「3高」がモテる条件だった時代かつて、モテる男の要素として「3高」といわれていた時代があった。1980年代のバブル期である。[3高]とは、「高身長・高学歴・高収入の男」という意味だ。当時、その条件を巡って恋愛模様を繰り広げた男女はいまや55～64歳のアラカン（還暦周り）世代であろう。 テレビではトレンディドラマが流行り、ディスコブームが盛り上がり、まさにクリスマスデート文化が生み出された頃でもある。 クリスマスに男女がデートする文化の起源はこちら →「クリスマスはカップルで過ごすもの」という文化の起源とその隆盛、そして「クリぼっち」の復権 今から思えば、恋愛相手の男性の条件に高身長が求められた昔は、ずいぶんと牧歌的だった気がする。今ならさしずめ「身長なんかで飯が食えるか」と言われそうであるが、今回はそうしたモテる男の条件の話ではなく、日本人男性の身長についてお話したい。 男子の身長の伸びが

サントリーホールディングスの新浪剛史社長は9日、経済同友会の夏季セミナーにオンラインで出席し、ウィズコロナの時代に必要な経済社会変革について「45歳定年制を敷いて会社に頼らない姿勢が必要だ」と述べた。 【図解】企業の景況感 新浪氏は政府の経済財政諮問会議（議長・菅義偉首相）の民間議員を務めるなど論客として知られる。 政府は、社会保障の支え手拡大の観点から、企業に定年の引き上げなどを求めている。一方、新浪氏は社会経済を活性化し新たな成長につなげるには、従来型の雇用モデルから脱却した活発な人材流動が必要との考えを示した。

全国高校野球選手権岩手大会の決勝で、大船渡高校の佐々木朗希投手が監督の指示により登板しなかった件は、学校教育の一環である「部活動」のあり方に再考を迫るものである。スポーツ庁は生徒の心身の健康を守るために、2018年3月に運動部活動のガイドラインを策定し、部活動の適正化を求めている。ところが、適正化への抵抗は学校の内外を問わず根強く、さらには「闇部活」をはじめとするガイドライン破りも黙認されている。 ■国のガイドラインよりもゆるく　部活動の過熱が問題視されるなか、2018年3月にスポーツ庁が運動部のガイドラインを、12月に文化庁が文化部のガイドラインを策定した。 注目すべきは活動量の規制である。いずれのガイドラインにも具体的には、週あたり2日以上の休養日（少なくとも、平日1日以上、土日1日以上）を設けること、また1日あたりの活動時間は、長くとも平日では2時間程度、土日は3時間程度とすることが

私は、いま、この国で異常なことが起こっていると思う。驚天動地の驚きである。 何よりもそれは、『NHKから国民を守る党』（以下N国、N国党）が参議院（全国比例）で1議席を獲得したことだ。当選したのは代表の立花孝志氏（51歳）。元船橋市議、前葛飾区議で、今次同党の全国比例で個人票を11万票以上を獲得している。N国党全体では約90万票以上を獲得し、社民党に次ぐ。 誰もが、N国党の政見放送でぶっ飛んだだろう。「NHKをぶっ壊す！」「不倫で、路上で、カーセックスですよ！」「さぁ、皆さん（NHK職員）もご一緒に！って言うわけないか（笑）」…もうただただ爆笑である。「普通」の人は、この政見放送を見て「爆笑しすぎてこれはヤバ過ぎる」と思い、そのまま放置する。N国は泡沫政治団体として、参議院では黙殺される―。 だれもがそう考えていた。私もそう考えていた。既存メディアも、一部を除くネットメディアもそう高をくく

若手俳優の登竜門となったがヒロイン女優は…　『平成仮面ライダーシリーズ』の20作目で、最終作として放送中の『仮面ライダージオウ』（テレビ朝日系）。メモリアル作品らしく、ジオウに変身する主人公が時空を巡り、歴代の平成仮面ライダーたちと出会うストーリーが展開されている。 『平成仮面ライダーシリーズ』といえば、20年の間に若手俳優の登竜門としても定着した。1作目の『仮面ライダークウガ』に主演したオダギリジョーに始まり、水嶋ヒロ（カブト）、佐藤健（電王）、菅田将暉（W）、福士蒼汰（フォーゼ）、竹内涼真（ドライブ）らがブレイク。ドラマや映画で主役を張る存在になっている（水嶋は現在、俳優業と距離を置いているようだが）。 当初、オダギリらは「子どもと一緒に観ていたお母さんたちを夢中にさせた」と言われ、業界的にも『仮面ライダー』に目が向けられるように。加えて、オーディションで選ばれた“金の卵”が、大役を1

