（前回から読む→「人気警察マンガ『ハコヅメ』、作者は『週休2日、夕方5時終業』」） ――　泰さんは、学生時代から剣道をやっていらっしゃったんですよね。警察官になって時間が不規則になっても、自分の体をコントロールすることは続けていらっしゃった。それをマンガ家になっても維持されている。 泰：そうなんです。だから、時間を決めて、自分をある程度維持していくという過程が好きだったんだと思います。 ――　そうですね。ダイエットもそうなのかもしれないけど、何か自分の体をコントロールできている快感みたいなものってちょっとありますよね。 泰：ありますね。自己肯定感が高まるというか。 ――　今はどんな感じで運動されていますか。 泰：今、ちょっと勉強をしたいので、ランニングをやめて、ストレッチとかヨガを取り入れながら読書というふうに変えています。タブレットとかスマホじゃなくて、勉強するなら紙派なんです。本をこう

警察官からマンガ家に転じた泰 三子さんの『ハコヅメ～交番女子の逆襲～（以下、ハコヅメ）』は、合計230万部を売り上げ、2021年7月からは日本テレビで地上波ドラマ「ハコヅメ～たたかう！交番女子～」が放映開始、アニメ化も決定（こちら）。「4、5年前から振り返って描いている」（その1）、「すべての登場人物から“身上調書”を取ってある」など、プロの作家とはここまでできるのか、の衝撃と、泰さんのお仕事への覚悟に驚かされまくりのインタビュー、これにて最終回です。（編集Y） ●3年前、デビュー直後のインタビューはこちら 【前編】「『警察は“しょうもない人”が頑張る仕事です』」 【後編】警察で学んだ、マンガ家として急成長する方法 （その1から読む） （その2から読む） ――　話を戻しまして、長編を短編の中の要素とスムーズに繋げるにも、伏線、つまり、そのキャラクターが何を抱えてどんな経験をしてきたか、を知

警察官からマンガ家に転じた泰 三子さんの初連載『ハコヅメ～交番女子の逆襲～（以下、ハコヅメ）』は、2018年の連載開始から21年8月9日時点で17巻＋スピンオフ1巻を刊行、合計230万部を売り上げるまでになりました。21年7月には日本テレビで地上波ドラマ「ハコヅメ～たたかう！交番女子～」の放映が開始され、アニメ化も決定（こちら）。デビュー直後のインタビューに続き、日経ビジネスへの「凱旋公演」は、まだまだ続きます。（編集Y） ●デビュー直後のインタビューはこちら 【前編】「『警察は“しょうもない人”が頑張る仕事です』」 【後編】「警察で学んだ、マンガ家として急成長する方法」 （前回から読む） 「分かりやすい」だけではお金を払ってもらえない ――　単行本の4巻が出るころに「面白いだけでなく、実は大長編だということが伝わる作り込まれた伏線や、読んだ後に苦さが残る話もやろう、やらないとセールスにも

それからざっくり3年。処女作『ハコヅメ～交番女子の逆襲～（以下、ハコヅメ）』は合計230万部を売り上げ、現在単行本は18冊（スピンオフを含む）を刊行し、絶賛連載中だ。この7月には日本テレビで地上波ドラマ「ハコヅメ～たたかう！交番女子～」の放映も始まり、いよいよ人気が盛り上がっている。連載開始から読んできた身としては、単行本の帯で、「今もっともドラマ化が待たれるマンガ！」と自ら煽っていたことが本当に懐かしい……。なお、第1話はここから読める。 もちろん、マンガとしての評価もうなぎのぼり。2021年1月には「第66回小学館漫画賞（一般向け部門）」を受賞した。講談社のライバルである小学館をして、受賞作にせざるを得なかった実力、恐るべし。ちなみに他の受賞作はこちら。7部門中5作品が小学館の雑誌連載だ。ハコヅメ以外で受賞したのはあの『チェンソーマン』（藤本タツキ作、少年向け部門・集英社）。マンガ読み

