ことしのノーベル物理学賞の受賞者に、明るい青い光を放つＬＥＤ＝発光ダイオードの開発に成功し、カラーの大型画面の実現など、さまざまな応用への道を開いた名古屋市名城大学教授の赤崎勇さんと、名古屋大学大学院教授の天野浩さん、カリフォルニア大学教授の中村修二さんの日本人研究者３人が選ばれました。 日本人のノーベル賞受賞は、おととしの山中伸弥さんに続き、合わせて２２人となります。 物理学賞は３人が受賞した平成２０年以来で、合わせて１０人となりました。

（ＣＮＮ） 米海軍研究所が自律航行型のロボット船団を使って軍艦を護衛する技術を開発し、バージニア州のジェームズ川で８月に行った実験の映像を公開した。 映像では５隻の無人艇が軍艦に接近してくる危険な船を察知して出動し、敵の船を取り囲んで威嚇する。武器を搭載することもでき、接近を止めない船に対しては、再度警告した上で砲撃し、破壊することが可能だという。ただし砲撃の操作は軍艦の乗員が行う。 船団はセンサーとソフトウェアを組み合わせた「カラカス」と呼ばれるシステムで制御する。無人艇それぞれが、敵の船を包囲するために最適な航路を自律的に選べるという。 このシステムは、もともと米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の火星探査機のために開発されたもので、小型船に合わせて調整した。

ゼブラは７日、筆圧や書く角度に合わせて、芯をガードする内部機構を採用し、どれだけ力を入れても芯が折れないシャープペン「デルガード」を１１月１２日に発売すると発表した。 新しい内部機構は、紙面に対し、垂直に強い筆圧が加わると、軸に内蔵したスプリングが芯を上の方に逃し、折れるのを防ぐという。さらに斜めに力が加わった場合は、先端の金属部品が自動的に出てきて芯を包んでガードする。 この２つ機構を、力の大きさや向きによって自動配分して調整する。芯が出ていない状況から４回ノックして芯を出し過ぎていると折れるが、それ以下では、人の力では折れないことをテストで確認している。 このほか芯が内部に詰まって出てこなくなることを防ぐ機構も追加している。いずれの機構も現在、特許申請中だ。 芯折れや詰まりを気にせず使えることで、中学生や高校生の勉強や試験でのストレスをなくすという。価格は４８６円。初年度２００万本の販

10月7日から11日にかけて開催中の『CEATEC JAPAN 2014』。NTTドコモは、スマートフォンの画面を見なくてもユーザーを目的地へ導いてくれる“歩きスマホ防止デバイス”の『YUBI NAVI』を出展しています。 棒状の端末で、スマートフォンと連携して使うことを想定。ブースでは地図アプリと連動して、ユーザーを道案内する使用例を体験できます。 先端部のくぼみを親指で押さえて持ちます。本体は振動するほか、左右にねじれたり膨らんだりしてユーザーに通知することが可能。 地図アプリを起動して出発します。角を曲がるところに来ると、まず端末がブルっと震えて通知した後、左に曲がるなら左にねじれ、右に曲がるなら右にねじれて行き先を案内してくれます。これならスマートフォンの画面を見ずに、端末をポケットに入れて握っていても行き先が分かります。 膨らむ動作は、たとえば2人で同時に使っているときに、端末を

大阪・ミナミの道頓堀川開削４００周年にあたる平成２７年６月の開業を目指していた「道頓堀プール」（全長８００メートル）が、全面開業を断念したことが７日、関係者への取材で分かった。地元商店主らが出資した準備会社が発足していたが、運営会社への移行が難航。来年８月の１カ月間、当初の１０分の１規模の約８０メートルで開業する。 橋下市長の“知恵袋”イチ押し、３０億円…１０分の１ミニサイズでも実現は困難？ プールは大阪府市特別顧問で内閣官房参与の堺屋太一氏が発案。道頓堀周辺にある商店主らが資本金１４００万円を出資し、昨年４月に「道頓堀プールサイドアベニュー設立準備株式会社」を設立していた。 建設費には約３０億円を見込み、費用が集まった段階で運営会社への移行を目指したが、運営を担う企業が見つからず、準備会社を中心に規模縮小して開業することを決めた。 （動画は SankeiNews＜トム・クルーズさん道頓堀

１９９０年代から今日まで、世界は不幸なことだが「テロの時代」にあるといえるだろう。日本でのオウム真理教による地下鉄サリン事件、アルカイダによる９・１１テロなど世界各地で頻発するテロによって私たちの生活は大きな影響を被ってきた。だが私たちはテロのもたらす衝撃的な事件性に惑わされてしまい、テロやテロリストたちについてその真相を客観的に検証してきたとはいえない。 本書は、「人はなぜテロリストになるのか」というテロリズムの核心を、統計的データの裏づけを基に鮮明に描き出すことに成功している。経済的な貧しさと教育を改善していけば、テロリストが育つのを防ぐことができる、ということがよく聞かれる通説だったという。例えば、ブッシュ政権によるアフガニスタンやイラクへの「テロとの戦争」は、そのようなイデオロギーを基にして実行された。 しかし、本書では、テロリストたちの教育水準が非常に高く、また出身も裕福な階層で

大阪商業大は6日、カジノを中心とする統合型リゾート施設（IR）を運営する人材を育てるため、大学院に専門コースを新設すると発表した。全国的にも珍しい取り組み。IRをめぐっては、整備推進法案が国会に出され、大阪府と大阪市が誘致を進めている。大商大によると、開設は来

はてなー左派はしばしば「再分配強化」と言うが、それ即ち増税の事であるという点がイメージできていないように見える。累進課税では絞られるのが給与所得者位なので消費増税となる訳で。あと大金持ちは人数少ない。 2014/10/05 15:28