民放テレビ局がすべて「負け組」になってしまう3つの理由 | 今週もナナメに考えた 鈴木貴博 | ダイヤモンド・オンライン
30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた 鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 フジテレビの凋落が止まらないと報道されている。だが、調子がいいテレビ局と調子が悪いテレビ局の差などもはやない。テレビ業界はすでに想像以上の構造不況業種になってしまったからだ（写真はイメージです） フジテレビだけにあらず 好調なテレビ局などもはやない 「フジテレビの凋落が止まらない
「メディアはコミュニティを形成する」という当たり前のことを自覚しているか
メディアがいま、面白い。のだそうだ。旧来のメディアのとらえ方、考え方が変更を迫られており、そこには新たな荒野が広がっている。日本の良識を自負していた大新聞が肝心の良識を問われる一方、スマートフォンを介して新しい情報流通がはじまろうとしている。メディアはいま、才覚や野心が生かせる大いなる可能性の分野だということだ。 そんな中、週刊東洋経済が先週号（10月6日発売）で「新聞テレビ動乱」という大胆な特集を組んだ。この雑誌は年に一回程度、マスメディアの危機を訴える特集を組んだものだが、久々だと思う。中身は大新聞の話から、テレビの視聴率競争の話、そしてネット上での新しいメディアの話題まで盛りだくさん。読み甲斐がある内容だった。置いてある書店にはまだ置いてあるので、読みたかったら急ぐべし！
「統合後の姿は見えていない」――川上量生ドワンゴ会長インタビュー（下）
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 動画共有サイト「ニコニコ動画」を運営するドワンゴと、出版・映画・ゲーム大手KADOKAWAが今年10月に経営統合する。前回に続き、その舞台裏をドワンゴ創業者の川上量生会長に聞いた。（聞き手／週刊ダイヤモンド編集部 小島健志） かわかみ・のぶお 1968年愛媛県生まれ。91年京都大学工学部卒業、ソフトウェアジャパン入社。97年ドワンゴ設立、代表取締役社長。2000年代表取締役会長、06年末ニコニコ動画を開発してサービス開始。11年スタジオジブリ入社、鈴木敏夫プロデューサーに「見習い」として師事。 Photo by Naoyoshi Goto ──KADOKAWAとのなれ初めについて教えてください。 もともと
「ネットはオールドメディアが圧勝」――川上量生ドワンゴ会長インタビュー（上）
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 今年10月に経営統合するドワンゴとＫＡＤＯＫＡＷＡ。ネットメディアの将来をどう見ているのか、川上量生ドワンゴ会長にインタビューを行った。そこで、川上会長は意外な事実を口にした。（聞き手／週刊ダイヤモンド編集部 小島健志） かわかみ・のぶお 1968年愛媛県生まれ。91年京都大学工学部卒業、ソフトウェアジャパン入社。97年ドワンゴ設立、代表取締役社長。2000年代表取締役会長、06年末ニコニコ動画を開発してサービス開始。11年スタジオジブリ入社、鈴木敏夫プロデューサーに「見習い」として師事。 Photo by Naoyoshi Goto ――インターネット上のメディアで成功したビジネスモデルはまだ生まれてい
日テレは、Huluで100億円稼げるか？
無料と有料は見られ方が大違い ――Huluはどのような事業モデルを採用するのでしょうか。無料と有料のハイブリッド型でしょうか。 事業のあり方が変わる変わると言われ続けて、なかなか変わらないものの代表格が、電子出版と動画配信ですよね。先行する朝日新聞デジタル、読売プレミアム、日経電子版などテキスト型の配信事業は、いまだに無料の広告モデルか、有料の課金制モデルかで右往左往していて確立できていません。その流れを見てきて、動画配信は必ず、定額配信と無料配信のハイブリッド型になると予測しています。 だからこそ、他社に先駆けて今年１月から、ドラマ放送後１週間無料視聴ができるテレビ番組のキャッチアップサービス（見逃し配信サービス）を試験的に開始しました。これは、将来的にHuluで無料の広告モデルも実現可能かどうかの検証実験的な意味合いもあります。 また定額制動画配信も、今回のHuluの日本事業子会社化の
