ビジネスシーンにおいて、メールのやり取りは日々の必須業務。一方、送り先の名前を書き間違えた……なんて失態は時折ある。特に｢太田さん｣と｢大田さん｣、｢伊藤さん｣と｢伊東さん｣など同じ読みなのに、微妙に漢字が違う、なんていう場合は特に注意が必要だ。 ましてや｢斎藤さん｣と｢斉藤さん｣と｢齋藤さん｣と｢齊藤さん｣に至っては、本当にややこしい。｢安全策で……｣と、いちばん簡単な｢斉藤さん｣と表記にした時に限って、｢私のサイトウはその漢字ではありません！｣などと厳しく指摘されてしまうこともある。 それにしても、｢斎藤さん｣と｢斉藤さん｣と｢齋藤さん｣と｢齊藤さん｣、この｢差｣っていったい何なのだろうか？ そもそも｢差｣があるのだろうか？ TBSテレビ『この差って何ですか？』取材班は、この件を徹底調査することにした。 めったに出会えないサイトウさんが多数存在 まず向かったのは日本一の品揃えを誇るハン

東海道新幹線は、新横浜駅を発車すると初めて「本気」を出す。 徐々に加速し、左に横浜羽沢貨物駅が見える頃時速200kmを突破。横浜市を出て、小田急電鉄高座渋谷駅と交叉するあたりで最高速度に近い時速270km前後に達する。 この辺りから小田原駅の手前までは、東海道新幹線建設に先立って1962（昭和37）年から各種走行試験が行われた「鴨宮モデル線」の区間だ。車窓からは徐々にビルや家が減り、田園風景が目立ってくる。 誰もが見覚えある｢アレ｣が出現 新横浜発車から約6分。藤沢市に入ったところで、車窓右手に新幹線の車窓の代名詞ともいうべき「アレ」が初めて姿を現す。 白地に赤文字で「727」と書かれた巨大な看板広告。新幹線を利用する人ならきっと見覚えがあるはずだ。よく見れば「COSMETICS」とも書かれているが、時速270km前後で走る新幹線からはほとんど読み取れない。たいていは「727」という数字と

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デリバティブを活用した金融商品、仕組み債が問題視されてきている。今年度上半期の株式市場が乱高下を繰り広げたなかで、一部の商品に内在する高いリスクが顕在化する場面が発生したからだ。金融庁も証券各社を対象とする調査を行っている。今後、商品設計や販売手法は抜本的な見直しが迫られてもおかしくない。 問題を露呈させたのは株式と債券を組み合わせたEB債（他社株転換条項付き債券）と呼ばれる仕組み債だ。具体的な商品性は多様だが、高い利回りが仕立ててはあるものの、組み合わせた株式の価格変動に応じて、投資結果が極端に異なるように設計されている。つまり、株式の価格変動のリスクをとっているのだ。いわゆるハイリスク・ハイリターンの典型的な商品である。 同商品のポイントは、あらかじめ設定された価格水準にある。購入時から参照対象とする株価が一定の高さとなる水準に上昇した場合は、その瞬間に、債券は期限前償還となる一方、逆

自転車での事故を補償する保険があることをご存じだろうか。自転車事故で加害者になった時の相手への補償と自分のケガの保障をセットにした、文字どおりの「自転車保険」だ。 今年10月から兵庫県が自転車ユーザーに自転車損害賠償保険等の加入を義務付ける条例を施行したことなどもあり、日本全国でニーズが高まり注目を集めている。それを表すように自転車保険を扱う損害保険会社では自転車保険の新規契約件数が対前年比2倍超の伸びになっていると、一部で報じられている。保険飽和といわれる中で、存在感を放っている。 ※本稿では、相手にケガをさせたり物を壊したりすることによる償いを補うときには「補償」を、自分のケガや盗難など自分の差し障りを保全するものには「保障」として表記している。 自転車でも自動車と同じくらい高額の損害賠償になる 日常生活に欠かせない移動手段である自転車。自動車と違い運転免許は必要なく乗れるので幼児から