落語の世界で、いや日本中で、林家木久扇さん（81）ほど「バカ」という修飾語が似合う人はいないだろう。思いがけず落語の世界に入って58年、『笑点』の黄色い人として今年で50年。「私は落語の世界の呼び込み役」と語る。どんな信念と作戦で「バカ」を貫いているのか。木久扇師匠がマジメに語る「バカの力」「バカの効能」は、令和を生きる私たちに、何を教えてくれるのだろうか。（ライター：石原壮一郎／撮影：幸田大地／Yahoo!ニュース 特集編集部） おかげさまで、林家木久扇といえば「バカ」というイメージが定着してくれています。「バカ」という言葉にはけなす意味もありますけど、「バカウマ」とか「今日はバカに調子がいい」といったプラスの意味もありますよね。本当にバカだったら言われるのは嫌ですけど、自分ではそうじゃないつもりなので、ぜんぜん気になりません。でも、バカのふりは一生懸命やり続けます。そのほうが儲かります

中央官庁や自治体で「不祥事」が相次いでいる。しかし、組織内での自浄を促す「内部通報制度」はほとんど機能していないという。財務省の「森友」文書改ざんや自衛隊のイラク派遣日報の隠蔽（いんぺい）問題なども、マスコミ報道がきっかけだった。公益通報者保護法に基づくこの制度は、なぜ、公的機関ではほとんど役に立たないのか。神奈川県内の県立高校に勤務する女性職員は、内部通報者になった経験を踏まえ、「目の前に不正があっても公務員の多くは『どうせもみ消される』と思ってしまうのでは」と言う。この女性の経験は、財務省の文書改ざんなどに比べると、ささやかなものだったかもしれない。しかし、取材を続けると、公務員組織に共通する“掟（おきて）”が見えてきた。（文・写真：フリー記者・本間誠也／Yahoo!ニュース 特集編集部） 横浜市内の高台に立つ県立高校。石段を上がり、通用門を左折して20メートルほど歩くと、北校舎の裏側

働く場所も勤務時間も仕事の段取りも会社に決められている「労働者」なのに、契約上は「個人事業主」――。そんな矛盾した仕組みの下で、働かされている人たちがいる。個人事業主には原則、労働基準法が適用されないことから、残業代未払い、休憩なしの長時間労働、最低賃金以下といった「働かせ放題」が一部でまかり通っているのだという。行政に相談しても「あなたは労働者ではない」と門前払いされるケースもある。「名ばかり事業主」の現場を追った。（藤田和恵／Yahoo!ニュース 特集編集部）

セブンは24時間営業をやめるべきではない　セブン-イレブン・ジャパンに対して大阪府東大阪市の加盟店オーナーが時短営業を求めて対立していることが話題になっている。同オーナーは深夜に人手を確保できないとして店舗の24時間営業をやめて、午前6時から翌午前1時までの19時間営業に変更した。これに対しセブンが契約違反にあたると指摘し、両者が対立している。 セブンは直営店とフランチャイズチェーン（FC）加盟店で時短営業の実験を開始する方針を表明し、事態の沈静化を図った。しかし、その後に加盟店オーナーらが作る団体がセブンに24時間営業見直しを要求するなどしており、対立が収まる気配はない。 この問題に対し世論の大半は同オーナーに同情的で、セブンに対しては批判的のように見える。「オーナーを搾取するな」「24時間営業はやめるべき」といったセブンを批判する声が少なくない。 確かにオーナーを搾取することは許される

先日、渋谷区の児童養護施設の施設長が元利用者に殺害されるという痛ましい事件が起きた。 その後の捜査の過程で、容疑者がネットカフェを転々として生活をしていたことが明らかとなっている。容疑者が昨年9月までアパートで暮らしていたが、家賃を滞納して退去したのだという。 容疑者のように住居を失ってネットカフェで生活する人たちのことを指して、「ネットカフェ難民」という言葉がある。 今回の事件から、こうした「ネットカフェ難民」が「危険な人たち」だと思われる人もいるかもしれない。 しかし、「ネットカフェ難民」は決して特殊な人たちではなく、むしろ多くの人たちにとって無縁ではない。 例えば、今からちょうど1年前、東京都が「ネットカフェ難民」に関する調査結果を公表し、都内に約4000人もの「ネットカフェ難民」が存在することが明らかとなった。 しかも、調査によれば、「ネットカフェ難民」の中には正社員も含まれている

