世界で1億5,000万人以上がメガネを必要としているが、手頃な値段のメガネが無かったり、メガネ店が近くにないなど、手に入れられない人も多い。近年では低価格のメガネも登場しているが、それでも全世界で視力矯正が当たり前にできる状況には程遠い。 そんな中、米国のユタ大学の研究チームが液体レンズを使用した、視力を自動的に矯正してくれるスマートグラスを開発した。赤外線によって物体との距離を測定し、柔軟な膜の間にグリセリンを入れたレンズが14ミリ秒で適切な度数に調整される仕組みだ。 ユタ大学のカルロス・マストランジェロ教授はスミソニアン・マガジンの取材に対し、「視力が変わったとしてもレンズが自動的に対応してくれるので、新しいメガネを買う必要がなくなります」と語った。 現状ではフレームが大きくてかなり不格好であり、デザインの改善が必要だが、視力で悩んでいるうえに予算がない人にとっては朗報と言えるだろう。

ある大学図書館で炭鉱関係の閉架資料を読んでいたら、古そうな「明治ミルクチョコレート」の包装が挟まっていたという写真がTwitterで注目を集めました。明治の広報部に取材したところ、包装は1940年～1955年製造当時のデザインに酷似していることが判明。60年ほど前に同じ資料を手に取った人がしおりや付せん代わりに包装を挟み、時を経て出てきたのではないかと推測され、ロマンを感じさせる品となっています。 出てきた「明治ミルクチョコレート」の包装（写真提供：@AKAIWA8095Dさん） 裏面はバーコードもなく、何やら古めかしい説明文が 写真を投稿したのはいたや（@AKAIWA8095D）さん。1月末に大学の書庫室で、戦前から1970年代まで日本の炭鉱や鉱山で使用されていた運搬用立坑櫓（たてこうやぐら）について調べていたところ、興味本位で手に取った本から細長いものが飛び出しているのを発見。なんだろ

by kris krüg 「三つ子の魂百まで」ということわざとは逆に、若年期と老年期で人の性格は変化し、共通する部分や相関性はほとんどなくなるという研究結果が発表されました。この研究は63年という長い年月を経て被験者を追跡調査したものとなっています。 Longest ever personality study finds no correlation between measures taken at age 14 and age 77 – Research Digest https://digest.bps.org.uk/2017/02/07/longest-ever-personality-study-finds-no-correlation-between-measures-taken-at-age-14-and-age-77/ There’s no significant con

＜マイク・ペンス副大統領は、アメリカの外交政策が地に堕ち、国家の安全保障が危険にさらされる様子を、ただ眺めているつもりはないようだ＞ マイケル・フリン国家安全保障担当補佐官がロシア関係のスキャンダルで辞任に追い込まれた一件は、ドナルド・トランプ政権を揺るがしている。フリンは、公職に就く前、駐米ロシア大使との電話で、当時のバラク・オバマが発動した対露追加制裁について「今は騒ぐな、遠からず解除するから」というニュアンスのことを言ったとみられている。民間人が外交を行うのは違法だし、マイク・ペンス副大統領に事実関係を聞かれたときは制裁の話はしていないと嘘をついた。 そして今、疑いの目は周囲の反対にもかかわらずフリンを安全保障担当の補佐官に指名したトランプに向けられている。トランプはもともと、ロシアのウラジミール・プーチン大統領との「親密な関係」を保守派や共和党員に非難されてきた。フリンのスキャンダ

保育士不足が深刻化する中、複数の保育所を運営する埼玉県内の社会福祉法人とグループの株式会社が、保育士に賞与を渡す際「１年間辞職しません」との誓約書を提出させていたことが分かり、問題となっている。誓約書は保育士が年度途中で辞めるのを防ぐためだが、保育士らを支援する労働組合は「労働環境の改善ではなく、誓約書で離職を減らそうとするのはありえない」と主張。専門家は「辞めさせないために脅しをかけるような事業者は、少なからずある」と指摘する。【桐野耕一】 誓約書を書かせていたのは、グループ全体で首都圏に約５０の保育所を展開する社会福祉法人と株式会社。同法人や保育士らによると、２０１５年３月と１６年３月に「年度末賞与」を支給する際、１年間継続して勤務する保育士を対象に支給するとの趣旨から、あらかじめ「１年間退職しません」と記載された誓約書に押印とサインをさせ、提出を求めていた。

老化防止をうたい、へその緒に含まれる臍帯血の幹細胞を無届けで投与したとして、厚生労働省は20日、再生医療安全性確保法に基づき埼玉県所沢市の「埼玉メディカルクリニック」に投与の一時停止を命じた。2014年の法施行後、停止命令は2回目。 厚労省によると、外部からの情報提供を元に17日に立ち入り検査し、違反を確認した。クリニックは美容や健康増進などに効果があると宣伝し、他人の臍帯血に含まれる幹細胞を投与していた。 複数の男女が治療を受けたとみられ、厚労省は、治療の実施件数や健康被害の訴え、使用した細胞の入手経路などを報告するよう求めた。

