FacebookからTumblrまで、10大ソーシャルメディアの特徴と運用事例を一挙紹介
GaiaXソーシャルメディア ラボの佐々木でです。 「ソーシャルメディアを使ってマーケティングしたいけど、色々SNSがありすぎてどれがどんなのかわからない」 そんな悩みを抱えている方も、いらっしゃるのではないでしょうか。 そこで今回の記事では、主要ソーシャルメディアの違いを、規模・特徴・運用の目的・広告の有無などの項目に分けてご紹介します。 どのSNSをどんな目的で使えばいいのか、少しでも参考になると幸いです！ ■目次 主要ソーシャルメディアまとめ一覧。 Facebook Twitter Google+ LINE Instagram Pinterest LinkedIn WhatsApp Snapchat Tumblr
ツイッターとLINEは”ソーシャルメディア”の概念を超えたか ソーシャル化する社会が世界を大きく変え始めた（34） | JBpress (ジェイビープレス)
6月5日から6日にかけてデジタルマーケティングのカンファレンス「ad:tech Kyushu 2013（アドテック九州）」が開催された。この中で、『ソーシャルメディアの最新潮流』というパネルディスカッションが行われ、僕もスピーカーの1人として参加させていただいた。 他のディスカッションのメンバーは、ツイッタージャパンのディレクターを務める味澤将宏氏、LINE取締役の出澤剛氏、アジャイルメディア・ネットワーク取締役COOの上田怜史氏だ。 ツイッターとLINEは対極にありつつ共存している 前者のお2人はソーシャルメディアの中でもいま特に存在感の大きなプラットフォーム、上田氏と僕はそれらプラットフォームと客観的に対峙し、マーケティングプランニングなどに活用する立場だ。 用意された1時間弱ではとても深掘りしきれないテーマであるがゆえ、ポイントをいくつかにフォーカスしてディスカッションを展開した（実
無料通話・無料メール系サービスは企業も無視できない存在に--ドコモ・ドットコム
ドコモ・ドットコムによる、モバイルビジネス・マーケティング情報誌「スマートフォンレポート」の最新号（Vol.6）より、無料通話・無料メール系サービスの利用動向調査の一部をお届けする。 現在急速に利用者を増やしている、「LINE」「Skype」に代表される無料通話・無料メール系サービスは、ユーザー同士のコミュニケーションツールとしてだけではなく、SNSと同じように企業・団体等からユーザーに対して手軽に情報を配信できるツールにもなっている。今回は独自調査の結果から、スマートフォンユーザーにおける無料通話・無料メール系サービスの利用動向を把握し、併せて企業がユーザーにアプローチする方法についても考察したい。 7割近くのユーザーが何らかの無料通話・無料メール系サービスを利用 まず利用状況だが、7割近くのユーザーが何らかの無料通話・無料メール系サービスを利用していることがわかった。その中で最も利用者
グリーは一体どこから道を間違え始めたのかという知られざる歴史まとめ
本日発売された週刊ダイヤモンドの「当局がグリーに重大な関心 正念場迎えるソーシャルゲーム」という記事に対し、速攻でグリーが反論のリリースを出したわけですが、一体何が原因でこんなことになってしまったのかを理解するためにも、そもそもグリーはどのような経緯で今のような形に至ったのかをまとめてみました。 これが本日発売の週刊ダイヤモンド 記事の中身はこんな感じで、ネットに掲載されているものと同じです 指摘されている問題点は以下のようになっています。高収益体質のグリーを支えている部分に大きな問題がある、というわけです。 急成長しているソーシャルゲーム。そのビジネスモデルを揺るがしかねない事態が起きている。 ある政府関係者によれば最大手グリーの摘発に向けた検討が始まったもようで、「4～5月が山場だ」というのだ。 ゲームジャーナリストの新清士氏は「月10万円近く使うような、会員全体の3％に満たない高額利
Facebookとのシェア争いにおけるmixiの優位性【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
[読了時間：4分] 「Facebookとmixiのシェア争いって、どちらが勝つんでしょうか」という質問をよく受ける。いや、非常に頻繁に受ける。 これまで何度も書いてきたが、わたし自身、このシェア争いには興味がない。ビジネスモデルがある程度確立したプレーヤー同士のシェア争いは結論が出るまでに時間がかかるものだし、そうした争いが始まった時点で実はビジネスチャンスや主戦場は別のレイヤーに移行するからだ。 Windows対macのシェア争いが新聞記事になっていたころにインターネットが登場し、主戦場はブラウザになった。ブラウザのネットスケープとインターネット・エクスプローラーがシェア争いを繰り広げるころには、Yahoo!が登場した。Yahoo!と対抗馬のポータルが争っている間に、Googleが登場した。GoogleとBingが争っているときに、Facebookが登場した。なので、今はわたしの関心は「
フェイスブックはバブルか、それともホンモノか？：日経ビジネスオンライン
