Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米MIT CSAIL（Computer Science & Artificial Intelligence Laboratory）と英サセックス大学による研究チームが開発した「G-ID」は、3Dプリンタで立体物を印刷するときに現われる痕を使って、固有のラベルを埋め込む手法だ。

KDDIはなぜUQ mobileを統合するのか　ターゲットはY!mobileと楽天モバイル？：石野純也のMobile Eye（1/3 ページ） KDDIは、10月1日に傘下のUQコミュニケーションズが運営する「UQ mobile」を統合することを発表した。UQコミュニケーションズは会社を分割し、UQ mobile事業をKDDIに移管する。WiMAX 2+のインフラや対応するルーターに関する事業については、UQコミュニケーションズに残る。 UQ mobileの統合は、サブブランドを強化するのが目的だ。auとUQ mobile、2つのブランドの関係性は、ソフトバンクとY!mobileに近くなるといえる。統合後には、どのような変化があるのか。今の市場環境やUQ mobileの歴史的経緯を踏まえつつ、KDDIの狙いを読み解いていきたい。

トヨタ自動車、トヨタファイナンシャルサービス、トヨタファイナンスの3社（以下、トヨタ）は、4月6日にスマートフォン決済アプリ「TOYOTA Wallet」のAndroid版をリリース。これに合わせ、三井住友カードと三井住友銀行は機能拡充の支援について発表した。 TOYOTA Walletでは、プリペイド型電子マネー「TOYOTA Wallet残高」、後払いのクレジット型サービス「TOYOTA TS CUBIC Origami Pay」、デビット型サービス「銀行Pay」という3つの支払い手段を提供。2019年11月19日にiOS版アプリから提供している。 これより、TOYOTA Wallet残高にチャージできる銀行の拡充、「事業者型Pay」によるデビット型サービス「銀行Pay」で利用できる銀行の拡充を支援。新たにゆうちょ銀行、横浜銀行、福岡銀行、熊本銀行、親和銀行、沖縄銀行、北海道銀行、北陸

セブン銀行のATMで交通系マネー9種と「楽天Edy」のチャージや残高確認が可能になる。10月15日から。 セブン銀行、楽天Edy、鉄道会社10社は9月13日、全国2万4000台以上のセブン銀行ATMで10月15日から「Suica」や「PASMO」など交通系電子マネーと「楽天Edy」のチャージ（入金）や残高確認を可能にすると発表した。 対象となる電子マネーは「Kitaca」「Suica」「PASMO」「TOICA」「manaca」「ICOCA」「SUGOCA」「nimoca」「はやかけん」「楽天Edy」の10種。交通系電子マネーは2万円、楽天Edyは5万円（1回あたり2万5000円）まで1000円単位でチャージできる。チャージ金額を指定して、お釣りを受け取ることも可能だ。手数料は無料で、セブン銀行ATMが設置されている施設の営業時間内であれば利用できる。

メルカリ、楽天、ヤフーは、各社が運営するネットオークション、フリマアプリで、読書感想文や自由研究など“宿題の完成品”を出品することを禁止する。文部科学省が8月29日、3社と対応方針で合意したことを発表した。 近年フリマアプリなどでは、第三者が制作を代行した、学校への提出を目的とする作文などが出品される場合があり、ネット上でも物議を醸していた。 文科省は「児童が自ら宿題に取り組むことの大切さを周知している」とし、こうした出品を問題視。同省と合意したメルカリ、ラクマ、ヤフオク！が出品を禁止する。今後は出品を見つけ次第、速やかに商品を削除するという。 関連記事 漫画を無断使用したシール、メルカリに出品しないで　漫画家の団体が注意喚起 漫画家の公式イラストを無断使用したシールが、フリマアプリ「メルカリ」に出品されている――そうした状況を受け、マンガジャパンが無断複製を止めるよう注意を呼び掛けた。

Google、Microsoft、Facebook、Twitterの4社は7月20日（現地時間）、ユーザーが自分のデータをサービス間で安全かつ簡単に移行できるようにすることを目的としたオープンソースプロジェクト、「Data Transfer Project」（以下、「DTP」）の立ち上げを発表した。 ユーザーに、データをダウンロードして再アップロードする必要なしに、あるサービスから別のサービスに直接データを転送するためのツールを提供していく。 欧州連合（EU）が5月に施行したGDPR（一般データ保護規則）への対応だが、EU以外の地域でも利用可能にする。 Googleは2007年の「Data Liberation」立ち上げ以来、ユーザーデータのインポート・エクスポート機能の充実に取り組んでおり、YouTube、Gmail、Googleフォトなど、ほとんどすべてのサービスのユーザーデータをダウ

