FC今治高校｢ぶっ飛んでる｣と話題の教育の中身､各界の第一人者が名乗り | 東洋経済education×ICT
高校入試も終わり、卒業のシーズンです。進路が決まり、4月からの高校生活を思い描いてワクワクしている時期かと思います。その一方で、「これでいいのか」とモヤモヤしている人、一歩を踏み出せないでいる人もいるのではないでしょうか？ もし、そんな人がいたら、ぜひ知ってほしい場所があります。それは、サッカー日本代表の元監督・岡田武史氏が学園長を務める「FC今治高等学校 里山校」です。 もしかしたら若者の人生の扉を開くチャンスになるかもしれない——そんな学校が、ラストチャンスとして3月にもう一度入試を行うというので、いったいどんな学校になるのか、岡田武史氏と校長に就任する辻正太氏にインタビューをしました。 中曽根陽子（なかそね・ようこ） 教育ジャーナリスト／マザークエスト代表 小学館を出産で退職後、女性のネットワークを生かした編集企画会社を発足。「お母さんと子ども達の笑顔のために」をコンセプトに数多くの
｢あの人とはわかり合えない｣の前に必要な思考法､価値観が違っても対話を | 東洋経済education×ICT
レッテル貼りの罠 「文部科学省は学校現場の窮状を、わかっているんですか？」 「教員の味方だと思っていたのに、あなたは文科省寄りの人ですか？」 「現場経験のない人には、わからないと思います」 私のごく限られた経験の範囲内での話になるが、こういうコメントをもらうことは、何度かある。 年間100回以上、校長や教職員などに向け講演や研修をしたり、ときどき飲みに行ったりもするので、それなりに学校の先生たちと話をする機会はあるほうだと思う。冒頭のようなコメントは、研修会などの比較的公式な場で聞くこともあるし、X（Twitter）などのSNSで現役の教員と思われる方からのときもある。 こうした不満が出てくるのは、これまでの政策や保護者・社会からの期待などによって、学校のやることが大したスクラップがないにもかかわらずビルド＆ビルドで積み重なり、大勢の先生たちが疲弊しているからだろう。 そこは共感するし、解
個別最適な学びの実現へ｢自由進度学習｣の可能性､ICTの活用で起きる変化 | 東洋経済education×ICT
個別最適な学びが求められている理由 自由進度学習という言葉をご存じでしょうか。これは、その名のとおり、授業の進度を学習者が自分で自由に決められる自己調整学習の1つの手法です。 一般的な学校の授業は、学ぶ内容もペースも一律に決められており、理解ができなくてもどんどん進んでいくし、反対に理解が早い子もすでにわかっている子も静かに先生の話を聞いていなくてはなりません。「平均に合わせた結果、誰にもあっていない授業になっている」とも言われます。 一方、自由進度学習は、教科書の内容をそれぞれの子どものペースで学習していくので、1時間で6時間分の学習を進めることもできれば、3時間分の学習を6時間かけてわかるまで繰り返し学ぶこともできます。 一斉授業が中心の公教育では、なかなか馴染みにくいと思われるかもしれませんが、実は、「既にいくつかの地方自治体や学校においては、教育課程の時程上の工夫を行い学校に裁量の
｢不登校は社会的コスト｣学校を基盤に福祉と連携するフランスの厚い支援体制 | 東洋経済education×ICT
それゆえ、フランスでは不登校の対応は公的機関が行い、特別なサポートも公的予算によってなされる。その予算確保の社会的同意を得るため、フランス教育省はホームページに「学校からの早期退出は社会的コストである」と明記している。市民も公的サービスの費用を税金として払っているので、子どもに合った教育を提供できていなければ、それは公的機関の落ち度だと考える。 とくに「平等」については、学校が重要な役割を担う。フランス政府は、1882年より「医師の診断のない月2日以上の欠席」への対応を学校側に求めるようになった。1989年には、「平等の原則」として「どのような家庭出身の子どもでも社会的に成功できることを学校が可能にする」と打ち出している。 さらに1996年の「欠席予防の通達」により、「心理面、知能面、感情面、愛情面、社会に適合する能力、成熟」のすべての面において学校が子どもの成長を支えることが定められた。
