地図サービスのビジネスモデルが変化 ここにきて、Googleが提供する地図検索サービス「Google マップ」のAPIである「Google Maps API」（関連記事）を利用したサービスが、日本でも相次いでリリースされている。 いち早く、このAPIを自社サービスに組み入れて7月7日に「はてなマップ」（ベータ版）を開始したのがはてなだ。はてなマップは、衛星写真地図上にブログサービス「はてなダイアリー」のキーワードや、ウェブアルバムサービス「はてなフォトライフ」の画像を登録したり、閲覧したりできる。 ユーザーは、地図上の任意の場所にはてなフォトライフに登録しているGPS位置情報が含まれた画像を登録する。また、はてなダイアリーのキーワードページには、地図情報へのリンクが加わり、キーワードの編集画面の地図欄にある「はてなマップ」からウインドウを開き、キーワードの場所を指定すると、キーワード編集画

Discover new music with MusicMapというエントリーより。 Flash web app MusicMap is a search visualization tool that lets you search for musicians or albums and see related artists in a webbed network of relation. 「MusicMap」は、Amazon APIを利用して、ミュージシャンやアルバムの関連商品に基づいてビジュアライズして検索することができるサービスです。 最初に商品を検索して、あとは「EXPAND」していくと、関連商品が次々と現れてきます。新しい商品と既に表示されていた商品もまた繋がってりして、これはなかなか面白いですね。 それぞれの商品の繋がりを、視覚的に捉えることができます。日本語版が利用でき

ミュージシャンやバンドの相関図を綺麗なFlashで視覚化してくれるmusicplasmaが、名称をliveplasmaと変更し、新たに映画名や映画監督名、俳優・女優の相関図を視覚化する機能を追加しバージョンアップされていました。 基本的には検索エンジンとしては果てしなく使い辛いと思うんですが、見るだけでかなり楽しいので何気に良く使ってたりします。ジャケ買いしてしまったので、よく知らないアーティストを検索してみたりとか。 こういうのがCDショップとかに置いてあると良いのに。激しく使い辛い妙な端末とかはよくあるけど、誰も使わないだろと。まぁ、liveplasmaはAmazon.(com|fr|de|co.uk|ca)のフロントエンドになっているので、欧米人にとってはそういうCDショップにある端末的な扱いになるわけですがね。Amazon.co.jpに対応してくれたらいいのにな。

電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ　電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社　データ流通の枠組み始動

Facebook上の行動がリアルタイムに友人に伝わる Facebookを最も特徴づけているのは、ニュースフィードのサービスである。自分のページには、自分の友人たちがFacebook上でどのような行動を取っているのかが、ほぼリアルタイムで更新され続ける。 「○○さんは△△さんと友人になりました」 「○○さんはプロフィールの写真を新しくしました」 「△△さんは××というネットワーク（コミュニティー）に新しく参加しました」 「△△さんはTwitterのアプリ自分のページに追加しました」 Facebook上で何かの操作をして自分のステータスを変えると、その内容はすぐに友人たちに送られる。これは驚くべき機能である。さらに詳しい説明は、テッククランチ日本語版の“今度のFacebookのリニューアルは「美」の改良だけではない”あたりの記事に詳しく書かれている。一部を引用しよう。 どちらの機能も、人やこと

Web2.0の次にどんな世界が来るのか――。 インターネットに携わる者なら誰でも、それを見据えて戦略を組むのと、ただ時代の到来を待つのとでは、将来大きな差が生まれることを知っている。Google然り、Amazon然り、来るべき次の世界にいち早く、かつ的確に備えた者が生き残るのだ。 今は「ページ」のみにとどまるナビゲーション 現在の情報産業の多くは、インターネットとウェブブラウザの誕生、そしてそれに続くウェブページの出現とともに発生した。そしてそれらの産業は、情報を出すことではなく、読者や視聴者にページのナビゲーションを与えることで収益を上げてきた。そういった産業が発達したために、検索したとき上位に表示されるにはどうしたらいいか、それをどうコントロールするか、という点が情報発信者にとっても重要となった。 現在はそこからさらに一歩進み、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）やブログが登場

