チャイルド・リサーチ・ネット(CRN)はインターネット上の「子ども学(Child Science)」研究所です。世界の子どもを取り巻く諸問題を解決するために、学際的、国際的な研究と議論を推進しています。
日本の教育課題―自己肯定感の低さ 日本の子どもたちは、自己肯定感が低い、とよく言われます。確かに、いくつかの国際調査の結果を見ると、日本の子どもたちの自己評価の低さは際立っています。そして、そのことは、日本の教育の大きな課題だとみなされてきました。 今回は、この自己肯定感に注目して、日本の教育の変化を確認したいと思います。自己肯定感(self-esteem)は、一般には自信(pride、self-confidence)に近い語感です。また、心理学には自尊心(self-respect)、自己効力感(self-efficacy)、自己有能感(self-competence)、自己受容感(self-acceptance)などの研究もあります。それらは類似する部分もありますが、異なる概念です。しかし、本稿では、これらを厳密に区別せずに、自己肯定感を「自分を肯定的にとらえる意識や感情」といった程度に
個人の生涯にわたるウェル・ビーイング 本日はインクルーシブ教育を通してウェル・ビーイングを高めることについてお話しいたします。 この中で普通教育の教員または特別支援教育の教員はどれくらいいらっしゃいますか? 「個人の生涯にわたるウェル・ビーイングは、健全な態度と行動に基づいた責任ある活動によって実現される」と言われています。これはいったい何を意味するのでしょうか? どのように実現されるのでしょうか? 健全な態度と行動とはいったい何なのでしょうか? 何かが起きるまで待つのではなく、支援を必要としている人たちに対して自分たちに何ができるかに気づき、理解し、考えることが大切です。9か月前、私自身に起きたことをお話ししたいと思います。学校からの帰り道、うっかり左の膝を捻挫しました。とても痛く、それからの数か月の間にさまざまな治療を受けたり、膝に包帯を巻いたり、杖を使わなければならず、いつかまた普通
要旨: 路上生活者の支援など、長年貧困問題とかかわり、一時期は内閣府参与として政府の中枢でも貧困対策に取り組んだ湯浅誠さん。社会活動家として、いまは子ども食堂を支援するNPO法人「全国こども食堂支援センター・むすびえ」の理事長を務めています。いまの時代、なぜ地域は子ども食堂を求めるのか、湯浅さんにお話をうかがいました。 聞き手・文:木下真(日本子ども学会事務局長) 一般市民が貧困問題とかかわり始めた ――いま子ども食堂に手ごたえを感じている理由を、ご自身ではどのように分析されていますか。 湯浅:貧困問題に取り組んで20年以上になりますが、ずっと活動してきて、感じていた壁はふたつあります。ひとつは取り組みがコアとなる少数の人たちの間にしか広がらなかったこと。もうひとつは、原因は同根ですけど、「力を発揮するのは福祉の専門職であって、一般市民の自分にはできることはない」と人々に感じさせてしまった
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