日テレが、Hulu買収で仕掛ける「動画革命」
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コンテンツ・マーケティングとは中高生が考えるセックスのようなものだ。 / リーディング＆カンパニー株式会社
インターネットが一般の人に使われ始めて早20年弱、動画、記事、そしてソーシャルゲームと、僕たちがオンライン上で過ごす時間は日に日に長くなってきています。2004年頃、40代半ばのあるアメリカ人の方がこんなことを言っていました。 「10年前は一枚の写真をダウンロードするだけでも、もの凄く時間がかかった。それを考えると今のインターネットのスピードは信じられないほど早いよ。」 ほんの少し前まで、記事や動画をWeb上で見る習慣はありませんでしたが、現在ではWeb上には、コンテンツが溢れかえり、数多くのコンテンツはほとんどユーザーに見られず、インターネットという情報網の中に密閉され、二度と見つけられることはありません。米国コンテンツ・マーケティング協会の創業者であるJoe Pulizziさんは次のように述べています。 「もうこれからは良いコンテンツ（Good Contents）はユーザーに見てもらえ
コンテンツクリエイターを搾取から解放する仕組み 実況動画とコンテンツ市場のグランドデザインについて考えてみた | JBpress (ジェイビープレス)
11歳の甥っ子リンタロウは、テレビよりそうした実況動画を見て育った。弟のヨッシーもソウタも。 彼らにとって、いちばん身近な動画は、テレビ番組をネットにアップしたものではなく、ゲームの実況動画なのである。 テレビは無料の映像学校 先日取り上げたVineのように（Vine:制約が生む名作と思考のダイジェスト化）、いまではスマートフォン（スマホ）でも動画の撮影と編集が行える。 リンタロウも、最近凝っている「マインクラフト」というデジタル版レゴ（LEGO）のようなゲームの実況動画をYouTubeにアップするのが夢らしい。落語「たいこ腹」の若旦那が覚えたての鍼を試したくなるように、身近にツールがあれば、誰もがやってみたくなるのが人情である。 「編集なんてできないよ」と思う大人もいるだろう。そんなときは、子供の頃見ていたテレビを思い返せばいい。テレビこそ無料の映像学校である。「ぬどん」さんの実況動画も
テレビ・放送業界がアメリカでも衰退している証拠とその原因
By Oblivious Dude 日本のテレビ番組・放送業界は年々と広告費が減ってきていることから、番組の制作費も減少、従来の番組品質を維持できない状態になっていますが、この現象は国内だけでなく、アメリカのテレビ業界でも同じような現象が起きていることをBusiness Insiderがグラフつきで解説しています。 Cord Cutters And The Death Of TV - Business Insider http://www.businessinsider.com/cord-cutters-and-the-death-of-tv-2013-11 Citiバンクグループのリサーチ組織であるCiti Researchの調べによると、2011年の9月からアメリカのテレビ番組・放送業界の視聴率は、オリンピック時期を除いて低下し続けており、ペイTV産業も、12か月連続で過去最悪の実績報
２・１４【スマホ・タブレット向けコンテンツ配信に見られるプラットフォーム過多】西 正 | あやとりブログ（βⅡ）