100万部を超えるベストセラーとなった「人生がときめく片づけの魔法」の著者としても有名な、こんまりこと近藤麻理恵さんの「こんまりメソッド」が世界的な話題になっているようです。 今年の元旦から動画配信サービスのNetflixで配信開始されたオリジナル番組「人生がときめく片づけの魔法」が公開されると、米国を中心に世界中で一気に話題になった模様。 番組の中での本を捨てるという行為が、一部の本好きの識者の批判を引き起こしたこともあり、一部ではアジア人に対する差別問題の議論まで展開されているとか。 参考：こんまりメソッドを巡り、世界中で激論。差別問題にも発展。 こちらの記事のタイトルは炎上気味に書いてありますが、おおよその視聴者の反応は非常に好意的なようで。 一部ではすでに「Konmari」という単語が、片付けをするという意味の動詞的に使われ始めているんだそうです。 「Google」＝「検索する」の

学校教育において部活動は、授業とは異なり、生徒の自主的な活動と規定されている。27日に文化庁が発表した「文化部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」にも、強制参加の抑制が明記されたばかりだ。ところが全国調査のデータを分析してみると、管理職を含む2割の教員は、部活動を各教科と同じ、必ず生徒が学ぶべき事項と誤解している。 ■強制参加の問題　2018年は、国の部活動改革が大きく前進した一年であった。今年3月のスポーツ庁による「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」に次いで、今月27日、文化庁から「文化部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」が発表された。 報道では、週に2日以上の休みをとるといった休養日の設定に注目が集まっているが、私が注目するのは、生徒の強制参加の抑制に踏み込んだ点である。 文化部ガイドラインでは、「望ましい部活動の在り方」として、「各学校においては、生徒の自

最近、改めて、労働者が辞めさせてくれない会社を辞める方法について注目が集まっています。従前から、いわゆるブラック企業では「人手が足りない」「代わりを見つけて引き継ぎするまで退職は認めない」など、様々な理由を付けて退職を妨害してくる事例があり、社会問題になっています。しかし、労働者は事業所の経営に責任を持つ必要がないので、人手不足は、退職を引き留める理由にはなりません。そして、なかなか辞めさせてくれない事業所に対して、インターネット上では「退職代行」なるサービスも流行っているようですね。 退職代行業は違法の可能性　しかし、労働者が勤め先を退職することについて、弁護士以外の人や業者が有償で依頼を受けて交渉するのは、原則として弁護士法違反の犯罪になります。弁護士ではない代行業者は、勤め先と示談交渉をしない建前なのでしょうが、労働者が不本意な形で退職を余儀なくされる場合、勤め先との間では、法律や話

水嶋ヒロが表舞台から姿を消したのは、2010年。数々の主演作に恵まれながら、突如としてシンガーソングライター・絢香との結婚を公表、所属事務所から独立した。この9年間、実は水嶋は会社を2社立ち上げ、俳優以外のキャリアを模索していた。「当時はたくさんのバッシングもありました。僕のやろうとしてることはなかなか理解してもらえなかったんです」。2010年から極めて断片的に伝えられ続けている水嶋の動向。引退説、現在の仕事や家族のこと、聞きたいことをぶつけた。 水嶋が、周囲の反対を招いても守りたかったものとは――。 （ライター・大矢幸世/撮影・伊藤圭/Yahoo!ニュース 特集編集部） 「自分のことを話すのは、苦手なんです。聞き手に回るほうがラクだし好き。俳優業を主軸にしていたときも、あまりこういった機会はなかったかもしれません」。こちらをまっすぐに見つめる。これまで出演作品にまつわる記事はあったが、パ

「いろんな報道でまた騒がせておりますが、そのすべてが会社の事業のためです。一点一点説明するときりがないので今日は割愛させていただきますけれど、今日は私のほうから、プライベートブランド（PB）、および、ゾゾスーツ（ZOZOSUIT）の今後の新展開ということでご説明申し上げます」。 ZOZOに社名変更をしてから初となる決算説明会（10月31日開催）で、前澤友作社長はこう切り出した。続けて、ZOZOSUITの廃止理由や、PB「ZOZO」のビジネススーツの不良品の発生や発送の遅れについて、謝罪するとともに対策を語った。すでにさまざまなメディアがその内容について報じ、SNSなどでも多くの意見が飛び交っているが、今後のZOZOの行方を占ううえでも、彼らのスタンスを見極める意味でも重要な内容なので、ほぼすべての発言についてここに記しておく。 生産・配送が遅れ、15.4億円の受注に対して納品は5.4億円に

