インターンシップで、米国まで学生を送り込む日本企業がほかにあるだろうか。あったとしても、これほどの規模ではないに違いない。 リクルートは今秋、12人の大学生を2週間、米国に派遣した。詳細は後述するが、そこに、リクルートの“本気度”が見てとれる。 10月16日に株式上場を果たしたリクルート。「2020年人材領域でグローバルNo.1、2030年には、販促領域でもグローバルNo.1」という経営目標を掲げている。まさに、第３創業と位置づけられるほどの大変革だ。経営、組織、企業文化も、今、大きく変わろうとしている。 海外から破壊的イノベーションの波が迫る リクルートが、IT化、グローバル化の強化を急ぐ理由は明確。メディアビジネスは、必ずグローバルの戦いになるとみているからだ。 今、リクルートの競合になりかねない海外発のサービスが、続々と日本に上陸している。たとえば、グルメ、買い物などの総合口コミサイ

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この1年ほど、全国のスキー場に19歳の若者が詰め掛ける現象が起きている。その数は実に、日本に住む19歳の10人に1人。 バブル期、空前のスキーブームが到来し、全国の日本人がスキー場に押し寄せた。ところがバブル崩壊後、1993年をピークにスキー人口は急減。全国の２割のスキー場が廃業し、現在も多くのゲレンデで閑古鳥が鳴く。そのスキー場に、なぜ今、若者が戻ったのか。 その動きを生み出したのが、リクルートの「雪マジ！19」というキャンペーンだ。19歳であれば、全国100以上のスキー場で何十回リフトに乗っても無料、というものだ。 企画立案したのは、リクルートライフスタイルの研究員・加藤史子。 現在は研究員という肩書きの加藤だが、入社以来、長く歩んで来たのはネットビジネスの世界、それもほとんどが“立ち上げ”だった。詳しくは後述するが、その加藤だからこそ思い浮かんだのが、雪山の世界に“フリーミアム”を導