これって俺が悪いんか？ お前らブクマカって教養ないからインドってカレーのイメージじゃん けど、実際問題としてインドって文化的には映画、技術的にはITの国のなんだよ 俺はそこら辺詳しいから飲み屋でたまたま知り合ったインド人と仲良くなった 仲良くなったしってことで、まあインドよりもパキスタンの方が好きだけどねって言ったら、間髪入れずにがっつり殴られた 冗談やん パキスタンなんてどんな国かも知らんよ これって俺が悪いんか？

2024年も、相も変わらず宮藤官九郎の年かもしれない。 2000年代初頭からひっきりなしに、何年かに1度「クドカンの年」があった。 その度にサブカルの民が、パロディや内輪ギャグまみれの反則的な脚本世界とともに、「脚本家先生」にしては妙にとっつきやすい飄々とした本人のキャラクターを甘やかしてきた。「クドカン」の存在は愛称とともにいつしかサブカルの村から染み出し、しれっと国民的存在になっていった。 そしてまた、2024年も、みんなが自分ごとのように「クドカン」ドラマを語る奇妙な1月クールで幕を開けた。一体いつまでクドカンの時代なのか。真剣に検証する時期が来ている。 ▼『宮藤官九郎論』前半はこちら クドカンドラマは「ずっと不適切」だった 宮藤官九郎が全話の脚本を手がけた連続ドラマ『不適切にもほどがある！』（TBS系、2024年）の完結からまもなく1ヶ月が経つ。間違いなく、彼のキャリア史上最も賛否

納豆についた「たれ」と「からし」は避けたほうがいいワケ【避けたい食品添加物の一覧表つき】 健康のために毎日でも食べたい納豆。でもいっしょに付いてくる「たれ」や「カラシ」は、できたら避けたほうがいいって知っていましたか？　食品添加物に詳しい科学ジャーナリスト・渡辺雄二さんに聞きました。 納豆はついている たれの添加物が気になる 「納豆自体は大豆と納豆菌から作られるので無添加で安全です。気になる遺伝子組み換えの大豆を使っていないかは、納豆に使われる小粒大豆はアメリカで契約栽培されているので遺伝子組み換えではありません。 しかし、ついているたれには調味料（アミノ酸など）や保存性を高める酸味料やアルコールが、からしにはウコン色素や増粘多糖類が含まれます。 いずれも危険性は少ないのですが、できるだけ無添加のものを希望するなら、たれとからしは使わないか、ついていないものをおすすめします」（渡辺雄二さん

大阪市は8日、規則で定めた期限が来ていないのに、職員が市内の自転車2千台以上を撤去していたと明らかにした。即時撤去となる放置禁止区域には当たらない場所で、放置を確認してから7日間経過後に対応する定めだが、直ちに撤去していた。主導した職員は「市民の要望をかなえるためだった」と説明しているという。市は処分や賠償を検討する。 市によると、職員の在籍した職場が直近5年間で撤去した5422台のうち、2211台が不正に当たる。警察への照会を避けるため、自転車から防犯登録シールを剥がす行為もあった。 市は2010年以降に撤去した約150万台を調査する方針。

2013年7月の参院選で、当時自民党総裁で首相だった安倍晋三氏（22年に死去）が、東日本の選挙区で争う同党公認候補の応援に入った際に現金100万円を渡していた疑いがあることが8日、中国新聞の取材で分かった。安倍氏、候補者が関係する主な政治団体などの収支報告書にはいずれも100万円の記載はなかった。 【図解】河井夫妻の大規模買収事件を巡るカネの流れ 自民党の元幹部によると、政権の幹部が候補者の応援に入る場合、「表に出ないカネ」などを使い、激励のための陣中見舞いを渡す慣行がある。複数の元政権幹部は、使途が公表されない内閣官房報償費（機密費）が使われた可能性があるとの見方を示した。5年の時効が成立しているとみられるが、政治資金規正法違反（不記載）などに当たる可能性もある。 この候補者は匿名を条件に中国新聞の取材に答えた。参院選中に安倍氏が応援演説に入った当日、個室で面会する場面があり、安倍氏から

申し立てを行った、鷹見彰一さん（仮名）は、6年前からパートナーの大野利政さん（仮名）と愛知県内で一緒に暮らし、現在は2人で里子を育てています。 2人は、法的な婚姻関係が認められない中でも、結婚と同様の関係となることをお互いに約束する公正証書を作るなどしています。 しかし、2人の名字が違うため、里子を育てる中で、事情を知らない周囲の人から不審に思われ、性的指向のカミングアウトを強いられるのではないかといった不安や、医療機関を受診した際に家族として認められず、面会ができなかったり、治療方針を決めることができなかったりするかもしれないという恐怖感が常にあったといいます。 鷹見さん 「私が夜に救急で病院に運ばれたとき、名字が違うので同行していたパートナーが『どういう関係ですか』と聞かれたことがありました。パートナーは周囲にカミングアウトしていないため、そうした場面で説明するのはすごく勇気がいると思

退職金ゼロにする奇策が全国自治体で横行　非正規公務員5.8万人、勤務が毎日15分短いだけで「パート扱い」 非正規の地方公務員には退職金を払いたくない？　全国の自治体でそんな観測が浮上している。退職金の受給資格があるフルタイム非正規より1日約15分だけ勤務時間が短いため、受給できない「パート」が約5万8000人いることが国の調査で判明したからだ。専門家は「自治体が恣意的に勤務時間を短くしているのではないか」とみている。（渥美龍太、畑間香織）

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新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが５類に移行し、８日で１年。日常生活は平時に戻りつつあるが、依然として流行の波を繰り返している。厚生労働省が４月に発表した最新の人口動態統計（概数）によると、昨年５～１１月に計１万６０４３人が新型コロナで死亡。専門家は「命を落とす人がいることを改めて理解して」と訴える。政府は法改正や新組織発足を進め、次の感染症危機に備える。 今年４月以降は、治療薬や入院費の負担が増え、医療機関への受診控えも危惧される。 マスク着用といった感染対策は今後も状況に応じて求められる。国立病院機構三重病院の谷口清州院長（小児感染症学）は「国民が適切な感染対策を取るためにも、政府は重症化率や入院後の死亡率といった感染の実態が分かる情報をこまめに知らせるべきだ」と指摘する。 高齢者や基礎疾患のある人は重症化リスクが高い。同じ５類の季節性インフルエンザは、２０１９年の年間死者数が