前回（こちら）は、日本企業の競争力そのものを「パクった」かのような企業が、巨大な「量」の力で本家を圧倒していく様子をご紹介したが、これと同じような構図の展開が、最近あちこちで見られるようになっている。 ことは商売の話とは限らない。日本人の愛してやまない桜、あの春に咲く桜の花であるが、これも将来、ずっと日本のシンボルでいられるか、私はあまり楽観していない。 近年、中国で桜の花の人気が急上昇している。中国のメディアに「中国人は一体いつから桜の花がこんなに好きになったのか」という記事が載るくらい、春になると桜の花を愛でる中国人が増えている。実は中国の「国花」はまだ正式決定しておらず、20年以上前から「牡丹派」と「梅派」の議論が拮抗してきた。このことからもわかるように春の花としては中国では古来、桜より梅のほうがポピュラーだった。 しかしこの10年ほど、桜の注目度がにわかに高まり、中国各地の「桜の名

多くのアジア系移民が米国で成功を収めてきた。統計的にもアジア系移民は他の人種グループより高い教育を受け、より豊かな傾向があるという。だが依然として、東アジア系が米国の組織のリーダーとして注目される事例は極めてまれだ。とりわけ大企業や大学では、アジア系の中ではインド出身の人物がトップに出世しているケースが目に付くが、東アジアの日本・中国・韓国出身者は存在感がない。中国出身である米マサチューセッツ工科大学（MIT）のジャクソン・ルー助教授が慎重に分析したところ、いわゆる「差別」や「格差」とは違ったところに、大きな要因があったという。5カ国語を話すというルー助教授に、日本語で聞いた。 ルーさん、今日は日本語での対応をありがとうございます。中国出身ですね。 ジャクソン・ルー米マサチューセッツ工科大学（MIT）助教授（以下、ルー）：はい、実は学生時代に日本語を専攻し、早稲田大学に留学したことがあるの

「止まらない本離れ」「街から本屋が消える」……。暗い話が目立つ出版業界だが、そんな“衰退論”を覆そうとする人々がいる。顧客が本に出合う場を変え、出合い方を変え、出合う意味までも根本から考え直す。そこには他業界にとっても価値がある、人口減時代に生き残るマーケティングのヒントがある。 2020年1月31日～2月1日の2日間、東京・二子玉川駅直結の商業ビルに挟まれた半屋外広場「二子玉川ライズ ガレリア」が、大勢の人でごった返した。建物の間を冷たい風が吹き抜ける中にもかかわらず、来場者は昼から夜まで途絶えない。目当てにしているのは、その場に集まった40店の「本屋」だ。 このイベント「二子玉川 本屋博」は、二子玉川の蔦屋家電を中心とする実行委員会が、独自の選書や販売の工夫で知られる全国の書店の協力を経て初めて実現したもの。出店者はブックオフコーポレーションが展開する「青山ブックセンター」のような有名

・日立キャピタルなど3社が契約書に自動で押印するロボットを開発。2020年3月からサービスを開始する。 ・冊子を丸ごとスキャンする機能も備え、今後、他の機能も追加する予定。価格は未定だが、月額数十万円となる見込みだ。 ・「チェックなしの押印を助長するのでは」との指摘に、日立キャピタルは「そんな意図はなく、単純作業を減らすのが目的だ」と回答。 日立キャピタル、デンソーウェーブ、日立システムズの3社は、契約書などに自動で押印するロボットを開発し、12月18日から始まった国際ロボット展で初めて公開した。月額料金のリース契約で、2020年3月からサービス提供を予定している。開発の経緯や技術的な課題など、開発担当者にその真意を聞いた。 まずは下の動画を見てほしい。実際にロボットが契約書にハンコを押す様子を撮影したものだ。 この押印ロボットは、デンソーウェーブが開発したロボット「COBOTTA」を2台