英語圏が中心だったSNS（ソーシャル・ネットワーク・サービス）のフェイスブックが、日本にも徐々に広がりつつある。同社の創業経緯をもとにした映画「ソーシャル・ネットワーク」が日本でも封切られ、世はすっかり「ソーシャル・ブーム」だ（SNSだけでなく、SNS上で提供されるソーシャル・ゲームやソーシャル・ニュースなども含めたブームを、本稿では「ソーシャル・ブーム」と呼ぶことにする）。 同社は世界中で既に5億人以上の会員を持ち、ネット業界の覇者グーグルを脅かす存在とも言われる。未上場ながら、昨年末から1月14日にかけて、ゴールドマン・サックスとロシアのファンドから合計15億ドル（約1245億円）の資金を調達。フェイスブックの時価総額は500億ドル（約4兆1500億円）に達すると見積もられている（出典はこちら）。 「大した売り上げもないのにこの評価はバブルだ」と大騒ぎの中、1月に同社が財務内容を一部公
【ネット・テレビWars3】消えるテレビ，迫る主役交代のとき
エレクトロニクス業界にとって積年の大テーマである「インターネットとテレビの融合」。この実現に向けた動きが米欧を中心に広がっている（関連の動向をまとめた『日経エレクトロニクス』の12月13日号特集「テレビ 最後の挑戦」はこちら）。インターネット関連企業，ベンチャー企業も入り乱れ，主導権を奪い合う争いが本格化する中，テレビで何が起きているのか。その取り組みを追う。 第3回は，ネット動画の台頭や携帯情報端末の普及で，主役の座を追われるテレビの危機…。 （第1回「動揺するハリウッド，台頭する低価格VOD」はこちら） （第2回「進化するテレビ，草の根が開く新メディア」はこちら） 米国の映像コンテンツ業界が眉をひそめるインターネットの動画配信サービスに関する訴訟が，2010年9月に始まった。問題視されているのは，米国シアトルに居を構えるベンチャー企業のivi社が同月に始めたサービスである。放送コンテン
＜モバイル＞民放キー局、ＳＮＳゲーム参入 収益源に育成（日経新聞）: SNS,ソーシャルネットワーキング.jp
≪ ＜sns＞グーグルがグーグルウエーブの技術を使って開始したグーグルシェアードスペース！！？ | メイン | 《2-1》「昨日までと違う今日」を生きる―NTTデータ流ソーシャルテクノロジー ≫ ●＜モバイル＞民放キー局、ＳＮＳゲーム参入 収益源に育成（日経新聞） 日本のテレビキー局がモバイルのソーシャルゲームに参入し始めています。 モバゲーと提携していますが、日テレ、テレビ朝日、ＴＢＳなどの動きです。 日本テレビはプロ野球ゲームも企画中のようです。２０１０年春に開始したフジテレビは、２０１０年末までに１０タイトル追加するそうです。TBSはドラマ連動ですね。 各社とも広告で稼ぐ目的です。 ＜解説＞ テレビ広告の回復が予想ほどはかばかしくない中、ネット広告で稼ぐ動きです。 これは日本でもスマートテレビが流行れば、アップス広告の一部に吸収されますね。 というかスマートテレビのアップス広告
ＧｏｏｇｌｅのＦａｃｅｂｏｏｋ撃退計画 : インターネットコムニュース : ニュース : ネット＆デジタル : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
Facebook の最高経営責任者（CEO）、Mark Zuckerberg 氏が、来たる Google との戦いに備えて、自社を60日間「閉鎖」した。 その理由はこうだ。かなり広範囲に広がっているが、正式に確認できないうわさによると、Google は、「Google Me」と呼ばれる SNS を、遅くとも年末までに立ち上げるという。同社はサービスの開始に向けて自社を強化すべく、買収にも乗り出すという。 しかし、検索エンジン会社がなぜ SNS の世界を独占したいと考えるのだろうか？ その答えは、Google が検索エンジン企業ではないからだ。Google は広告企業なのだ。同社は各種無償サービスを提供することでユーザーを集める。そして、Google はこれらのサービスを使ってユーザーに関する情報を集め、さらに多くの広告をさらに高い金額で販売できるようこれらを活用するのだ。 Face
SalesforceがBtoB型企業向けSNS＝「つぶやき」はビジネスを変える | TechWave（テックウェーブ）
企業向けプラットフォーム提供の米Salesforce.comは、BtoB企業向けのSNSの試験運用を開始した。見た感じはFacebookやMixiのような造り。ソーシャルメディアマーケティングはBtoC企業向けだけのものだと理解している人が多いが、BtoB企業向けのソーシャルメディアとしてどの程度の成果を上げるのか注目される。 Salesforce.comは昨年10月に企業向けFacebook型サービス「Chatter」を発表。今回のサービス開始は、限定100社を対象にした試験運用で、正式スタートは年内を目指しているという。 Salesforce.comは、CRM（顧客関係管理システム）のSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）として急成長を続ける企業。SaaSは、ちょっと前ならASP、最近ではクラウドコンピューティングというキーワードで形容されることが多い概念。実際にはちょっと違うけ
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