世界で大流行する｢やせ薬｣は本当に悪者なのか
ダイエットの経験のある方は少なくないだろう。だが、成功する人はごく僅かだ。一時的に体重が減っても、たいていはリバウンドし（ストレスでヤケ食いする人は多い）、そこで諦めるか、次々にダイエットのハシゴをすることになる。ダイエットに王道はないのだろうか？ 今、世界的に大流行しているのが、薬を使った「GLP-1ダイエット」だ。だが日本では、批判も多い。薬によるダイエットは本当に“科学的見地からみて悪い方法”なのか？ 世界の流れを踏まえ、解説する。 「糖尿病の薬」として開発されたGLP-1作動薬 「GLP-1ダイエット」は、医師の処方するGLP-1作動薬によって食欲をコントロールする減量法だ。 GLP-1作動薬は、もともとは糖尿病の薬として開発された。使用するうちに強い体重減少効果がわかってきて、今では肥満治療薬としての有効性が認められ、世界で広く使われている。 この薬で治療している方によると、「我
栄養ドリンクのCMから「疲労回復」の言葉が消えた深いワケ
きはら・ひろみ／宮城県出身。大学在学中にコピーライターとして働き始め、20代後半で独立してフリーランスに。西武セゾングループ、松坂屋、東京電力、全労済、エーザイ等々、ファッション、流通、環境保全から医療まで、幅広い分野のPRに関わる。2000年以降は軸足を医療分野にシフト。「ドクターズガイド」（時事通信社）「週刊現代?日本が誇るトップドクターが明かす（シリーズ）」（講談社）「ダイヤモンドQ」（ダイヤモンド社）などで、企画・取材・執筆を深く、楽しく手掛けてきた。2012年、あたらす株式会社設立（代表取締役）。近年は医療系のWebサイト、動画制作（企画・ライティング・プロデュース）にも力を入れている。 ＆慢性痛～知っておきたい慢性痛のホント（横浜市立大学ペインクリニック内科との協働制作） https://www-user.yokohama-cu.ac.jp/~mansei2/ あるペインの少女
過剰診断が多いほど検診から恩恵を受けたと感じる人が多くなる「ポピュラリティパラドクス」 - NATROMのブログ
乳がん検診はがん死を減らすが過剰診断も生じる マンモグラフィーによる乳がん検診は乳がん死を減らす一方で過剰診断も生じる。つまり検診がなければ生涯無症状で乳がんと診断されなかったはずの人も乳がんだと診断してしまう。乳がん検診は複数のランダム化比較試験が行われており、過剰診断の割合はおおむねわかっている。以前、ある研究に基づいた『■検診で乳がんが発見された人が100人いたとして』という記事において、検診で乳がんと診断された人のうち過剰診断は約29％だという数字を紹介した。検診のおかげで乳がん死を免れる人は約3％、検診で乳がんが発見されても乳がんで亡くなる人も約3％、残りの約65％は検診を受けなくてもいずれ症状が出て乳がんと診断されるが、診断されてから治療しても乳がん死しない人である*1。 この記事の感想に「私は運よく検診で乳がん死を免れた3％であったのだろう」というものがあった。この感想を述べ
「通報はしない。捕まるなよ」薬物依存症の患者に精神科医が語りかける理由
「通報はしない。捕まるなよ」薬物依存症の患者に精神科医が語りかける理由薬物依存症の患者を診てきた埼玉県立精神医療センター副病院長の成瀬暢也さんは「通報はしない」と患者に約束し、「捕まるなよ」と声をかけます。 なぜなのでしょうか？ 薬物依存症治療に関わってきた専門医で埼玉県立精神医療センター副病院長の成瀬暢也さんに話を聞いた。 薬物があったから生き延びてこられた人も多いーーまず、薬物を使うことを犯罪と見るか、病気と見るかですが、犯罪と見ている人が大多数だと思います。芸能人が薬物で逮捕された時のバッシングの酷さを見ても痛感するのですが、先生が薬物を使うことを「病気」と捉える理由について教えてください。 僕自身も1995年に依存症病棟に配属されてから10年ぐらいは患者さんをちゃんと診ていなかったと思います。 なんとなく嫌な感情を抱き、一人一人がどんな思いでいるか、その背景についてあまり関心を持っ
ワクチン接種の時限爆弾「ADE」は本当に起きるのか？（宮坂 昌之）
世界に先駆けて、ワクチン接種を進めたイスラエルや英国では、ワクチン2回接種者が感染する「ブレイクスルー感染」が次々に発生しており、感染が収束する兆しは見えない。こうした状況を見て、反ワクチン派の識者のなかには「ワクチンには感染や発症予防効果がないばかりか、むしろ感染を促進するリスクがある」と主張する向きもある。 ベストセラー『新型コロナワクチン「本当の真実」』の著者である宮坂昌之・大阪大学免疫学フロンティア研究センター招へい教授は、こうした見方に否定的だ。それでは、ワクチン接種が進んだイスラエルや英国で起きている急激な感染拡大はなぜ起きているのだろうか。免疫学の権威が解き明かす、謎のからくりとは。 ワクチン接種するから感染者が増えるのではない イスラエルの最近の感染者の急増を見て、ワクチン接種自体がむしろ感染拡大を促進しているファクターだと考える人もいますが、私の意見はまったく違います。
