「上流」と「下流」という言葉をご存知でしょうか？ 川の話ではありません。 電子書籍における「上流」と「下流」です。 最も上流は「作家」、次に「出版社」、その次が「取次」、最下流は電子書籍ストアです。 「作家」=「著作権者」を頂点に、作家から作品の管理を委託された出版社がいて、電子書籍ストアと作品と繋ぐ取次がいて、最後にストアがあります。 出版社と取次の2者は中間業者です。 彼らは中間業者なので、作家とストアが直接契約している場合はそもそも存在の必要がありません。 しかし、ストアと直接契約している作家ばかりではありませんので、間に出版社と取次が挟まっている場合もあれば、出版社は挟まず取次だけが挟まっている場合もあります。 そして、挟まっている取次は1つとは限りません。 細かい事情は省きますが、3つ、4つと挟まっていることも日常的にあります。 「作家→出版社→取次A→取次B→取次C→電子書籍ス

現在Steamにて『Hacknet』が無料配布中だ。日本時間7月15日午前2時まで期間限定での配布となっている。Steamストアページの「ゲームをインストール」ボタンを押しておけばゲームがライブラリに追加され、配布期間後も本作をプレイすることが可能だ。 対応プラットフォームはPC（Windows,Mac,Linux）。定価は1010円となっている。 本作はターミナル型UIを用いたハッキングシミュレーターだ。死んだはずの伝説のハッカーBitから届いた一通のメール。そこからすべては始まる。彼が遺したメールに従って行動するうちにさまざまな事実が明らかとなり、やがて物語はBitの死の真相へと近づいていく。 本作の最大の特徴は、ハッキングの疑似体験ができる点だろう。コマンドプロンプトのようなテキストベースのターミナルを通して実際のUNIXコマンドを実行したり、ツールを駆使してファイアーウォールを破り

2018年07月12日18:00 「アズレン」「PUBG」「荒野行動」「fortnite」･･･　中国産ゲームが日本で次々と大ヒット、なぜ？ Tweet 110: 名無しさん＠涙目です。(やわらか銀行) [MA] 2018/07/11(水) 23:28:17.08 ID:Yb8jRX0s0 >>1 中国は国策で、映画、アニメ、漫画、ゲーム全てガラパゴス化しようとしてるからな。 海外のコンテンツを中国国内に入れず、代わりに国内向けの中国産を制作する。 だからパクリは当たり前なんだよね。中国国内向けコンテンツだから海外コンテンツと競合する概念がない。 ただ香港やマカオとか、完全な中国共産党支配じゃない地域のコンテンツはどうするのか？という話しになる。 たとえば中国でグーグルやフェイスブックは利用できないが、香港では使えるとかね。 111: 名無しさん＠涙目です。(神奈川県) [ﾆﾀﾞ] 201

Home » 日本代表 » 川島永嗣は本当に「いらない」のか。過剰な批判への疑問、今こそ深めるべきGKへの理解【検証・西野J＜6＞/ロシアW杯】 川島永嗣は本当に「いらない」のか。過剰な批判への疑問、今こそ深めるべきGKへの理解【検証・西野J＜6＞/ロシアW杯】 ロシアワールドカップでベスト16に進出した西野ジャパン。なぜこれまで低調だった日本代表は結果を残すことができたのか。そしてベスト8進出には何が足りなかったのか。短期集中連載でお届けする。（文：舩木渉） 2018年07月12日(木)11時00分配信 シリーズ：検証・西野J text by 舩木渉 photo Getty Images タグ: 2018ロシアW杯, focus, ワールドカップ, 代表, 川島永嗣, 日本, 日本代表, 西野ジャパン, 西野朗 GKとは孤独なポジションである。 ピッチ上で唯一、手でボールを扱うことを許さ

長男を妊娠中のこと… ただ全く悪気なく妊婦のお腹触りたい！と思った人なのか それとも悪意のある人なのか、まったくわかりませんが 妊婦が見知らぬ人に突然お腹殴られるなどの事件も聞きますし、 誰もいない場所でこの状況は正直怖い…。 そもそも見知らぬ怪しいおじさんにお腹触られたくない。 しかし知らんふりして進もうにも、平日昼間で電車の発車直後ということがあってか、たまたま前方数十メートル内に全く誰もいない…（汗） ただこの時点ではたまたま私の後ろを歩いている形になっているだけかもしれない とも思ったので、 素早く踵を返して、相手の腕が届かないよう距離を取りつつ 相手の横を通り過ぎて先ほど自分が通ってきたほうの改札を目指すことにしました。 何も気づいてないふうを装って、独り言を言ってるていで言い訳をしつつ… エスカレーターを上がりながら、 「いやもしかしたら、私が何か落とし物をしたのを渡そうと追い

