叱る、お願いする、約束する、罰を与える──何をやっても言うことを聞かない子供を前に、途方に暮れる親は世界中にいる。心理学や児童精神医学を専門とするアラン・カズディン教授は、そうした親に、子供が「思った通りに行動してくれる」方法を伝授しているという。そのメソッドについて、仏紙「フィガロ」が取材した。 「成果が出る手法」をまとめた育児書 3歳の子供が皿の上でエンドウ豆を潰し、それを入念に広げている。 「いい加減にしなさい。早く豆を食べなさい」 母親の注意は、これでもう三度目だ。それでも子供はむずかる。 「ちゃんと食べなさい。そうしないと……」 今度は父親が脅しの言葉を口にした。すると途端に子供は癇癪を起こし、わめき散らす。わめきたいのはこっちだと親は思うが、夕食の時間が台無しになってしまったことに変わりはない。 「イェール育児センター」のアラン・カズディンは、親たちからそんな話を毎日聞かされて

物価の上昇が続くなか、去年11月の働く人1人あたりの実質賃金は前の年の同じ月と比べて3％の減少となり、20か月連続のマイナスとなりました。現金給与総額は過去最長に並ぶ23か月連続のプラスとなりましたが、賃金の引き上げが物価の上昇に追いつかない状況が続いています。 厚生労働省は全国の従業員5人以上の事業所、3万あまりを対象に「毎月勤労統計調査」を行っています。 去年11月の速報値が公表され、物価の変動分を反映した実質賃金は前の年の同じ月に比べて3％減少しました。 実質賃金がマイナスとなるのは20か月連続です。 基本給や残業代などをあわせた現金給与総額は1人あたり平均で28万8741円と前の年の11月と比べて0.2％増加して、23か月連続でプラスとなりました。 現金給与総額の23か月連続のプラスは1991年1月から翌年の11月にかけて続いたプラスの記録と並んで過去最長となりました。 厚生労働省

実質賃金の下落幅拡大で10年国債利回りの低下が進む 10日の日本の債券市場では、10年国債利回りの低下が進み、一時0.56％台を付けた。これは、昨年12月の日本銀行金融政策決定会合後である12月20日の0.55％台以来の低水準である。 利回り低下のきっかけとなったのは、同時に発表された11月分毎月勤労統計で、名目賃金（現金給与総額）上昇率から消費者物価（持ち家の帰属家賃を除く総合）上昇率を引いた実質賃金上昇率が、前年同月比－3.0％と前月の同－2.3％から下落幅を拡大させたことだ。その結果、1月の金融政策決定会合など早期に、日本銀行がマイナス金利政策解除に踏み切るとの観測が後退し、これが長期国債の利回り低下をもたらした。 消費者物価上昇率が低下傾向を辿る中、名目賃金上昇率は安定した動きとなっており、実質賃金上昇率のマイナス幅は縮小トレンドにあると考えられる。しかし、名目賃金、つまり現金給与

今どき、どのご家庭でもガス湯沸かし器を使っていると思う。もちろんうちでも使っている。 使っていると言っても私が能動的に「我が家にガス湯沸かし器を設置しよう！」と設置したわけではなく、入居したら当然のようにそれがついていたのだ。 もちろんそれが不満だと言っているのではない。歓迎すべき文明の利器であるし、むしろ設置されていなかったら入居しなかっただろう。 そのくらい私はガス湯沸かし器が気に入っているし、私の生活にはなくてはならない大切なものだ。 だが、ひとつだけ不満がある。 冷たい水からお湯に変わるまで少し時間がかかることだ。 いや、この言い方はあまり正確ではない。 時間がかかることに関しては不満はない。長くても15秒も待てばお湯は出てくる。 急いでいても待てない時間ではないし、むしろ迅速だ。その間は洗面台周辺を拭いたり軽くストレッチしたりして待っていればいい。私の不満の本質はそこではない。

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