「一日の感染者5万人」でも英国が「医療崩壊の心配ゼロ」の理由 病院の9割が国営、データサイエンス用い医療資源を効率的に配分 | JBpress (ジェイビープレス)
（黒木亮・作家） ワクチン接種が十分でないところにデルタ株が猛威をふるっている日本の現状は、筆者が住む英国の去年の秋から冬にかけての状況を彷彿させる。ただ違う点が1つある。英国では医療が崩壊する懸念はほとんどなかった。理由は、昨年3月中にコロナ患者用の十分な病床と医療スタッフを確保し、それを厳しいロックダウンで支えたからだ。 昨年3月中に感染ピークの準備を完了 昨年3月17日、英国の人口の84%を占めるイングランドのNHS（無料の国営医療サービス）のCEOサイモン・スティーブンス卿は、NHSの約10万の病床のうち3万床以上をコロナ患者向けに用意するよう全NHS病院に命令を発した。 具体的には、4月15日以降、急を要しない手術を、最低3カ月間延期し（救急治療、がん治療、その他緊急の対応を要するケースは除く）、退院が可能な健康状態の患者は退院させることとした。 この命令にもとづき、不急部門の診
コロナ医療体制､2倍以上の拡充を求める緊急提言
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報徳会宇都宮病院に今も君臨する95歳社主の正体
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トップページ | 内閣感染症危機管理統括庁ホームページ
令和6年1月12日、シンポジウム「新たな感染症危機にいかに備えるか～国民の生命・健康と生活・経済の両立を目指して～」を開催しました。
「多すぎる病院」が、コロナ禍で医療現場の危機を招きかねない理由
くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事
「医療崩壊」の原因は非効率的な病院経営
7日に政府が緊急事態宣言を出す理由は「医療崩壊を防ぐ」ということになっているが、多くの人が指摘しているように、医療資源は全国的には余裕がある。一都三県で医療が逼迫しているのは絶対的な不足ではなく、医療資源の配分のミスマッチである。これを放置して飲食店をスケープゴートにしても、問題は解決しない。 日本の病床数は人口1000人あたり13.7床で世界一だ。なぜ欧米よりはるかに少ないコロナ患者で医療が崩壊するのか――という問いは逆である。分母と分子を逆にすると病床あたり人口が世界一少ないので、病院経営の効率が悪いのだ。病院の7割は赤字である。 こういう病院の経営問題が、今回の危機の背景にある。日本経済新聞によると、5月中旬には全国で3万床以上あったコロナ病床が今は約2万7000床に減ったというが、これは単なる行政の見込み違いではない。 重症患者に対応する急性期病床のある病院のうち、公立病院は69％
日本のコロナ対策論議に根本的に欠けているもの(米村滋人東京大学大学院法学政治学研究科教授・内科医) -マル激
1974年東京都生まれ。2000年東京大学医学部卒業。医学部在学中の1998年司法試験合格。04年東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。東大病院、日本赤十字社医療センター循環器科勤務医、東北大学大学院法学研究科准教授、東京大学大学院法学政治学研究科准教授などを経て、17年より現職。現在、東京都健康長寿医療センター勤務医（循環器内科）も兼務。専門は民法・医事法。著書に『医事法講義』、共著に『生命科学と法の近未来』など。 著書 欧米諸国で新型コロナウイルス感染症が猛威を奮うのをよそ目に、日本では中国や韓国などとともに過去半年の間、世界中が羨み不思議がるほどコロナ感染症の流行が抑えられていた。特に日本がこれといった対策を打っているわけではないにもかかわらず、感染者数はアメリカの１００分の１、人口あたりで見てもアメリカやフランスの３０分の１から５０分の１程度しかコロナの感染は広がらなかった。
日本医師会が「医療緊急事態」で騒ぐ本当の理由 医療が逼迫する原因は感染拡大ではない | JBpress (ジェイビープレス)