景気対策の側面から急ごしらえの準備でポイント還元制度を立ち上げた経済産業省。店舗側の対応が追い付かなかったことだけが、キャッシュレス化が進まない理由ではない。もっと深い「闇」が日本にはある。複雑すぎる業界構造そのものである。 「2025年までにキャッシュレス決済の比率を40％に高める」。こんな目標を経済産業省が打ち出したのは、18年4月のことだ。まだ、消費増税対策としてのポイント還元など政策課題にもなっていなかった時期。従来は27年の達成を目指していたが、2年前倒しした。 日本円での現金決済に慣れない外国人観光客への対応も狙いの1つだが、経産省が注力するのは、キャッシュレス化が生産性向上に役立つとみるからだ。 店舗なら営業終了後にレジの現金を数えたり、銀行に預けに行ったりする手間を省ける。銀行でも店舗間で現金を輸送したり、ATMに現金を補充したりといった業務の負担を減らせる。こうした現金決

11月13日、香港中文大学で武装した警官隊と抗議者が激しく衝突した。言論と研究の空間である大学キャンパスに公権力が突入し、抗争が起きるまでに深刻化した香港政府への抗議活動。大学の自治が揺らぎ混乱が深まる現場で今、何が起きているのか。同大に在籍する若手日本人研究者がキャンパス内から緊急寄稿した。 新たな局面を迎えたデモ 11月8日に香港政府に対する抗議活動を巡る死亡者が出て、11日には警官が実弾を発砲し抗議者が重傷を負った。ストライキは香港全体に呼びかけられ、道路やMTR（鉄道）などの利用を妨げるため障害物が高架や歩道橋の上から落とされるようになった。警察はこうした妨害運動を理由に抗議者の拠点とされる複数の大学を直接攻撃対象とし、催涙弾をキャンパスに対し大規模に打ち込み始めた。（ただし、実際に妨害活動が始まったのが、警察の攻撃よりも前だったのか後だったのかについては諸説ある） その中でもとり

世界のイノベーションセンター、シリコンバレー。アップルやグーグル、フェイスブックなどキラ星のようなテック企業が本拠を置く世界屈指のハイテクエリアである。今も世界中の頭脳を惹きつけ、破壊的なサービスやイノベーションを生み出し続けている。 そんなシリコンバレーの一角に、そのイメージにまるでそぐわない地域がある。イーストパロアルト。テスラなどがあるパロアルトと、フェイスブックが本社を置くメンロパークに囲まれた小さな町だ。 ビリオネアが数多く住む高級住宅地、パロアルトの名前こそついているが、平均所得は周辺の自治体と比べて際立って低い。最近は改善しているが、殺人やレイプ、強盗などの犯罪発生率は全米平均を大きく上回る。実際に足を運ぶと、こぎれいなテック企業の社員に混じってホームレスやドラック中毒者、元犯罪者などが徘徊している。 あまたのビリオネアを生み出しているシリコンバレーで、ここだけ取り残されたよ

経営を続けていれば、誰しも逆境に直面する。しかし、トップの向き合い方次第で、結果は大きく変わる。経営者は逆境にどう向き合ったか――。カレー店チェーン、壱番屋の創業者、宗次徳二氏の体験談に耳を傾けてみよう。 宗次徳二（むねつぐ・とくじ）氏 1948年石川県生まれ。高校卒業後、住宅メーカー勤務などを経て74年に妻の直美氏と喫茶店「バッカス」を開業。78年に現・愛知県清須市で「カレーハウス CoCo壱番屋」１号店をオープンする。82年法人改組し、壱番屋の社長に就任。98年に妻の直美氏に社長を譲り、会長に就任。2002年、500店達成（現在、国内1303店）を機に、生え抜きの浜島俊哉氏を社長に据えて創業者特別顧問となり、経営から退く。03年、NPO法人イエロー・エンジェルを設立し、理事長に就任。07年には名古屋市内に音楽ホール「宗次ホール」を造り、代表も務める（写真：早川俊昭） 2001年9月25