<概要> 昼夜間隔差の大きい電力需要の負荷平準化を図るため、ムーンライト計画として新型電池電力貯蔵技術と分散型電池電力貯蔵技術の研究開発が進められ、その後ニューサンシャインに引き継がれた。新型電池電力貯蔵の技術開発では、各種の電力貯蔵用新型二次電池が開発され、これらのうち60kWモジュールのナトリウム・硫黄電池および亜鉛・臭素電池を用いた1,000kWパイロットプラントの運転試験により、当初の開発目標がほぼ達成された。分散型電池電力貯蔵技術の研究開発では、1992年度から10年計画で高能率未来型電池の研究とこの電池の導入方策等を検討するトータルシステムの研究が行われた。未来型のリチウム・イオン電池では、定置型の2kWh級モジュールで122〜128Wh/kg、移動体用の3kWh級モジュールで150〜155Wh/kgと開発目標値のエネルギー密度を達成している。 <更新年月> 2006年06月
「2030年に向けた太陽光発電ロードマップ(PV2030)に関する見直し検討委員会」報告書の公開 太陽光発電の持続的な発展と普及拡大に向けた今後の技術開発の方向性を示すために2004年に策定された、「2030年に向けた太陽光発電ロードマップ(PV2030)に対し、有識者による検討委員会(委員長:黒川浩助東京工業大学特任教授)にて見直しを行いました。ロードマップ(PV2030)の見直し後の名称を「太陽光発電ロードマップPV2030+(プラス)」とし、報告書としてまとめましたので、内容を公開致します。 太陽光発電ロードマップ(PV2030+)報告書(6.19MB) 太陽光発電ロードマップ(PV2030+)概要版 Adobe Readerを入手する 過去の資料 太陽光発電ロードマップ(PV2030)の概要版 お問い合わせ先 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 新
「ウェブリブログ」は 2023年1月31日 をもちましてサービス提供を終了いたしました。 2004年3月のサービス開始より19年近くもの間、沢山の皆さまにご愛用いただきましたことを心よりお礼申し上げます。今後とも、BIGLOBEをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。 ※引っ越し先ブログへのリダイレクトサービスは2024年1月31日で終了いたしました。 BIGLOBEのサービス一覧
大和ハウス工業は3月31日、可搬式のリチウムイオン蓄電システム「パワーイレ」と太陽光発電パネル(可搬式または固定式)を組み合わせた電源装置「SOLAR STORAGE」の販売を4月1日より開始すると発表した。価格は252万円から。 SOLAR STORAGE 災害や停電などの非常時でも、日中に太陽光発電パネルで作り出した電力を直接リチウムイオン蓄電システム「パワーイレ」に蓄えることができるため、商用電源に頼らない独立電源システムとして利用できる。 パワーイレは、商用電力(AC:交流)を蓄えることができるだけでなく、太陽光発電システムで作られた電力(DC:直流)も蓄えられ非常用電源。地震などが発生した際は、揺れが到達する前に音声と液晶画像で緊急地震速報を知らせる。 太陽光発電システムはシャープ製の産業用太陽光発電システムを架台に載せて自由に移動できる可搬式タイプ、屋外に常設できる固定式タイプ
太陽光発電の新たな買取制度に関する情報を集めたページです。制度の概要、根拠法令、良くある質問、説明会の案内など。<<ぜひご活用下さい!>> ■リーフレットのダウンロードはこちらから。 ■ポスターのダウンロードはこちらから。 太陽光発電の新たな買取制度とは 太陽電池を使って家庭で作られた電力のうち自宅で使わないで余った電力を、1キロワット時あたり48円(※)で10年間電力会社に売ることができるようになります。買取りにかかった費用は、電気を利用する方全員で負担する「全員参加型」の制度となっています。 この制度により日本の太陽光発電導入量を拡大することで、エネルギー源の多様化に加えて、温暖化対策や経済発展にも大きく貢献できるものと期待されます。 (※)当初は住宅用は48円/kWh、非住宅用は24円/kWh 自家発電設備等併設の場合は住宅、非住宅それぞれ39円/kWh、20円/kWh
《B-1》ENERDELやエナックス,元ソニーの西氏が登壇,住友大阪セメントと三井金属が電極材料を解説 AT DAYS 2010 summer 【B-1 電池・充電技術I】 HEVやEVなど電動車両のキーテクノロジーとなる2次電池。車載用Liイオン2次電池の新規参入が相次ぎ,各社のLiイオン2次電池の開発競争が激化している。2010年5月31日に開催する「AUTOMOTIVE TECHNOLOGY DAYS 2010 summer」の専門セッション「B-1 電池・充電技術I」では,車載用Liイオン2次電池と,その電極材料の最新動向を解説する。 車載用Liイオン2次電池では,電池ベンチャーである米ENERDEL社とエナックスが講演する。ENERDEL社は伊藤忠商事と提携しており,ノルウェーTHINK社をはじめ,北陸電力の電動バスや,つくば市での実証試験向けにマツダのEV試作車などに電池を供給
2010/05/14 <オピニオン>メディア活用というビジネスモデル サムスンSDI 佐藤 登 常務 さとう・のぼる 1953年秋田県生まれ。78年横浜国立大学大学院修士課程修了後、本田技研工業入社。88年東京大学工学博士。97年名古屋大学非常勤講師兼任。99年から4年連続「世界人名事典」に掲載。本田技術研究所チーフエンジニアを経て04年9月よりサムスンSDI常務就任。05年度東京農工大学客員教授併任。08年度より秋田県学術顧問併任。著者HP:http://members.jcom.home.ne.jp/drsato/(第1回から60 回までの記事掲載中) 韓日間の経済交流が活性化する中、韓国企業で働く日本人技術者やビジネスマンが増えている。本田技術研究所のチーフ
電池業界のエンジニア求人は非常に活発です。電気自動車を筆頭に世界的な開発が進むリチウムイオン電池、クリーンエネルギーの代表格である太陽光発電や風力発電、次世代型電池とも呼べる燃料電池など、今ほど電池関連のエンジニアが求められる時代はないでしょう。その一方で、電池を経験したエンジニアは少なく、転職市場ではさらに限られるため、電池系エンジニアはかなりの売り手市場となっています。 こうした状況は企業も理解しています。そのため、転職者に求める基準は厳しいものではなく、むしろ「新分野」ということから採用は手探りの段階です。われわれとしてもグループメンバー全員で知恵を絞り、アイデアを出し合って、登録者の方に最適な選択肢を探しています。これから転職市場が形成される業界ですし、エンジニアにとってはじっくりと企業が選べる好機です。 電池の種類で企業の求人案件数を比較すると、最も多いのは「太陽電池」と「リチウ
電気自動車やプラグイン・ハイブリッド車などの電動車両の市場投入が活発化する中で、その肝を握るLiイオン2次電池の企業動向に注目が集まっている。特に目立つのが、韓国メーカーの攻勢だ。日本メーカーにとっては、DRAMや液晶パネルで韓国メーカーに負けた苦い体験とだぶって見える。 ソニーが1991年に世界で初めてLiイオン2次電池を製品化して以来、しばらくは同社に加えて三洋電機やパナソニックなど日本メーカーの独壇場だったのが、このところSamsung SDI社やLG Chem社といった韓国メーカーがシェアを伸ばしているのである。 『日経エレクトロニクス』が2010年1月11日号に掲載した特集「Liイオン電池 新時代へ」によると、日本メーカーのシェアは2000年ごろにはほぼ100%だったが、2003年には約64%になり、2008年度は半分を割りこんでしまった。その代わりに伸びているのが、韓国や中国メ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く