（池田 信夫：経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長） 12月21日、日本医師会など9団体は、異例の医療緊急事態宣言を出した。それによると「このままでは、新型コロナウイルス感染症のみならず、国民が通常の医療を受けられなくなり、全国で必要なすべての医療提供が立ち行かなくなります」という。 たしかに医療現場は大変だろう。感染が拡大していることも事実だが、ヨーロッパでは感染爆発が起こっている。それよりはるかに死者の少ない日本で、医療が崩壊するというのは本当だろうか。 コロナ患者の診療拒否は合理的 まず日本の現状を数字でみてみよう。下の図のようにヨーロッパでは人口10万人あたりの累計死者が100人に達するのに対して、日本は2.4人。ほぼ40分の1である。日本で医療が崩壊するなら、ヨーロッパは全滅しているだろう。
日本医師会が「医療緊急事態」を打開するためにできること
きのう日本医師会など9団体が医療緊急事態宣言を出した。それによると日本は医療崩壊の瀬戸際で、このままでは「国民が通常の医療を受けら れなくなり、全国で必要なすべての医療提供が立ち行かなくなります」という。 医療が逼迫していることは事実だろうが、日本のコロナ死亡率はヨーロッパの1/50で、人口あたり病床数は世界一である。それが本当に崩壊の危機に瀕しているのだろうか。 上の表は感染症指定医療機関の病床使用状況だが、コロナ対策病床の使用率は50.5％。つまり半分のベッドはあいている。これは最適化問題としてはtrivialで、利用可能フロンティアまで資源を使っていないのだから、不足している地域の病院に余っている地域の資源を配分すればいい。 具体的には、大阪府だけが3511床の病床に対して3759人と足りないが、隣の兵庫県では1659床のほぼ半分があいており、和歌山県では537床のうち32しか埋まっ
「マイルドな優生思想」が蔓延る日本に「安楽死」は百年早い（斎藤 環） @gendai_biz
筋萎縮性側索硬化症（ALS）の女性から依頼を受け、医師が薬物を投与して殺害し逮捕された事件で、京都地検は事件に関わった2名の医師を8月13日、嘱託殺人罪で起訴した。報道によればALSの女性は以前から強く安楽死を希望しており、2018年12月にツイッターで被告の医師と知り合ってから、やりとりを重ねていたという。 医師の一人はクリニックを開業しており、メンタルケアや緩和ケアに力をいれ、ホスピスの運営も手掛けていた。2名の医師は、共著で高齢者の安楽死を積極的に推奨するような電子書籍（書名はあえて記さない）を発行していたが、この本には以下のようなくだりがあると報じられている。 《認知症で家族を長年泣かせてきた老人、ギャンブルで借金を重ねて妻や子供を不幸に陥れた老人。そんな「今すぐ死んでほしい」といわれる老人を、証拠を残さず、共犯者もいらず、スコップや大掛かりな設備もなしに消せる方法がある。医療に紛
日本感染症学会
提言一覧に戻る 一般社団法人日本感染症学会提言～抗インフルエンザ薬の使用について～ ＜内容＞ はじめに Ⅰ. 基本的な考え方 Ⅱ. バロキサビル マルボキシルについて Ⅲ. ノイラミニダーゼ阻害薬について（発売順に記載） はじめに 日本感染症学会では、2009年にA（H1N1）pdm09による新型インフルエンザ発生の際に、新型インフルエンザ対策委員会・診療ガイドラインワーキンググループを組織して幾つかの提言を行って参りました。「新型インフルエンザ診療ガイドライン（第1版）、2009 年9月15日」1）では、「原則として、すべての病院と診療所がインフルエンザ患者の診療にあたることが新型インフルエンザ対策の要諦であり、ノイラミニダーゼ阻害薬の投与により、重症化を防ぎ入院や死亡を減らすことが最大の目標となる」旨を提言し、更に「一般医療機関における新型インフルエンザへの対応について（第2版）、20
新薬に対する熱狂の弊害 - NATROMのブログ
新型コロナウイルス感染症に対する治療薬の評価がぼちぼち出つつある。トランプ大統領が推したことでも注目を集めたヒドロキシクロロキンはもともとは抗マラリア薬で、自己免疫性疾患にも使用されている。安価な経口薬で、使用実績が多く副作用の情報も把握されており、ヒドロキシクロロキンが新型コロナに効くなら大きな助けになったはずだが、残念ながら最近は旗色が悪い。 最近の報告だと、軽度から中等度の新型コロナウイルス感染症に対し、標準ケア、標準ケア＋ヒドロキシクロロキン、標準ケア＋ヒドロキシクロロキン＋アジスロマイシンの３群を比較した、オープンラベル（非盲検）、ランダム化比較試験において、15日目の患者の臨床状態に有意差は見られなかった*1。参加者の合計は665人、それぞれの群は217～227人。アジスロマイシンは抗菌薬の一種で、併用するとウイルス減少に効果的だったという小規模な先行研究があった。 もちろんこ
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