酒飲み踊る新成人も、緊急事態宣言下で成人式 横浜市（ＡＦＰ＝時事） - Yahoo!ニュース神奈川県横浜市で成人の日に、酒を飲んで踊る新成人（2021年1月11日撮影）。【翻訳編集】 AFPBB News 【AFP＝時事】緊急事態宣言が出されている神奈川県の横浜市で11日、成人の日を祝うつどい（成人式）が開催された。酒を飲んで踊る新成人の姿も見られた。【翻訳編集】 AFPBB News 【写真】成人式を祝う新成人ら、踊る人も
ある卓球ストーカーの全日本卓球 弁護士への道も公務員の職も捨てて・・・（伊藤条太） - エキスパート - Yahoo!ニュース
コロナ禍の中、11日から丸善インテックアリーナ大阪で始まった全日本卓球選手権、通称「全日本」。そこに35歳にして初めて男子シングルスに出場する男がいる。奈良県代表の岩城禎（いわき・ただし）だ。 日本卓球協会に登録している男子選手は約22万人（2019年度）。そのうち都道府県予選を勝ち抜いて一般男子シングルスに出られるのは248人、わずか0.1％だ。協会に登録していない競技者はその数倍以上もいるため、実際の競争率はさらに厳しいものとなる。 卓球の低年齢化が進んだ現代では、全日本に出場する選手の多くは、遅くても小学生時代から卓球を始め、練習がないのは年に数日という生活を送り、高校や大学も卓球で入るという半分プロのような卓球エリートたちで占められる。ほとんどの卓球人にとって、全日本とは勝つどころか出ることさえ叶わない夢の舞台だ。 卓球エリートのみが出場を許される全日本卓球。この舞台に立てるのは卓
川原に積まれた石の隙間に棒を突っ込んでハゼを釣る方法を学びたい
趣味は食材採取とそれを使った冒険スペクタクル料理。週に一度はなにかを捕まえて食べるようにしている。最近は製麺機を使った麺作りが趣味。（動画インタビュー） 前の記事：能登半島・九十九湾の観光船でタイにカボチャを与えてきた ＞ 個人サイト 私的標本 趣味の製麺 本当に棒を刺している人がいた 目的地である川は、岸よりに角ばった石が１メートルほどの幅で人工的に積まれており、その先に柵があって、そこから一気に水深が深くなるという地形になっている。 ここで狙うハゼという魚は淡水と海水が混じる汽水に住む魚。夏場なら川のごく浅いところにもいるが、寒くなって水温が下がると「落ちハゼ」といって、河口寄りの深場に下っていく。サイズこそ大きくなるが、釣るのは難しくなるシーズンだ。 竿で釣りをしている人は一人だけだった。 この川では8月か9月に何度かハゼを釣ったことがあるけれど、冬に来たことは一度もない。この時期（
伊集院光が「空気を読み続ける」のに疲れちゃった人へ送る、「コロナうつ社会」からの逃げ方（週プレNEWS） - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言が１都３県に発令され、やっと戻り始めた日常がまた遠のいてしまった。 ちょっとご飯を食べに行くかどうか考えるときも、人と会う約束をしようとするときも、どこかで「世間の目」や「他人がどう考えるか」を常に意識してしまうストレスフルな日々がまだまだ続きそうだ。 解剖学者・養老孟司（ようろう・たけし）先生との対談を収めた新刊『世間とズレちゃうのはしょうがない』（ＰＨＰ研究所）の中で、「子供の頃からずっと世間とのズレに怯（おび）えながら生きてきた」と語っている伊集院光（いじゅういん・ひかる）さんに、コロナ禍の「世間」との付き合い方、そのストレスからの逃げ方についてたっぷり聞きました！ （※このインタビューは、２０２０年１２月１４日発売『週刊プレイボーイ５２号』に掲載されたものです） ＊ ＊ ＊ ■みんなが感じている"群れ"のストレス 伊集院 僕、コロナが落ち
医療に協力したら何が返ってくるの？ 追記２こ
コロナが始まってからそろそろ一年ぐらい。そろそろ自粛したくなくなってきた。 頭では自粛しないとと分かってるけど、感情的に、もう嫌になってる。 もっと自粛する理由が欲しいから、誰かに答えてほしい。 本当は、尾身会長とか菅首相に聞かなきゃいけないんだよね。日本医師会とか岩田教授とかでも良いのかもしれないけど、知り合いにそんな人いない。 けど、なぜかここには医者がいて、如何に医療現場が大変か語っているから、ここで聞けば少しは可能性があるかなと思って書いてみる。 この一年、色々我慢してきた。 気軽に人とご飯に行かないようになった。赤ちゃんがいる人は誘わないし、よく行く人とも回数はかなり減った。 忘年会や新年会もないし、歓迎会や退職パーティみたいなのも無し。 普段会ってない人と会わないべきだと思うから、学生時代の友人とは会わない。懐かしい人と会っても、軽くお茶して終わり。 年越しで帰省もしてないから
【主張】コロナと店名公表 私刑誘発の姑息な悪手だ
新型コロナウイルスの感染抑制を目指し、政府は緊急事態宣言を発令した。難敵に立ち向かうためには国民が一丸となる必要があり、協力は惜しまない。 そのためにも政府や自治体のトップには、政策に疑念を持たれることがないよう求めたい。 一例を挙げれば、時短要請に応じない飲食店の店名公表の問題がある。 根拠法の新型インフルエンザ等対策特別措置法による施設名の公表対象は、学校やデパート、ホテル、パチンコ店などに限定されていた。このため公表対象に飲食店を含めるよう、臨時閣議で政令を改正した。 そもそも特措法に罰則規定はなく、公表の趣旨は感染防止のためその施設に行かないよう周知するためのものである。 だが加藤勝信官房長官は政令改正の趣旨を「感染リスクの軽減をより実効的なものにするため」と説明し、東京都の小池百合子知事は「店舗名公表を検討せざるを得なくなることがないようにまずは協力いただきたい」と述べた。 実効
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