スマートフォンやタブレット端末（以下、スマホ等）が普及していくスピードが速いことから、そうしたモバイルデバイス向けに映像を配信する事業者の数が急増している。 しかしながら、コンテンツの数が増えているわけではない。つまり、同じコンテンツが配信されているということである。コンテンツホルダーが自ら配信するケースもあれば、スマホ等向けに配信するプラットフォームを通じて配信しているケースも多い。プラットフォームすら乱立しているのが実情である。 そこでは、スカパーやケーブルテレビ事業者を通じてコンテンツを提供している、いわゆる多チャンネルのサプライヤーも多く見られる。日本の有料多チャンネル放送市場は、世帯ベースで2割程度にとどまっており、8割近いという米国の数字とは大きな乖離がある。時間をかけてでも、米国の数字に近づいていくのならともかく、昨今は完全に踊り場を迎えてしまったというか、むしろ伸び悩むだけ
「顧客との接点がなければコンテンツ事業者は奴隷になる」、知財本部の専門調査会でドワンゴの川上会長
政府の知的財産戦略本部 コンテンツ強化専門調査会は2010年3月1日、第3回会合を開催した。今回の会合では、日本を「デジタルコンテンツ大国」にするための対策の議論が行われた。委員の一人であるドワンゴ 代表取締役会長の川上量生氏は、コンテンツ事業者が顧客と接点を持つことの重要性を主張した。 川上氏は、プラットフォーム事業者に顧客情報が集まっており、コンテンツ事業者が十分な恩恵を受けにくいという状況を指摘した。「例えばAppleやAmazonなどのプラットフォーム事業者に対して、コンテンツ事業者が顧客との接点を確保することができれば、自らのポジションを強くできる」と述べた。ところが現状を見ると、ユーザーは「iTunes」などのプラットフォームを通じて楽曲などのコンテンツを購入しており、Appleなどのプラットフォーム事業者が顧客情報を握っている。 仮にコンテンツ事業者自らが顧客情報を集めて活用
テレビ業界は､首の皮一枚しかつながってない
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ツイッターがついにIPO申請 上場に向けて広告事業の多角化目指す | JBpress (ジェイビープレス)
そうした中、ツイッターはIPOに向けて収益の柱となる広告事業の多角化を図ろうとしている。 例えば先週同社は、モバイル向けの広告配信を手がける米国の新興企業、モーパブ（MoPub）を買収した。ツイッターは詳細を明らかにしていないが、買収金額は3億～4億ドル相当と見られており、創業以来最大の買収と言われている。 モーパブは、モバイル向け広告の管理、最適化を手がけるほか、広告枠のリアルタム入札システムを運営している。ここで競り勝った広告は、インターネットラジオやレストラン予約サービスといった様々なアプリに配信される。 つまり、ツイッターはモーパブの買収によって、自社サービス以外の媒体の広告を初めて手がけることになる。 簡素な広告からの脱却が収益拡大のカギ これまでのツイッターの広告は簡素なものにとどまっていた。同社の広告を大まかに分けると、次の3つになる。 （1）ユーザー用のホーム画面に表示され
米国テレビ業界を震撼させたネットドラマ 視聴者のお望み通りに制作して大ヒット | JBpress (ジェイビープレス)
2010年、米国のDVDレンタル業界の最大手、ブロックバスターと、業界第2位だったムービーギャラリーが相次いで経営破綻した。その結果、1980年代から米国人の生活の一部となっていたビデオやDVDのレンタルショップは、町からすっかり姿を消してしまった。 レンタル業界が急速に落ち目になったのは、映像ストリーミングサービスの台頭が原因だ。米国では「DVDはすでに古い」というイメージになりつつある。 現在ストリーミングサービスの最大手会社はネットフリックスである。米国内だけでも2700万人が利用している。ネット通販サイトのアマゾンも、映像ストリーミングサービスを開始した。他にも、急成長しつつあるストリーミング業界に参入しようとしている会社は数社ある。 この2月、ストリーミング業界の先頭を走るネットフリックスが、ある試みを行った。この出来事が、「テレビ界に挑戦状を叩きつけた」としてメディア業界で大き
メディア企業がテクノロジー企業に喰われる理由 - SEO Japan｜アイオイクスのSEO・CV改善・Webサイト集客情報ブログ
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