新型出生前診断を実施している病院のグループは10日、開始した2013年4月から1年半の実績を発表した。1万2782人が受け、219人が異常の可能性がある陽性と判定された。そのうち、羊水検査などで異常が確定したのは176人。陽性の判定後、子宮の中で胎児が死亡するなどして確定診断を受けられない人もいた。 また、人工妊娠中絶をしたのは167人。妊娠を継続したのは4人だったという。
妊婦の血液を採取して胎児の病気を調べる新型出生前検査について、共同研究組織「NIPTコンソーシアム」は10日、2013年4月の開始から昨年9月までの1年半に1万2782人が検査を受けたことを明らかにした。 病気の疑いがある「陽性」と判定されたのは1・7%の219人で、羊水検査などで201人が胎児の病気とわかった。このうち83%にあたる167人が人工妊娠中絶を選択した。妊娠継続を望んだ妊婦は4人。26人が流産・死産した。 昭和大の関沢明彦教授は「中絶を選択するケースが多いが、夫婦でよく考え、染色体の病気があったら育てるのが難しいと判断した人が新型検査を受けている結果とみられる」と話す。 国内では、同組織以外の医療機関でも検査が行われ、これまでに計約2万人が検査を受けた。
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