1998年に歌手の華原朋美が出演するTVCMで人気に火が付き、CM内の「ヒューヒュー」という言葉が流行語にもなった「桃の天然水」。発売から20年弱が経過し、店頭で見かけることは少なくなった。しかし、今年の10月以降、店頭からきれいさっぱり消えてなくなるかもしれない。 JT（日本たばこ産業）は2月4日、飲料製品の製造販売事業から今年9月末で撤退することを発表した。JTは清涼飲料水「桃の天然水」や缶コーヒー「Roots」といったブランドを有し、清涼飲料業メーカーとしては業界10位に位置する。同社の製造販売事業と自動販売機オペレーター事業をあわせた、飲料事業全体の直近の業績は、売上高が1845億円、営業利益が21億円の赤字だ（2014年3月期）。 もっとも、飲料事業全体のうち、自販機事業は売り上げの大部分を占めているが、今回の撤退の対象にはなっていない。JTの飲料製品は、スーパーやコンビニなどの

米国生まれの「コストコ・ホールセール」。幕張や川崎、多摩境、新三郷、座間、千葉ニュータウンなどの関東11店をはじめとして、日本国内で現在約20店舗を構える会員制の小売りチェーンだ。10カ国約650店で展開するグローバル企業でもある。 日本では1999年の初進出から15年余りで徐々に店舗網を広げてきた。2015年夏には東北で初の店舗を山形県上山市にオープンする予定だ。 コストコは年間4000円の会費（法人は3500円、いずれも税別）を支払えば会員になれ、割安な価格で店舗の商品が買える。生鮮・加工食品から飲料、日用雑貨、家電製品、事務用品、衣料、カー用品など幅広い商材を取りそろえ、業務用サイズを中心としたボリュームのある商品が広い店内に並んでいる。休日は家族連れでにぎわう人気店である。 本来は日本人になじまないモデルで成功 「会員制」「ダース販売」「大きなカートに広い通路」。これらはもともと日

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独立系エアライン、最後の牙城がついに力尽きた――。国内航空3位のスカイマークは1月28日、東京地裁に民事再生法の適用を申請した。負債総額は約710億円に上る。 スカイマークはLCC（格安航空会社）との競争激化や円安進行に伴うコスト増、さらにはエアバスから購入する予定だった超大型旅客機「A380」の代金支払いをめぐるトラブルなどにより、現預金が2014年9月末に45億円まで枯渇（2014年3月末は70億円）。資金繰りに窮していた。 最近では全日本空輸（ANA）や日本航空（JAL）との共同運航を前提に増資によって事態打開を図るとの観測もあったが、最終的には自力での再建を断念。投資会社インテグラルの支援を得て再生を目指すことになった。 同日、西久保愼一社長は辞任。後任には取締役だった有森正和氏が就き、取締役会長だった井手隆司氏が代表取締役会長に復帰した。 航空自由化を象徴する第3極として1996

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小田急では「遅延証明書自動発行」改札機が登場！ 大都市圏のJR、大手私鉄、地下鉄の駅のみならず、新幹線の各駅や地方都市圏においても、今では自動改札機が広く使われている。もはやおなじみの機械で、利用する側にもためらいはないだろう。しかし、ICカードの導入と普及を契機として、その仕組みは大きく変わりつつあり、新しい機能を付加した改札機も現れつつある。 最近の話題としては、小田急電鉄が導入した「遅延証明書自動発行機能付きIC専用自動改札機」と、沖縄都市モノレール（ゆいレール）が導入した「QR乗車券」に対応するタイプがある。 前者は、それまで列車の遅延時に手作業で発行、配布していた遅延証明書を、自動的に発行できる機能をICカード専用自動改札機につけたもの。後者は、切符に印刷されたQRコード（二次元バーコード）により、情報を読み取る方式である。 その一方で、磁気式乗車券は急速に姿を消しつつある。20