日本興亜損害保険が2006年に開設した、元社員向けのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)サイト「日本興亜サポーターズ倶楽部」が、女性社員の活用や採用に効果を発揮している。 このSNSは退職した社員だけが登録でき、社員番号と生年月日を組み合わせた認証コードでアクセスできる。通常のSNSのように日記やコミュニティなどの機能を使って交流を深めたり情報交換をしている。 現在、登録者数はおよそ800人で、そのほとんどが女性だ。2006年2月の開設時に元社員の約2000人にサイト開設の告知を郵送。その後は社員が退職手続きをする際にアクセス方法を教えて地道に登録者を増やしてきた。 このSNSを運用する直接的な狙いは、出産や育児が一段落した、もう一度働きたいという元社員に向けて求人情報を発信することだ。人事部は各地の営業拠点から寄せられる求人情報をトップページに掲示する。元社員なら研修のコスト

「著作権制度が想定していない状況に直面し、右往左往している」――東京大学の中山信弘教授が2月29日、「著作権リフォーム」をテーマにしたデジタルコンテンツ協会のシンポジウムで講演した。一般ユーザーが創作し、ネットで著作物を発表する現代に、プロを前提にした著作権制度が対応できなくなっていると指摘。著作物の流通を円滑化するための改革の必要性や、著作物を独占せず、広く共有しようという「コモンズ」の考え方などを紹介した。 中山教授は著作権法学界の第一人者で、政府の知的財産戦略本部の構成員や、文化庁傘下の文化審議会著作権分科会私的録音録画小委員会の座長、クリエイティブ・コモンズ・ジャパン理事長も務める。約20分の短時間に詰め込まれた濃い内容と問題提起に、参加者は聴き入った。 19世紀の前提が時代に合わない 「19世紀の状況を前提にして構築された著作権制度が、インターネットの発展でとてつもなく大きな問題

ITmediaで紹介されていた中山先生の講演がスゴイ。 「著作権は混迷」「ダメと言ってもネットは止まらない」──東大中山教授 - ITmedia News http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0803/03/news033.html 生で聴きたかった。 ネットについての発言のところも、大いに共感するのだが、私が一番注目したのは次の箇所。 「著作権法を侵害したことがない人はほとんどいないだろう。訴える人がいないだけで、形式的には“一億総犯罪者”とも言える」――例えば中山教授が大学の研究室で他人の論文をコピーする行為も、「私的使用の範囲を超えているから」著作権侵害に当たると話す。 （強調：引用者） 私は元々文献のコピーの問題から著作権に取り組むようになったので、コピーの著作権については結構敏感に考えるようになりました。 私たちは日常的にコピーを取ってい

マイアミ発--Future of Web Apps（FOWA）カンファレンスで行われた電子メールに関する議論を聞いていたら、恐らく携帯電話事業者か米国内航空会社の議論と勘違いしただろう。出席者からは、（メールは）もはや時代遅れで、後進的で、誰もが嫌っている、という厳しい意見が相次いだ。 Technoratiの元社員で現在はGoogleのエンジニアであるKevin Marks氏は、GoogleのOpenSocialプロジェクトとSocial Graph APIについての説明の中で、電子メールは「場違いの古いアイデアだ」と語った。 Marks氏は、「電子メールは、一部のユーザーの間ではすでに過去の物となっている。より若い世代のユーザーは、電子メールなど使わない」とし、若いウェブユーザーは、電子メールを捨て、Facebookの内部メッセージングサービスや携帯電話のテキストメッセージに乗り換え始め

困難な状況が長引き、そして未来への希望を寄せる今― スタッフ・俳優をはじめ製作・配給・興行・各団体は、一丸となって「映画」をお届けし続けています。 その情熱に共鳴するかのように、多くのファンの想いもそこに加わり、「映画」はエンターテインメントとしての重要性を増してきています。 映画に関わる全ての人々の栄誉を称えるため、日本アカデミー賞協会は「第45回授賞式」を開催いたします。 第45回日本アカデミー賞は、2021年1月1日～12月31日までに公開された作品で、選考基準（※以下参照）を満たした作品の中から投票によって選出されます。 まさに2021年を代表する作品が選ばれることとなります。 なお選考にあたる協会会員は、映画業界で多岐にわたる分野の業務を担う映画人約4000人によって構成されています。 対象となる選考基準の一つとして、日本アカデミー賞設立当初からの理念＝映画館での鑑賞を前提とする