2016年1月12日のブックマーク (5件)

  • 新幹線の車窓から見える「あの看板」の秘密

    東海道新幹線は、新横浜駅を発車すると初めて「気」を出す。 徐々に加速し、左に横浜羽沢貨物駅が見える頃時速200kmを突破。横浜市を出て、小田急電鉄高座渋谷駅と交叉するあたりで最高速度に近い時速270km前後に達する。 この辺りから小田原駅の手前までは、東海道新幹線建設に先立って1962(昭和37)年から各種走行試験が行われた「鴨宮モデル線」の区間だ。車窓からは徐々にビルや家が減り、田園風景が目立ってくる。 誰もが見覚えある「アレ」が出現 新横浜発車から約6分。藤沢市に入ったところで、車窓右手に新幹線の車窓の代名詞ともいうべき「アレ」が初めて姿を現す。 白地に赤文字で「727」と書かれた巨大な看板広告。新幹線を利用する人ならきっと見覚えがあるはずだ。よく見れば「COSMETICS」とも書かれているが、時速270km前後で走る新幹線からはほとんど読み取れない。たいていは「727」という数字と

    新幹線の車窓から見える「あの看板」の秘密
  • 「社員証付けたままランチ」は危ない

    複合機にセキュリティ対策が施されておらず、情報がダダ漏れの状態になっている大学などが多数あることを、朝日新聞が一面で報じました。こうした問題は、組織的な対策の狭間の、個人に管理を委ねられた所で見つかる場合が多く、最近の情報漏えい事件のきっかけを象徴するものに思えます。 情報漏えいはよくニュースで報じられることもあり、私自身、とりわけネットにおける危機管理対策をしたいという相談を受ける機会が多いのですが、それぞれの課題を調べる中で、「リスクの高い組織」は社員に「よく似た言動」があると感じるようになりました。 そこで今回は、注意したい社員の振る舞いについて、いつものように動画を交えながら、紹介したいと思います。 ネット動画はアイデアの宝庫、それでは2016年もいってみましょう。 首から社員証を下げたままランチする組織は危うい 早速ですが、まず組織の情報漏えいリスクについて、最初の見通しを立てる

    「社員証付けたままランチ」は危ない
  • 140円きっぷで1035.4km「大回り乗車」決行する"猛者"現る - 鉄道ニュース週報(1)

    2015年にご好評いただいた「鉄道ニュース月報」は、2016年から「鉄道ニュース週報」にリニューアル。前週の話題から厳選して解説する。第1回は年末年始の話題から。まず、北海道新幹線開業に向けた準備が気になった。 1月1日、JR北海道は青函トンネルを通る旅客列車などを終日運休とした。北海道新幹線開業準備のための計画的な運休だ。終日運休は1988年の開業以来、初めてという。この日は津軽線蟹田~三厩間の普通列車もすべて運休。影響は1月1日だけにとどまらず、前日の夜に発車する夜行急行「はまなす」も運休、前日の21時以降と翌日の江差線普通列車の一部も運休した。年末年始の最も利用者が少ない日を選んだとのことだけど、大晦日と元日を返上して業務を遂行した関係各位に頭が下がる。無事に終わったようで、なによりだ。 一方、首都圏では大晦日から元日にかけて、「乗り鉄」の皆さんが140円のきっぷを片手に「東京近郊区

    140円きっぷで1035.4km「大回り乗車」決行する"猛者"現る - 鉄道ニュース週報(1)
  • 千葉県民が落花生を土産に持って来た時はかなり奮発しているので察してあげてください

    ふぎさやか @maomaoshitai そういえば千葉県民が落花生を土産に持って来た時はかなり奮発しているので察してあげてください。千葉産の落花生は地元でも高価でだいたい県民も中国産をべていますので、あえて千葉産の落花生を土産にしている時にはかなり身銭を切っています。 2016-01-06 23:24:03

    千葉県民が落花生を土産に持って来た時はかなり奮発しているので察してあげてください
  • ヤフー 薬の「治験」協力者をサイトで募集 NHKニュース

    大手IT企業のヤフーは、薬の種類の多様化に伴って、製造・開発を行う際に薬の有効性や安全性を調べる臨床試験、いわゆる「治験」の需要が高まっていることから、自社で運営する検索サイト上で協力者を募る、新たな取り組みを始めることになりました。 このため、大手IT企業のヤフーは、医療関連の企業と提携して、自社が運営する検索サイト上で治験の協力者を募る新たな取り組みを、12日から始めることになりました。 具体的には、このIT企業が運営する病気や病院の情報を検索するサイトに治験の協力者を募集する情報を掲載し、希望すれば製薬会社が行う治験に参加する手続きを進めることができます。 このサイトでは医療情報に関する検索が1日当たり100万件以上に上るということで、両社は、治験に関する情報を提供することで、参加者を増やし、新薬の開発につなげたいとしています。