＜現在では先進国全体が当時の日本と同じ問題に直面している――混迷と動乱の時代、カルトの説く「真理」が人気商品に＞ オウム真理教の教祖・麻原彰晃（本名・松本智津夫）と教団幹部の計7人の死刑が執行されたというニュースを聞いて、95年3月の恐ろしい出来事の記憶がまざまざとよみがえってきた。あの日の朝、当時3歳だった私の娘は保育園に行くため、地下鉄千代田線に乗っていた。幸い、地下鉄サリン事件が起きたのは少し後だったが、当時の衝撃は今も忘れられない。 日本は公共空間の安全性で名高い国だったが、この事件は首都東京の中心部で、日本人が起こしたテロだった。しかも犯人は庶民ではなく、科学者や一流大学の卒業生――つまり将来の日本を動かすエリート層の同級生や友人たちだった。 これは重要な問題だと、私は感じた。90年代前半の日本は既にさまざまな「神話」の崩壊を経験していた。不動産価格は上がり続けるという神話。優秀

♒︎Lisa Lauren♒︎ @yessir_risa 『原宿ではフィッシングベストが流行中』って、洒落系なやつじゃなくて古着屋で買ったと思われる本気のやつでこのご時世もはや何がお洒落なのかわからない 2018-07-13 00:06:33

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タビトラ @tabitora1013 そろそろ妊娠できる年齢のリミットですよっつう女性から子作り希望とのことでいろいろ質問されたので、「それは排卵してないのかもね」つったら「排卵てなんですか」って返ってきて、なんつうか日本の保健体育ってほんとに何してきたんだろうと思ったわ…どうしたら妊娠するか教えないのは害悪では… 2018-07-12 13:34:54 ☺︎ @rkrkrq その方はその年齢まで生理はなんだと思ってたんだろう。。なんとなく受け入れていたんだろうか。排卵は習った気がしますが、胎盤がどんなものかは、大人になるまで知りませんでした。出産した時も見ずに片付けられていたし。 ちゃんと妊娠の過程まで学校で教えてほしい。 twitter.com/tabitora1013/s… 2018-07-12 13:44:52

近年、雑誌やビジネス書などで見かけない日はないくらい重要なキーワードである「PDCA」。「PDCAを回す」ことでプロジェクトがスムーズに進み、成果が上がると信じている人も多いだろう。 しかし、プロコーチの久野氏は、「PDCA」は現代において機能していないと指摘する。新刊『いつも結果を出す部下に育てる フィードフォワード』でPDCAに替わる新しいフレームワークを提唱した久野氏による、特別寄稿。 PDCAにこだわると「仕事が遅くなる」 いわゆる“デキるビジネスパーソン”と話をすると、しばしば「PDCAを回す」という言葉が出てきます。「方向性は固まったので、あとはしっかりPDCAを回していけば何とかなると思います」といった具合です。 ご存知の方も多いでしょうが、これを正式にPDCAサイクルと呼びます。PDCAサイクル（PDCA cycle、plan-do-check-act cycle）は、“事

◇「番組のために許可された同行ロケで撮影」も理由に 鹿児島市で２０１３年に男性会社員が警察官に取り押さえられて窒息死した事件の映像をＴＢＳテレビの警察密着番組が撮影したのに放送しなかった問題で、同社は１２日、毎日新聞の取材に応じ「番組のために許可された同行ロケで撮影された上、番組の趣旨にそぐわず使用に適さないと判断した」と説明した。 ＴＢＳは「警察の違法行為が解明されないなら報道機関として看過できないが、捜査が行われ、警察官２人が有罪判決を受けた」ことも理由に挙げた。 映像は県警が１４年１月下旬に差し押さえ令状で撮影した制作会社から押収した。ＴＢＳは「制作会社は警察に抗議したが、（ＴＢＳには）著作権がなく抗議しなかった」と説明。１９９０年にＴＢＳの番組で暴力団関係者が市民を脅す場面を放送し、映像を押収された際には警察に抗議して経緯を自ら公表しており、異なる対応となった。 鈴木秀美・慶応大教

7月6日の朝、麻原彰晃こと松本智津夫以下7名の「オウム真理教」関連の死刑囚が処刑された。 私は、W杯観戦シフトで昼夜逆転した生活を送っていたため、このニュースに気づいたのは昼過ぎだった。 で、すぐにテレビをつけたのだが、5分ほど画面を眺めたところで受像機のスイッチを切った。 理由は、いまさらのように驚いてみせている画面の中の人たちに同調できなかったからだ。 こういう書き方は誤解を招く。言い直そう。 私は、当日のテレビ番組に出演していた人たちが、ほんとうは驚いてもいないのに、善人ぶって大げさに驚いたふりをしていたとか、そういうことを言おうとしているのではない。 ありていにいえば、テレビの番組が提供しているオウム事件の概要説明に納得できなかったということだ。 だから、これ以上自分を不快な気持ちにさせないために視聴を断念した。それだけの話だ。 私は、誰かを責めているのではない。 むしろ自分を責め

自民党の「全国の書店経営者を支える議員連盟」（会長・河村建夫元官房長官）が12日に開いた会合で、出席した書店経営者から「インターネット書店課税」創設の要望が上がった。インターネットによる書籍販売が普及し、実店舗の経営が圧迫されているとして「われわれは固定資産税を払っている。区別を図ってほしい」などと訴えた。 著作物を定価販売する「再販制度」維持のため、ネット販売の過度なポイント還元による実質的な値引きの規制も要請。来年の消費税増税に際し、書籍・雑誌への軽減税率適用を求める声も出た。河村氏は「さらに議論を深めたい」と応じた。