コンビニのアルバイト問題がたびたびクローズアップされている。異常な長時間労働に加え、売れ残り商品の自腹買い取り、レジの不足金の自己負担……。それらを訴える声は依然として消えない。最近では、突然100万円もの「損害賠償」を請求されたり、やむを得ない事情で欠勤したのに罰金を徴収されたりといった、より悪質な事例もある。一方で、コンビニ本社とフランチャイズ契約を結ぶオーナーたちも、本社とアルバイトとの間で板挟みだという。こうしたなか、自腹買い取りに「NO!」の声を上げ始めた若者たちもいる。実態を追った。（藤田和恵／Yahoo!ニュース 特集編集部）

今日（２０１８年９月４日）は、筆者は、１４時から京都地方裁判所で原告３３００人を擁する大飯原発差し止め請求訴訟の口頭弁論期日の予定でしたが、裁判所の判断で期日指定が取り消しとなりました。今日の関西は、最大級の台風直撃を前にして、学校などは臨時休校になる例も多く、朝から交通機関もすいており、それも昼からは全面的にストップする例も多いようで、全体的に臨時休業といった雰囲気が流れております。 台風だということで、前日から早々に公共交通機関の停止が予告され、粛々と実行される、というのは過去にそれほど記憶がありません。日本社会が「２４時間戦えますか」から、安全重視の社会に移行しつつあるのかな、などと考えるのは早計でしょうか。 社会が安全重視の思考にシフトし、会社などの事業所が無理をせずに休業としているのなら、それは良いことだと思うのですが、もう一方で、務め人にとっては、休業で賃金が支払われなければ死

「料金は〇×万円です！　１３人分です」　思わず耳を疑った。 旅行サイトで予約したホテルに支払うことになってしまった。 最初に断っておくが、この話は、法律上、突き詰められれば私に非がある話だ。 そうだとしても・・・やはり腑に落ちない。モヤモヤしてしまう。 結果的に私は実際には泊まっていない部屋の料金を支払うことになってしまったのである。 舞台はホテルルートイン釜石だ。 ８月１６日にこのホテルに宿泊した。大学のゼミの取材旅行で学生１２人を引率して宿泊した。 東日本大震災の被災地である岩手、宮城と１週間かけて訪ね歩いて、「被災から７年」の今をドキュメンタリー作品と文章ルポにしようという目的だった。今回、１週間かけたゼミ合宿は、途中で大雨に遭遇した日々もあったが、全体的には学生たちは岩手でも宮城でも被災した人たちの現在の様子をビデオカメラやペンを持って様子を記録し、話を聞いて回った。それがようやく

年収945万円という高額な給料にもかかわらず日本では忍者が不足している――こんな海外発のニュースが、先週の土日に日本のインターネット上で話題になりました。 ニュースの情報源は伊賀市の岡本市長の発言だとされています。 忍者という職業のなり手が少なそうなことは想像に難くありませんが、さすがに年収945万円で集まらないとは思えません。 そこで、実際のところどうなのか伊賀市・観光戦略課にお話を伺いました。 「伊賀市ではそのような発言はしていない」　担当者の方によると「伊賀市からはそのような発言はしていません。当日取材に対応した職員からも『発言していない』と確認しています。忍者の募集も市では行っておりません」とニュースを否定する回答が。 伊賀市では取材時に給与の話はしておらず、金額の根拠がどこから出てきたのか不明だということです。伊賀市では観光協会にも確認しており、観光協会側も「そのような発言はして

元日本代表監督となったヴァイッド・ハリルホジッチの来日から、１週間が経過した。あらかじめ設定されていた記者会見は、明日27日16時から行われる。 「ハリルホジッチは往生際が悪い」とか「お金目当てに来た」とか、心無い報道も散見されるが、そもそも、この状況は日本サッカー協会の田嶋幸三会長が招いたものであることは、強調しておきたい。 私はスペインで、ある指導者を取材したとき、こんな話を聞かせてもらったことがある。 あるスポーツの日本代表選手がスペインで指導を受け、プレーの最中に大きなミスを犯した。すると、その選手は、指導者のところへ行き、「すみません！」と謝罪。それに対して、スペイン人の指導者は激怒したそうだ。 「すみませんとは何だ！　それで終わりか！　そんな言葉で、お前はミスをごまかそうとするのか！　ちゃんと説明しろ！」 彼らの感覚では、失敗の理由をしっかりと説明もせず、「すみません」で済ませ