劇的に仕事を効率化した教員の「ChatGPT」活用術 授業計画から問題作成、校務と幅広く使える（東洋経済education×ICT） - Yahoo!ニュース
2022年11月にOpenAI社よりリリースされた対話型AI「ChatGPT」。その名のとおり、チャット形式で質問したことに答えてくれる生成AIサービスだ。実は教員の仕事を幅広くサポートし、働き方改革にもつなげることができる優れものだという。すでにChatGPTを使い倒し、授業や校務などのアップデート術をまとめた著書もある滋賀県立高校教諭の南部久貴氏に、ChatGPTの教育現場での具体的な活用法について紹介してもらった。 【画像】教師の仕事にChatGPTを使える場面一覧 「ChatGPTと会話をしたことはあるけれど、結局、教師の仕事にどう使えるの?」と思われている方も多いかもしれませんが、ChatGPTはただ会話相手として使用できるだけでなく、幅広い「お願い」を聞いてくれる相棒として使うことができます。 例えば、皆さんは、学習指導要領などのPDFファイルをコピー＆ペーストしたときに、不要
義務感､強制感ゼロ｢PTAをなくした｣学校の実際 | 東洋経済education×ICT
義務化していたPTA活動を廃止、ボランティア制の団体「PTO」ヘ 「嶺町小PTO」とは、「保護者と先生による楽しむ学校応援団」（Parent -Teacher Organizationの略。Oは応援団の掛け声「お〜っ！」でもあるという）。2015年にこの団体に生まれ変わる以前は、ほかのPTAと同様の悩みや問題を抱える組織だった。 「くじやじゃんけんなど半ば強制的に役員や委員を決め、やらなくてもいいと思う活動でも前例の踏襲で継続するなど、問題が山積みの状態でした。当時、他薦でPTA会長になった男性がこのような組織のあり方や運営方法に疑問を呈し、『子どもたちのための活動を誰もが気軽に楽しめる団体に変えよう』と改革に取り組みました。保護者にPTAに関する意識調査アンケートを行い、そこに集まった声を基に、学校や地域と対話を重ね、PTAから『できる人が、できるときに、できることをやる』を基本理念とし
親の格差が生む教育格差、家庭の重要性増す背景 社会学者・山田昌弘、多様な能力が必要な時代に（東洋経済education×ICT） - Yahoo!ニュース
2022年、教育界だけではなく社会全体が注目すべき課題として教育格差がある。教育格差とは、生まれ育った環境によって、学力や学歴などの教育成果に違いがあることをいう。そう聞いて発展途上国を連想する人がいるかもしれないが、今や教育格差は日本でも身近な社会課題だ。それがコロナ禍によって、さらに拡大しているという指摘がある。教育格差の広がりによって、社会階層の固定化がもたらされる懸念もある中、私たちは教育格差にどう向き合っていけばいいのか。“パラサイト・シングル”や“婚活”、そして“格差社会”の名付け親で、社会学者の山田昌弘氏に話を聞いた。 2020年3月、新型コロナウイルス（以下、コロナ）の感染拡大によって、全国の学校で一斉休校が実施された。長いところで3カ月ほど休校になった学校もあったが、その対応にはかなりの差があったことを覚えている人は多いだろう。 コロナ以前から、ICTを活用した教育に力を
教員の負担軽減阻む｢聖職者メンタリティー｣の罠 | 東洋経済education×ICT
身を削る「聖職者メンタリティー」に変化なしの1年 ――2021年を振り返り、教育現場の働き方改革の現状をどう捉えていますか。 コロナ禍だったので評価は難しいですが、消毒、検温、体調や出欠の管理、教室の換気など、日常業務での教員の負担は増えました。修学旅行や運動会などの行事が延期になるたびに仕切り直したり、コロナ禍で不安を抱える保護者への対応が増えたりといった負荷も大きかったと思います。 一方、負担が減った部分もあります。安全面から部活動の実施を減らす、式典や行事における保護者や来賓の参加はリモートにして簡略化する、修学旅行を遠足に変更するなど、規模を縮小するケースも多かったです。そのことで業務が楽になったという教員の声も聞きます。 卒業式では簡素化によって教員の負担が減っただけでなく、限られた時間だからこそ式典後に子どもたちにしっかり語りかけることができた、というエピソードもありました。教
