くがメール過剰、11.5%がSNS過剰という結果が出た。 メール過剰の子供はそうでない子供に比べ、飲酒経験者が2倍に上った。喫煙、禁止薬物の使用、けんか、複数の相手と性的関係を持つといった問題行動の割合も、メール過剰、SNS過剰の10代の方が大幅に高い傾向があった。 研究チームを率いるスコット・フランク氏は「メールが問
(CNN) 国際電気通信連合(ITU)が19日に発表した報告書によると、世界のインターネット利用者は年内に20億人に達する見通しとなった。 それによると、世界のネット利用者は過去5年間で倍増した。特に途上国での伸びが大きく、2010年の新規利用者2億2600万人のうち、1億6200万人を途上国の利用者が占めている。 しかし先進国と途上国の差は依然として大きく、ネット利用者の割合は欧州の約65%に対し、アフリカでは10%に満たなかった。 報告書は高速ブロードバンドの普及と需要拡大についても触れ、ブロードバンドは継続的な成長の鍵を握ると指摘。ITUのハマドーン・トゥーレ事務総局長は談話の中で「雇用を創出し、成長と生産性を促進し、長期的な経済競争力を下支えできる」と述べた。 しかし、今年のブロードバンド普及率は世界の約8%にとどまる見通し。
Facebookに些細なことを書き込みすぎたり、不適切なことを書くと、友だちをなくすかもしれない――米研究者がこのような調査結果を発表した。 この調査は、米コロラド大学デンバービジネススクールの博士課程生クリストファー・シボラ氏が実施した。ユーザーがFacebookで友だち登録を解除する理由について、1500人のFacebookユーザーをTwitterで調べた。 友だち登録を解除する理由で最も多かったのが、「取るに足らないことを頻繁に投稿する」だった。2位は宗教や政治などの偏った話題、3位は下品なコメントや人種差別的なコメントなど不適切な投稿だった。 ユーザーのうち57%は、友だち登録をやめた理由としてオンラインでの言動を挙げ、26.9%はオフラインでの言動を理由に挙げた。またシボラ氏はオンラインの友人関係にある種のヒエラルキーがあることも発見した。友だち登録をリクエストした側の方が登録解
前の記事 シンプルな「空飛ぶ車」認可される(動画) 『Windows Phone 7』がAndroidを上回る理由 次の記事 7割は無視され、1時間で消えて行くTwitter(動画) 2010年10月12日 メディア コメント: トラックバック (0) フィードメディア Duncan Geere, Wired.co.uk Twitterユーザーは1億6000万人にのぼる Twitterで送信されるツイートの71%は無視されているという調査結果が発表された。 ソーシャルメディア分析会社である加Sysomos社(本社トロント)は、2009年8月と9月に送信された12億件のツイートを調査した。それによると、およそ7割のツイートが、世界から何の反応も得ていないという。 リツイートされるツイートは6%。リツイートのうち、最初のツイートから1時間以内になされるものは92%にのぼる。つまり、送信後1時間
4月22日、マルチメディア推進フォーラム(事務局:ハイテクノロジー推進研究所)主催の講演が行われた。今回は「サイバー攻撃の脅威とその対策の動向」と題して、各界の研究者やアナリストによる報告やセミナーが開催された。その中で、JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)情報セキュリティアナリスト Jack YS LIN氏による、中国のサイバーセキュリティ事情の総括レポートについて紹介する。 急速な発展を見せる中国のインターネット市場 まず、中国総人口13.2億人のうちおよそ3.84億人がインターネットユーザーであり、普及率は28.9%(2009年)となっている。LIN氏によれば、おそらく2010年中には4億を超えるだろうとのことだ。インターネットユーザーのうち約90%がブロードバンド接続をしていると発表されている。中国でもブロードバンド接続と言うとADSLやFTTHなどの常時接
「テレビショッピング・カタログ通販の利用経験者はそれぞれ3割、7割。これに対してネットショッピング利用経験者は全体の9割に上る」。経済産業省は4月21日に発表した「消費者の購買に関するニーズの動向調査」で、消費者の流通チャネルが大きく変わっていることを改めて指摘した。特に男女とも40代の多忙な層、子育て層、要介護者のいる層でネットショッピングの利用率が高いという結果もわかった。 日本通信販売協会(JADMA)の発表によれば、2008年度の通信販売業界全体の売上高は4兆1400億円。スーパーや百貨店が売り上げの減少に苦しむ中、伸び率は6.7%と非常に好調だ。 実際のところ、利用者はネット通販のどんなところに利便性を感じているのか。クロス・マーケティング(東京都中央区)が4月28日に発表したネット通販に関する調査結果を見てみよう。(対象は全国に住む20~69歳までの男女2000人。インターネッ
やまや・たけし/1976年東京都生まれ。システムエンジニアを経て2002年よりライターとして活動。中国をはじめとするアジア諸国のIT事情を専門とし、幅広いメディアで執筆活動を行っている。執筆の他、講演や調査なども行う。著書に『中国のインターネット史 ワールドワイドウェブからの独立』(星海社新書)など。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース&解説コーナー。 バックナンバー一覧 中国ではインターネット利用者が毎年数千万人から1億人程度増え、オンラインショッピングサイト市場は年々巨大化している。こうしたニュースを見聞きすれば、中国は今後さらに魅力的なネット市場になると感じるだろう。 だが、4月に中国のインターネット組織「CNNIC(China Internet
米Akamai Technologiesは現地時間2010年4月20日、世界のインターネット接続状況に関する2009年第4四半期の分析結果を発表した。平均接続速度ランキングの上位100都市のうち、48都市を日本が占め、アジア全体では62都市が占める。米国は21都市がランクインした。 国/地域別の平均接続速度を見ると、トップ3は韓国(11.7Mbps)、香港(8.6Mbps)、日本(7.6Mbps)。米国は22位(3.8Mbps)だった。平均接続速度が1Mbpsを下回る国/地域は96カ所、100Kbps未満の国/地域が3カ所あった。世界全体の平均接続速度は1.7Mbpsである。 Akamaiに接続されたIPアドレス数は、約4億6502万となり前年同期から16%増加した。米国(ユニークIPは約1億2495万)が最も多く、次いで中国(同約5211万)が続く。以下は、日本(同約3226万)、ドイツ
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
インターネットへのアクセスは基本的な権利であると、約80%の人が考えている。BBC World Serviceがこのような調査結果を発表した。 この調査は世界26カ国で2万7000人の成人を対象に実施された。調査によると、インターネットを利用している回答者の87%は、ネットアクセスは「すべての人の基本的な権利」だと考えている。インターネットを利用していない回答者では、このように考えている人は71%だった。特に韓国、メキシコ、中国ではこの割合が高く、それぞれ96%、94%、87%だった。 またネットユーザーの多くは、インターネットがもたらした影響をポジティブに受け止めている。78%はネットがさらなる自由をもたらしたと考え、90%はネットをいい学習の場ととらえている。余暇にSNSを楽しんでいるという人は51%に上った。 ネットユーザーのうち、ネットなしでは生きていけないという回答は44%に上っ
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