リクルート、サントリー…強い会社には時代を超えた「口グセ」がある（佐藤 圭一）
自社の物やサービスの魅力を顧客にきちんと伝えられているだろうか？ それを考えるプロがブランディング・コンサルタントだ。コロナ禍のこの時代にブランディング？と思われるかもしれない。しかし、自らのビジネスや会社を見直すときに、頼りになるのが実はブランディングの手法なのだ。佐藤圭一氏の著書『選ばれ続ける必然 誰でもできる「ブランディング」のはじめ方』からご紹介しよう。 自分の会社の良さは何？ 答えは必ず会社の中にある ブランディングを依頼され「会社のあるべき姿」をカタチにしていくときに、私が最も大事にしているのは、「答えはその会社の中にある」ということです。 たとえば新しい社名をつける、ロゴを作る、キャッチコピーを作るといっても、それは有名なコピーライターがかっこいい言葉を並べ、巨匠デザイナーがクールなロゴを作ればいいというものではありません。こちらから一方的に押し付ける「価値付け」には、何の意
大企業50社を実名公開、コロナ不況「生き残る会社・心停止する会社」（週刊現代） @gendai_biz
大企業50社を実名公開、コロナ不況「生き残る会社・心停止する会社」 JAL、三越伊勢丹、日産、ユニクロ… ●百貨店 インバウンド需要はおろか、店舗休業で一般客の集客も見込めなくなった百貨店業界は、苦境に追い討ちをかけられた格好だ。都心の老舗も例外ではない。百貨店大手では、売り上げが半減した場合、わずか1～2ヵ月でキャッシュがほとんど消えてしまう計算だ。 百貨店が生き残るすべはないのか。ファイブスター投信投資顧問取締役運用部長の大木昌光氏はこう言う。 「大手百貨店が一般の小売店と違うのは、一等地に驚くほど多くの土地を持っていることです。景気悪化で地価が下がることも今後のリスクですが、今はまだそうなっていない。保有している土地を売る決断ができれば、当座はしのぐことができると思います」 新宿から伊勢丹が、日本橋から三越や高島屋が、池袋から西武が消える日が近いうちに来るかもしれない。
衝撃！ 日本人の賃金が「大不況期並み」に下がっていた（中原 圭介） @moneygendai
毎月勤労統計の不正が発覚したことによって、日本の賃金上昇率がかさ上げされていたことが明らかになり、国会が紛糾している。野党は「アベノミクス偽装」だと言うが、じつは問題の本質はそんなところにあるのではない。独自試算をしてみると、日本人の賃金がすでに「大不況期並み」になっていることが明らかになったんです――そう指摘するトップ・アナリストで、『日本の国難』の著者・中原圭介氏による緊急レポート！ 野党の言う「アベノミクス偽装」は本当か？ 厚労省の一連の不正統計において、とりわけ野党が問題視しているのは、2018年1月から「毎月勤労統計」の数値補正を秘かに行っていたということです。 たしかに、2018年からの補正によって賃金上昇率がプラスにかさ上げされていたのは紛れもない事実であり、厚労省が集計しなおした2018年の実質賃金はマイナス圏に沈む結果となったので、野党が「アベノミクスは偽装だ」と追及する
断言しよう、PDCAサイクルはもう「時代遅れ」だ（久野 和禎） @gendai_biz
近年、雑誌やビジネス書などで見かけない日はないくらい重要なキーワードである「PDCA」。「PDCAを回す」ことでプロジェクトがスムーズに進み、成果が上がると信じている人も多いだろう。 しかし、プロコーチの久野氏は、「PDCA」は現代において機能していないと指摘する。新刊『いつも結果を出す部下に育てる フィードフォワード』でPDCAに替わる新しいフレームワークを提唱した久野氏による、特別寄稿。 PDCAにこだわると「仕事が遅くなる」 いわゆる“デキるビジネスパーソン”と話をすると、しばしば「PDCAを回す」という言葉が出てきます。「方向性は固まったので、あとはしっかりPDCAを回していけば何とかなると思います」といった具合です。 ご存知の方も多いでしょうが、これを正式にPDCAサイクルと呼びます。PDCAサイクル（PDCA cycle、plan-do-check-act cycle）は、“事
孫正義が初めて明かす「僕は経営の修羅場をこうして生き延びてきた」（マネー現代編集部） @moneygendai
