企画・演出を担う古立善之（右）さんと、プロデューサーの小野隆史さん 関ジャニ∞村上信五とマツコ・デラックスがＭＣを務める『月曜から夜ふかし』（日本テレビ、毎週月曜日２３：５９～２４：５４放送）が、放送開始から４年目を迎え、深夜帯にもかかわらず１０％前後の高視聴率を記録する人気番組になった。 「世間で話題となっている様々な件」を取材したＶＴＲにはブラックなものが多く、さらにスタジオトークでマツコが毒舌でたたみかけ、それがたまらないおかしみを生み出している。 そこで今回、企画・演出を担う古立善之（ふるたち・よしゆき）さんと、プロデューサーの小野隆史さんに番組製作の舞台裏を聞いた！ ＊＊＊ ―まず、取材ＶＴＲはどのように作ってるんですか？ 古立　会議でいろんな情報が上がってきて、それを各ディレクターが深く調べるんです。ネタとしていけそうだったらＶＴＲを撮ってきて、僕がそれをどういう括（くく）りで

７月２０日、テロ行為や中東での内乱が続く２１世紀の世界において、米国は、前世紀を形づくった深刻な国家安全保障への懸念に再び直面することを理解しなければならない。写真はＦ３５戦闘機。ネバダ州の空軍基地で２０１３年４月撮影。米空軍提供（２０１５年　ロイター）

日本の新幹線は、世界の高速鉄道の先駆けとされる。半世紀以上前の1964年に誕生し、時速200キロ以上で営業運転をした世界初の鉄道だからだ。 しかし現在は、フランスのTGVやドイツのICEのように、複数の国に高速鉄道が存在するし、中国ではわずか10年ほどで1万キロを超える高速鉄道網が整備された。それゆえ、日本の新幹線の立ち位置がよく話題になる。 東京で開催された「UIC世界高速鉄道会議」 では、世界の高速鉄道はどのような状況にあり、日本の新幹線は海外からどう見られているのか。その一端を知ることができる国際会議が、今年の七夕の日（7月7日）に東京で始まった。国際鉄道連合（UIC）とJR東日本が主催した第9回「UIC世界高速鉄道会議」だ。テーマは「過去を祝し、未来を描こう」で、高速鉄道の半世紀の歴史を振り返り、これからの半世紀を見通す意味が込められていた。 新幹線に関係する国際会議というと、日本

当連載ではPTAにまつわるナゾを取り上げてきました。問題の根っこにあるのは、本当に必要かどうかわからない仕事が多く、やりたくない人まで全員に参加を“強制する”力が働いていること。個人の事情は考慮されず、平日昼間に絶対参加を求められたりするため、働くお母さんなどから悲鳴が上がっている状況はこれまでお伝えしてきたとおりです。 これと極めて似た問題を抱える“日本的組織”が、「自治会」や「町内会」といったもの（どちらも中身は同じ）。全国津々浦々、戸建ての地域だけでなく、マンションなどの集合住宅にも存在する組織です。 自治会もPTAと同様、大変独特でナゾな団体です。会社や趣味のサークルなどとはまったく別の道理で動いていますし、具体的にどんな仕事をしているのか傍目には非常にわかりづらい。参加の強制が起こりやすく、一部の人の負担が極めて大きいという点でも、PTAと似ています。 PTAは“子どものため”の

無料紙やインターネットの普及によって、情報をタダで読むことが当たり前の時代になった。それが世界中の新聞の凋落を引き起こしている。だが、その流れに反するように業績を伸ばしているのがフィナンシャル・タイムス（FT）だ。「世界のFT」を標榜してグローバル発行体制を推し進め、ネット展開にも成功している。その戦略の指揮を執るのが43歳(2008年当時）の若き最高経営責任者、ジョン・リディング。韓国や香港などアジア特派員の経歴を持ち、中国市場での事業化で大成功を収めて、親会社のピアソンから認められた人物だ。彼が思い描くFTの未来像とはどのようなものなのだろうか。 ――新聞はインターネットの影響を受け、軒並み部数減少、広告減少に苦しんでいますが、FTは比較的順調に業績を伸ばしている。現在の環境は逆風ではないのですか。 確かにメディア業界が今ほど多くの課題に直面したことは、過去にないと思います。私自身、2

英高級紙フィナンシャル・タイムズ（FT）を買収するのが日本経済新聞社だった、というニュースにイギリスのジャーナリズム周辺は騒然としている。 それは、「まさか日本の新聞が買うとは！」という反応である。この日、どこかがフィナンシャル・タイムズを買収するという記事はあちこちに出てはいたが、どの報道も日本の新聞は想定外だった。プレスリリースや記事を何度か読み直さないと、その事実が頭に入ってこないぐらい、あっと驚く買収劇だった。 プレスリリースや日経を含む数紙の報道によると、今回の買収の概要は次のようなものだ。 英出版大手ピアソンは、傘下のフィナンシャル・タイムズを発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを日経に売却することを決定。金額は8億4440万ポンド（約1620億円）。「日本のメディア企業による海外企業の買収案件として過去最大」（日経）で、「読者数では世界最大の経済メディア」（同）となる。