１５年くらい前だったかな。どこぞの大学の教授が「ゲーム脳」なる造語で、「ゲームを遊びすぎると、痴呆症に似た脳波になる」という珍妙な学説を提唱したことがあったっけ。まあ結局のところ、信憑性がないってことになってたけども。 それでこの「ゲーム脳」なんだけど、その教授の造語である以上、その学説の中身の意味しか持たないと思うわけで。 でも、どうも「ゲーム脳」という言葉がいつの間にか「ゲームをやりすぎて、日常生活をゲーム的に考える」と言った意味に変貌していて、ものすごくモヤっとする。ツイッターとか見てると、結構その使われ方をしてるし……。前述の意味を踏まえると「ゲームをやりすぎてバカになりました」という自虐ネタかと初めは思っちゃったよ。 他にいつの間にか、本来の意味で使われなくなった単語といえば「ガラケー」とかね。元々は「日本人仕様に作りすぎて、海外でサッパリ売れない日本産高性能携帯電話」くらいの意

見えないゴリラの錯覚実験映像をご存知だろうか。 バスケのボールをパスし合ってる中にゴリラがまぎれこむ映像である。パスを数えながら見ると、半数の人がゴリラに気づかないのである。 私達の中に「錯覚はすごいな」という思いと「なぜゴリラが」という思いがわきあがる。 一体どういう事態なんだ。実際にやってみようではないか。

僕はこれまでインターネット上に公開されてきた転職・退職エントリーを「ただの自慰行為」として激しく批判してきた。その僕がこのように転職・退職エントリーを書いている。なぜか。他人の自慰を見せられるのは不快だが、自慰をするのは気持ちがいい、それを公衆の面前でするのはもっといいことに齢４３にして気付いてしまったからである。よくよく考えてみると、僕の人生は自慰の連続のようなものであった。不快極まりないと思うが僕の自慰にお付き合い願えたらこんなに嬉しいことはない。転職・退職エントリーを研究したところ、どれも個性と自尊心と偽善に満ちあふれ、型にはめたように「感謝」「学び」「実績」「これからの目標。夢・希望」という要素にまとめられていたので、僕もそのセオリーに沿って書いてみたい。 感謝 退職エントリーには感謝を口にしなければならないという暗黙のルールがあるらしい。なぜ、第三者が閲覧しているワールドワイドウ

数年前はこんなにハマると思わなかったんですが、『アイドルマスター』（『アイマス』）の一連の作品や現象に僕は命を救われたところがあるので、非常に感謝しているのです。『アイマス』には終わることなくずっと続いて欲しい。ただそのためには、批評が必要なんだと思っています。そして、現状は『アイマス』についての批評はあまり盛り上がっていない感があって、僕は少し危機感を持っています。 （「炎上しそうだなー」と思いながら慎重に書いてたら10,000字を超えてしまいました。長いです。しかしアイマスへの愛情ゆえなので許してください）   批評のないコンテンツは続かない こないだの音楽ジャーナリストの宇野惟正さんと柴那典さんの『ヒットの崩壊』をめぐるトークイベントで、柴さんが中森明夫さんのことばを引用されていました。 ”柴　これはたしか中森明夫さんがおっしゃっていたんですが、批評の有無はそのジャンルの未来を左右す

トランプ米大統領が、スウェーデンで大規模なテロ事件が起きたかのような発言をし、スウェーデン側が米政府に説明を求めるなど、波紋を広げている。実際にはテロ事件は起きておらず、米メディアを「フェイク（偽）ニュース」と批判しているトランプ氏の姿勢が改めて問われそうだ。 トランプ氏は１８日、フロリダ州の支持者集会で演説した際、難民や中東・アフリカ７カ国の国民の入国を一時禁止した大統領令に言及。その後、「あなた方はスウェーデンで昨夜、起きたことを見ている。誰が信じられるだろう。彼らは（移民を）大勢受け入れ、考えもしなかったような問題を抱えている」と発言した。ブリュッセルやパリなど大規模なテロが起きた都市にも言及したため、スウェーデンでもテロが起きたかのようにとらえられた。 在米スウェーデン大使館は「トランプ大統領が何を指しているのか、はっきりしない。米政府に説明を求めた」とツイッターでコメント。トラン

＜「日本に行くのは命を捨てるのも同然」「核燃料は流出していた！　即死レベルの放射線」などと、中国を中心に原子炉格納容器内の放射線量についての発表が誤って伝わっている。日本政府はなぜ対応を取らないのか＞ こんにちは、新宿歌舞伎町の李小牧です。外国人による日本旅行が絶好調だが、いま大変な危機が迫っていることをご紹介したい。日本政府が速やかに対策を取らなければ日本経済にとって大きな打撃となりかねない。 日本政府観光局は2月15日、今年1月期の訪日外国人客数（推計値）を発表した。前年同月比24％増の229万5700人で、単月では過去2番目の高水準を記録した。原動力となったのが中国人観光客だ。今年は1月28日が旧正月。ちょっと早めに休みをとって日本を訪れた人も多かったのだろう。前年同月比32.7％増の63万600人が日本旅行を楽しんだ。 ここで話が終われば万々歳なのだが、いま大変な事態が起きている。