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スペア5では、ツイッターやキャンディークラッシュを開いていた時間で、お小遣いを稼ぐことができる (Handout via the New York Times) 先日、数分ほど手持ち無沙汰になった私は、フェイスブックで時間をつぶす代わりに小遣い稼ぎをすることにした。 iPhoneに「スペア5」というアプリをインストール。すぐに「ズリリー」というネットショップのために婦人靴の分類を始めた。写真に「サンダル」「フラットシューズ」などとタグ付けをすること12分。婦人靴に関する自分の知識の乏しさを痛感しながら、稼いだ金額を確認した。 計26セント。時給1ドル30セントになる計算だ。 多種多様のお小遣い稼ぎ さまざまなインターネット企業が、車をシェアして、空き部屋を貸し、代理で行列に並んで、カネを稼ぐ方法を編み出してきた。最近はさらに、ちょっとした空き時間をカネに変える方法を提供している。スターバッ

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鉄道業界では、営業係数という数値をしばしば用いる。営業係数とは「100円の営業収入を得るために、どれだけの費用をかけているか」を見る指標である。 最も営業係数が良い鉄道会社は、大阪港トランスポート 営業費を営業収益で除した後に100を乗じた数値を指し、100を下回れば営業利益、100を上回れば営業損失をそれぞれ計上していることを表す。 なお、国土交通省鉄道局が取りまとめている『平成23年度 鉄道統計年報』(電気車研究会)には、営業費に減価償却費を含めるか否かによって、2通りの営業係数が掲載されている。一般的に言って償却後の数値のほうが判断に役立つと思われるので、本稿では減価償却費を含めた営業係数を用いることとしよう。 旅客輸送を行っている全国の鉄道会社の中で、2011（平成23）年度に営業係数が最もよかった鉄道会社は、大阪港トランスポートシステムの26.1である。 あまり聞き慣れない社名で

実態に比べて存在感が薄いラジオ ラジオは、テレビ、新聞、雑誌と並んで「マスコミ４媒体」、主要なマスメディアの一つとされているが、若い世代にとってはピンとこない話だろう。僕自身もラジオはマスメディアというよりミドルメディア、メゾメディアと考えたほうがしっくりくる。しかしその一方で、ラジオは過小評価されているのではないか、という思いも抱いてきた。 たとえば以前、僕もディレクターを務めていたTBSラジオ「森本毅郎・スタンバイ！」は、現在でも毎朝100万人程度が聴いている。これはけっこう大きな数字だ。大手の週刊誌でもコミック誌を除けば今やそんな部数のものはないし、書籍でも100万部を超えることはめったにない。 僕が現在プロデューサーを務めている「荻上チキ・Session‐22」も、朝に比べて聴取者が少ない時間とはいえTBSラジオだけで毎晩30万人程度が聴いている（ネット局を含めればもっと多い）。テ

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「マイクロ・ブリュー・コーヒー」という言葉をご存じだろうか。 これは、１カップずつ丁寧に入れられた香り高いコーヒーのこと。「マイクロ・ロースター」や「コーヒーの第３の波」という別の呼び名もある。そんなコーヒーを出すカフェが今、アメリカで広まっている。 このマイクロ・ブリュー・コーヒーは、サンフランシスコやシアトル、ポートランドといったアメリカの西海岸から始まって、ニューヨークへと広まり、大きな流行となっている。いや、流行というよりは、もっと精神的な意味も込めてムーブメントになっていると言ってもいいだろう。 そのマイクロ・ブリュー・コーヒーの先駆けとなったのが、ジェームス・フリーマンが設立したブルー・ボトル・コーヒーである。

非上場を貫いていたサントリーがついに上場へと動いた。上場するのはホールディングス（HD）の主要子会社で飲料・食品事業を手掛けるサントリー食品インターナショナル。現在、主幹事の証券会社を選定しており、2013年夏にも東京証券取引所に上場する見込みだ。 株式公開後の時価総額は1兆円規模になるとみられ、12年に国内最高額で上場した日本航空（JAL）を超える。株式市場では「久々の大型上場。好業績となれば資金が国内外から集まり市場が活性化する」（メリルリンチ日本証券の北見雅昭シニアアナリスト）と期待が高まる。 サントリーは酒類、飲料業界最大手の一角でありながら、1899年の創業以来、非上場のオーナー企業だ。現在も株式の9割以上を創業家が保有しているだけに、利益の大半を稼ぎ出すサントリー食品の上場は、サントリーにとって大きな節目となるのは間違いない。