ソフトバンクグループ会長兼社長の孫正義氏が、みずからの半生を赤裸々に明かしながら、2時間以上にわたって語り続けた貴重な講演録。 前回は、孫氏が大学生時代に目にした1枚の写真で人生が大きく変わったという知られざるエピソードや、創業初期に大病を患ったことで「何のために働くのか」「何のために生きるのか」を考えざるをえなくなったという話などを紹介した。 今回はそんな孫氏が、数々の経営の修羅場をいかに生き延びてきたかが明かされる。いまや日本を代表する経営者となった孫氏が、ここまで赤裸々に過去を語るのは珍しい。その言葉を、皆さんはどう受け止めるだろうか――。 資産1兆円を手にするとどうなるか 病気から復活した孫氏を待ち受けていたのがインターネットの夜明け。 2000年直前、ドットコムバブルが到来し、ソフトバンクの株価は絶頂に達するのだが……。 ちょうどアメリカではヤフーが生まれたばかりでした。 まだ社
ニトリ会長が2018年の日本経済を大予測！「今年はズバリ…」（週刊現代） | マネー現代 | 講談社（1/4）
「経営者は先を読むことが大切な仕事」。似鳥会長はそう語る。目先のことばかりにとらわれていては、企業も個人も「勝てない時代」。なるほど、日本経済のこれからはこんなに変わっていくのか！ 株価はこう動く 経済界一、経済予測を的中させる男――。 ニトリホールディングス（HD）会長の似鳥昭雄氏（73歳）は、財界でそう呼ばれる。 毎年、年始に予測する株価、為替は連続的中。ニトリHDの経営は為替が1円円安になると15億円の営業利益を失うが、似鳥会長の予測をもとに為替予約契約をすることで、直近6年間で約630億円もの為替リスクを回避してきた。 同社は30年連続の増収増益中だが、その驚異的なパフォーマンスを支えているのが似鳥会長の経済予測なのである。 ニトリHDの東京本部（東京・北区）。応接室に姿をあらわした似鳥会長はさっそく、「いまの相場はそれほど長く続かないと思うんですよ」と語り出した。 '17年の日本
「日本の借金1000兆円」はやっぱりウソでした～それどころか…（髙橋 洋一） | マネー現代 | 講談社（1/6）
鳥越俊太郎氏もダマされていた 先週26日（土曜日）、大阪朝日放送の番組「正義のミカタ」に出た。大阪のニュース情報番組だが、東京とは違って、自由な面白さがある。そこで、「日本経済の諸悪の根源はZ」というコーナーをやった。Zとは財務省である。 その中で筆者が強調したのは「借金1000兆円のウソ」である。借金が1000兆円もあるので、増税しないと財政破綻になるという、ほとんどのマスコミが信じている財務省の言い分が正しくないと指摘したのだ。 借金1000兆円、国民一人当たりに直すと800万円になる。みなさん、こんな借金を自分の子や孫に背負わせていいのか。借金を返すためには増税が必要だ。……こんなセリフは誰でも聞いたことがあるだろう。財務省が1980年代の頃から、繰り返してきたものだ。 テレビ番組は時間も少ないので、簡単に話した。「借金1000兆円というが、政府内にある資産を考慮すれば500兆円。政
出会い系3.0の"LikeaLittle"はFacebookを彷彿させる新サービス（鈴木 仁士） @gendai_biz
「出会い系サービスが"現代風のソーシャル要素"を取り入れたらどうなるの?」 そんな素朴な疑問に応えたのが去年の11月にサービスインを果たしたLikeaLittleというサービスです。リリース6週間後で到達したページビュー数は2000万PV。現在米国でも最も勢いに乗っているサービスの一つです。 従来、オープンな出会い系サービスに見られた厭らしさを払拭するクールなインターフェース、そしてTwitter並みに活発なユーザー間のコミュニケーションが生まれているLikeaLittleは新たな「出会い系3.0」サービスと言っても過言ではありません。 Facebook 同様のストラテジーで全米の大学で話題となり、12月にはY Combinator(シリコンバレーの著名エンジェル投資家チーム)からのバックアップも決まった当サービスの魅力、チーム、そして今後の展望を今回はご紹介したいと思います。 米国学生は
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
