2020年東京五輪・パラリンピックの会場計画について、大会組織委員会の森喜朗会長や舛添要一都知事ら有力者5人でつくる調整会議が1日、東京都庁であり、4施設の新設を見直し、既存施設を活用する方針が報告された。 新設を見直すのは、都がバスケットボールとバドミントン会場として整備予定だった夢の島ユースプラザ・アリーナの2棟(整備費計364億円)▽セーリング会場の若洲オリンピックマリーナ(92億円)▽組織委が仮設で造る計画だった水球会場のウオーターポロアリーナの4施設。水球は東京辰巳国際水泳場を活用する。 ただ、競技会場の変更には、国際競技連盟(IF)の承認が必要だ。水球会場は国際水泳連盟の合意を得たが、森会長周辺によると、都などが検討するさいたま市や千葉市への会場変更について、バスケやセーリングのIFからは、難色を示す声が上がっている。 一方、建設費高騰から、やはり… こちらは有料会員限定記事で
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