AppleがApple Storeスタッフを含めた全従業員12万3000人に対してAgileBitsのパスワード管理アプリ「1Password」を提供する計画だとBGRが伝えている。 同アプリはサブスクリプション式を導入しており、導入はエンタープライズ版を採用したと考えられる。 iOSやmacOSにはキーチェーンという同様の機能があるが、1PasswordはWindowsとAndroidにも対応、管理者から権限の管理やカスタムセットアップ、使用状況のログ追跡、Active DirectoryとOktaとプロビジョニング管理することができるなど、企業導入が進んでいるユーティリティだ。 今週から100人の従業員が利用可能になっており、今後1-2カ月以内に全従業員が利用可能になるという。 BGRはこの動きに対して、AppleはAgileBitsを買収するのではいかと予想しているが、AgileBi

最近、仮想通貨「ビットコイン（Bitcoin）」で商品の代金を支払える店舗やWeb通販サイトもジワジワと増えてきている。 その中でも、ビックカメラは対応店舗数で群を抜いている。2017年4月に有楽町店（東京都千代田区）と新宿東口店（東京都新宿区）に試験導入後、同7月には全店舗に展開。同12月にはWeb通販「ビックカメラ.com」でも使えるようにすると同時に、実店舗での決済限度額を「10万円」から「30万円」に引き上げた。 そもそも、同社はなぜビットコイン決済を導入したのか。また、同社の店舗でビットコイン決済をする買い物客に、特筆すべき特徴はあるのか。同社の広報担当者に話を聞いた。 決済手段を多くすることで利便性を向上させる ――　まず、ビックカメラがビットコイン決済を導入したいきさつを教えてください。 広報担当　お客さまの利便性を向上する一環として、私たちは店頭での支払い方法を充実させてき

ワイヤ・アンド・ワイヤレス（以下、Wi2）は3月1日、Wi-Fiスポットの安全な接続を確保し、LTE通信を最適化するアプリ「ギガぞう」を提供した。 まずはAndroid向けに提供し、iOS版は近日提供する予定。価格（税込）はAndroid向けが月額540円、iOS向けが月額500円だが、30日間は無料トライアルとなる。対応するのはAndroid 5.0以降、iOS 9.0以降（予定）。 ギガぞうの機能は、大きく分けて2つある。1つは、VPNを利用してWi-Fiスポットの安全な接続を確保すること。対象は、Wi2が提供するWi-Fiスポットと、一部の無料Wi-Fiスポット、災害時に活用する「00000JAPAN」など約8万カ所。ユーザーの滞在時間の長いカフェ、ファストフード、レストラン、商業施設が中心。 パスワードなしでアクセスできてしまうところや、WEPキーしか導入していないなど、セキュリテ

米Microsoftの公式アプリストア「Windowsストア」に7月10日（現地時間）、LinuxベースのOS「Ubuntu」のユニバーサルWindowsプラットフォーム（UWP）版が登場した。 バージョンは「16.0.4.0」、ビルドは「16.04 LTS」となっている。仮想マシンなどを使わずに、他のUWPアプリと同じようにダウンロード、インストールできる。 GUIではなく、コマンドラインによる操作のみだが、bash、ssh、git、apt、dpkgなどが使える。 Microsoftは5月の「Build 2017」でUbuntuのWindowsストア版を予告していた。同社は当時、「Windows Subsystem for Linux」（WSL）に「OpenSUSE」と「Fedora Linux」のサポートも追加すると発表したが、こちらはまだ実施されていない。 関連記事 「Build 2

今週、世間は忘年会がピークを迎えたようだ。 そんななか、モバイル業界関係者が忘年会で集まり、真っ先にする話題と言えば「楽天はなぜ、いまさら、携帯電話事業に参入するのか」という話だ。 この記事について この記事は、毎週土曜日に配信されているメールマガジン「石川温のスマホ業界新聞」から、一部を転載したものです。今回の記事は2017年12月23日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額540円・税込）の申し込みはこちらから。 業界関係者から見れば、すでに大手3社での顧客獲得合戦には終止符が打たれており、これ以上、市場の成長は見込めないと言われている。大手3社が全国津々浦々にネットワークを張り巡らせているなか、楽天がイチから基地局を打って大手3社に対抗するのはあまりに無謀過ぎる。 楽天は2025年までに6000億円を設備投資すると語るが、その金額ではNTTドコモの1年分にしからない。果たして

Microsoftのモバイル戦略を担うピースとして現在もなお開発の続く「Windows 10 Mobile」。だが最近では大手アプリでも撤退の話題が出てきたり、ハイエンド端末としては最後のとりでとなりつつある「HP Elite x3」の販売中止がうわさされたり（HPは否定しているが）と、盛り上がりに欠ける印象だ。 ついには米Microsoftの共同創業者であるビル・ゲイツ氏も「最近Androidに乗り換えた」と米Fox Newsのインタビューで語る始末。Microsoftにとって、もはやモバイルOSはそれほど重要な意味を持たなくなっているとさえ思える。 しかしこうした中、「モバイルを含むマルチデバイス戦略での中核となるOS」および「同OSを搭載したモバイルデバイス」の新プロジェクトをMicrosoftが進めているとのウワサがささやかれている。このプロジェクト名は「Andromeda」と呼ば