22年度に廃止へ｢教員免許更新制｣の気になる行方 | 東洋経済education×ICT
不満の声が絶えない教員免許更新制が廃止へ 教員免許更新制とは、小中高校の教員などを対象に10年ごとの講習を義務づけ、講習を受けなければ教員免許状が失効してしまう制度。定期的に講習を通じて最新の知識技能を身に付けることで教員として必要な資質能力を保つために、2007年の改正教育職員免許法の成立を経て、09年から実施されている。 09年4月1日以降に授与された教員免許状には10年間の有効期間があり、原則として有効期間満了日の2年2カ月から2カ月前までの2年間のうちに、大学などが開設する30時間以上の免許状更新講習を受講しなければならない（09年3月31日以前に授与された旧免許状に有効期間はないが、生年月日によって割り振られた期限までに講習を受講しなければならない）。費用の約3万円は自己負担で、休日や夏休みなどを利用して受講する必要があることなどから、不満の声が絶えなかった。 「多忙な教員にとっ
新型コロナウイルス後の世界を予想する（3）：ついにオンライン化する教育 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスのパンデミックにより、世界では85％以上の国々が全てもしくは一部の学校を対象とした休校措置を迫られ、16億人以上の学生や子どもたちが学校へ通えなくなっています（2020年4月10日時点）。その結果、教育現場では実験的な取り組みを巨大なスケールで行わざるを得ない状況になり、EdTech（エドテック）業界にとっていまだかつてないほどの追い風となっています。 これまで、教育分野におけるテクノロジーの浸透は嘆かわしいほど遅く、もはや滑稽なくらいでした。行政機構や前例主義、予算不足が妨げとなり、教育業界はカタツムリのような速さでしか進展してきませんでした。このような状況のため、販売サイクルが耐えがたいほど長く、ベンチャーキャピタリストたちからは投資の難しい分野として認識されていました。 たとえ様々な複雑な問題を乗り越えられたとしても、その年度のIT関連予算の申請が通らなければ、多く
遠藤洋路熊本市教育長に聞く、コロナ休校中のオンライン授業の実践とコロナ後の教育 | みんなの教育技術
遠藤洋路●熊本市教育委員会教育長。東京大学卒、ハーバード大学ケネディ行政大学院修了（公共政策学修士）。文部省（現・文部科学省）、文化庁、熊本県教育委員会（社会教育課課長）、内閣官房知的財産戦略推進事務局（総括補佐）を経て2010年に退官。同年「世界に誇れ、世界で戦える日本」のための人材・政策・組織を創るために『青山社中株式会社』を起業し共同代表となる。2014年法政大学キャリアデザイン学部兼任講師（現代教育思想）。2017年4月より現職。 2020年2月27日にコロナウイルス感染対策として政府が出した全国の学校への休業要請。木曜日の要請で週明けから実施という慌ただしさの中、熊本市の小中学校の迅速な対応が注目を集めました。熊本市では、休校期間に入ってすぐ4校でオンライン授業をスタートし、4月からは、市内の全小中学校で実施しています。熊本市は、なぜ突然の事態にも次々と施策を打ち出して実行できて
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多様な子を前提に｢教育のほう｣変える､狛江第三小｢あおば学級｣の実践 | 東洋経済education×ICT
生成AIは学びをどう変える？専門家と実践者が語り合う教育の未来（こどもとIT） - Yahoo!ニュース
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コロナ後「対面・遠隔を併用」 文科省、デジタル化推進 - 日本経済新聞
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