米Appleが、2015年度の「Apple Design Award」を受賞したiOSアプリ「Workflow」の開発者チームを買収した。App Storeでは3月22日（現地時間）、これまで有料だった同アプリの新版が無料で公開された。日本ではこれまで、700円で販売されていた。 Workflowは、iOS端末での操作を自動化するアプリ。例えば「端末のカメラでセルフィーを3枚撮影し、GIFアニメにしてTwitterに投稿する」とか「最寄りのカフェを探してそのカフェのGoogleストリートビューを表示する」といった操作を、用意されたモジュールを組み合わせて作成し、workflowとして登録できる。

中古スマートフォン端末を扱う8社がこのほど、中古モバイル端末の普及と健全化を目指す団体「リユースモバイル・ジャパン」（RMJ）を設立した。iPhoneやAndroid価格などのデータを集計した平均買い取り価格を毎月Webサイトで発表する。 8社は、携帯市場、ゲオ、TSUTAYA、ブックオフコーポレーション、エコケー、日本テレホン、ネオリア、パシフィックネット。正会員や賛助会員も募集している。 大手キャリアの携帯電話料金が高止まりする中、中古のスマートフォンの端末は、低廉なモバイルサービス利用手段として注目を集めている。一方で、行政との意見公開の受け皿となる団体がないことや、通信の利用制限がかかったまま流通する中古端末「赤ロム」の問題などの課題が顕在化してきた。 8社は、行政と継続的に意見交換を行うほか、スマートフォンの買い取り価格を集計した「平均買い取り価格」を、4月からWebサイトを通じ

タウンWiFiは3月13日、公衆のWi-Fiスポットとの接続でも暗号化した通信ができる「VPN機能」を追加した。 Wi-Fiスポットを利用する際の懸念の1つとして、通信の傍受が容易である点が挙げられていた。これに対してタウンWiFiは、同社のアプリが対応するWi-Fiスポットでhttp通信をした場合にVPNによる暗号化を行うことで、より安全にWi-Fiが使えるようになるとする。

「あなたの文字が更に美しく光る、 まるで魔法のような日本語フォント。 ーーーエセナパＪ」と書いてある（公式サイトより） 「美しく光る」が「美レく光ゐ」と表示されるなど微妙に間違った平仮名片仮名表示や、一部の漢字が簡体字で表示されるなど、それっぽい雰囲気が味わえるジョークフォントだ。 ベースとなるフォントはAdobeのオープンソースOpenTypeフォント「Source Han Sans Traditional Chinese Regular」。

米Googleは1月31日（現地時間）、iOS版Chromeブラウザをオープンソース化したと発表した。デスクトップ版およびAndroid版と同様に、Chromiumのリポジトリからコードをダウンロードできるようになった。 Chromiumは、Google Chromeのオープンソースプロジェクト。Windows、Mac、Linux、Android版のChromeブラウザのソースコードはChromiumで公開されている。（Android版がオープンソース化されたのは2015年5月。） OperaやVivaldiなどのWebブラウザは、このChromiumのソースコードを基に構築されている。 iOS版のオープンソース化が遅れたのは、AppleがiOS向けWebブラウザのレンダリングエンジンとしてWebKitの採用を義務付けているためとしている。GoogleはiOS版以外のChromeで2013

DMM.comは1月27日、音楽アプリ「nana」を運営するnana musicと、無料の写真ストレージアプリ「POOL」を運営するピックアップの株式をそれぞれ取得し、子会社化したと発表した。買収額などは明らかにしていない。 nanaは、スマートフォンで歌や楽器演奏を録音・投稿したり、投稿された楽曲に重ね録りをしてコラボできるアプリで、2012年に公開。ダウンロード数（世界累計、以下同）は300万を超え、再生数は12億回、楽曲投稿数は3000万曲を超えているという。 POOLは、iPhoneで撮影した写真や動画を自動でクラウドに保存するアプリ。無料で利用でき、iPhoneの容量を空けることができるため、10代の女性を中心に人気を集めているという。 関連記事 音楽コラボアプリ「nana」100万ダウンロード突破 歌や演奏を録音し、他ユーザーの録音と重ねて“合奏”できる音楽コラボアプリ「nan

米Googleは1月11日（現地時間）、表示する画像を高画質のままサイズを最高で75％削減できる機械学習採用の画像技術「RAISR」（Rapid and Accurate Image Super-Resolution）を、まずは「Google+」で採用したと発表した。将来的には他のサービスにも適用する計画という。 画像表示が速くなり、モバイルでの通信料も節約できそうだ。 RAISRは、Google Researchのリードサイエンティストであるペイマン・ミランファー博士が11月に発表した機械学習技術。従来の画質改善策である「アップサンプリング」（Photoshopなどで解像度を上げる機能）よりもシャープな結果を得られるとしている。

カシオ計算機が1月5日、アウトドアでの利用を想定したスマートウォッチ「Smart Outdoor Watch」の新製品「WSD-F20」をCES 2017で発表。日本では4月21日に発売する。価格は5万1000円（税別）。カラーはオレンジとブラックの2色展開となる。