女性より男性の方が気の毒：日経ビジネスオンライン
最近、結婚式に出るだけで涙が出てしまうことがあります。伴侶の大切さを認識したせいかと思います。 結婚してからも家庭など顧みず、ずっと自分の好きな仕事に打ち込んで来ましたが、旦那が大病をしたことで自分自身がびっくりするほど変わってしまいました。会議中に病院から電話が入ると、周囲にお構いなしで出てしまったり。アタマの中が半分以上家族のことで占められてしまって、しかも長丁場になりそうということで、とても勤まらないと思い社長を辞しました。 看病と言うより、一緒に戦った感じです。最初は慣れない料理などもしていました。カレーのターメリックが免疫力をあげると聞けば、ひじきや切り干し大根にも大量にカレー粉をかけてしまい、旦那に「頼む、勘弁してくれ」と言われました。良いアイディアだと思ったのですが。慣れないことを頑張るより、とにかく2人で一緒に時間を過ごすことにしました。 私たちは子供のいないたった二人の家
統一球でビーンボールを投げてはいけない：日経ビジネスオンライン
プロ野球の統一球の反発係数が操作されていた件は、既に周知の事実なのだと思っていた。 私自身は、もはや熱心なプロ野球観戦者ではないが、同世代の知り合いには、仕事に向けるよりも大きな情熱をこめてプロ野球を見ている男が何人かいる。 その彼らの口ぶりでは、今シーズンからボールが飛ぶようになっていることは、熱心なファンの間では、常識というのか、観戦の前提ですらあったようなのだ。 たしか、5月半ばごろだったと思うが、ボールについて以下のような会話をした記憶がある。 「オータニもフジナミも去年のボールだったら、もっと思い切ったピッチングができてるはずなんだけどなあ」 「……去年とボールが違うのか？」 「おまえ、気づいてないのか？」 「何が？」 「だからボールだよ。明らかに違うじゃないか」 「そうか？」 「どうせ上の連中がシーズン前に通達を出したか何かで、規格が変わってるんだと思うぞ」 「まさか」 「まさ
学力を精密に測定する（無）意味：日経ビジネスオンライン
6月6日付けの日本経済新聞の朝刊は、1面に 「センター試験廃止へ」 という見出しを掲げた記事を掲載している。 なんと。 もし本当なら、これはただごとではない。 記事の本文を読むと、とりあえず「センター試験の廃止が決定した」という話ではない。 とはいえ、文科省が、センター試験の改革に向けて検討を開始したことはどうやら事実で、とすると、やはりこれは軽視して良い情報ではない。 この種の改革案に関しては、事態が決定に至る以前に、十分な検討の機会がもたらされるべきだと思う。 そのためには、事態の進捗と議論の現状がどのあたりにあるのかについて、広く告知されることが望ましい。 その意味で、記事を一面に持ってきた日経新聞の判断に拍手を送りたい。私たちは、事件や事故の結末より、自分たちの先行きにかかわるニュースにもっと目を向けるべきだ。 記事によれば、センター試験に代わって登場することになる「到達度テスト」
橋下大阪市長、風俗業で働くのが嫌なら、他の仕事に就けばいいですか？：日経ビジネスオンライン
大阪市長、橋下徹氏の「慰安婦は当時は必要だった」という発言は、国内だけでなく欧米のメディアでも報道されている。タイトルの多くは、”Sex slaves were necessary”、” ‘Comfort women’ were necessary”という言葉を含んでいる。欧米にいる友人らに話を聞いてみても、「全く前時代的な発言だ」、「これが日本の将来のリーダーと目されているのか」と手厳しい。 「この発言の根底には女性を道具としかみなさない、女性に対する蔑視がある」、「歴史認識が誤っている」という批判が、様々な女性団体、歴史研究者らや弁護士会からなされている。私はこれらの論点については専門家ではないので、欧米に住む人々の声や、子どもの貧困といった視点から橋下市長の発言について考えてみた。 「当時は必要だったけど、今は許されない」？ 橋下市長は、記事が掲載された後に、自らのTwitterで次
「負けると分かっていても戦う」理由：日経ビジネスオンライン
橋下徹大阪市長が、「従軍慰安婦は必要だった」という主旨の発言をした件については、既に、様々な論客が、それぞれの立場から論評を加えている。 当サイト（日経ビジネスオンライン）にも、5月16日更新分のエントリーで、慎泰俊さんが行き届いた記事をアップしている。こういうものを読んでしまうと、私のような者が、余計な言葉を付け加える気持ちにはなりにくい。 なので、当欄では、市長の発言そのものよりも、橋下さんの「態度」に焦点を当てて、事態の経緯を見直してみるつもりでいる。私としては、橋下市長の、常にも似ない頑なな態度の裏にあるものが、少しでも見えてきたらうれしいと思っている。 とは申すものの、橋下さんが、今回に限って、なにゆえにかくも頑固であるのかについては、私自身、現時点で、納得の行く説明を見出し得ているわけではない。当稿を通じて、解答に到達できれば万々歳なのだが、それがかなわなくても、市長の発言の周
「女性手帳」というパルプ・フィクション：日経ビジネスオンライン
連休明けの5月7日、政府が「女性手帳」なるものの導入を検討しているというニュースが流れてきた。 共同通信が伝えているところによれば、概要は以下の通りだ。 『政府は7日、少子化対策を議論する作業部会「少子化危機突破タスクフォース」（座長・佐藤博樹（さとう・ひろき）東大大学院教授）の会合を開き、晩婚化や晩産化が進む中、若い世代の女性向けに妊娠・出産の知識や情報を盛り込んだ「女性手帳」（仮称）の導入を議論、委員からは異論などは出なかった。 女性手帳は「妊娠や出産の適齢期を知らない人が多い」との指摘を踏まえて検討されたもので、女性の将来設計に役立ててもらうのが狙い。作業部会の下で具体的な妊娠・出産支援対策を討議してきたサブチームが導入を提案した。――後略――』（元記事はこちら） この「少子化危機突破タスクフォース」の作業部会は、少子化に歯止めをかけるための具体策を、今月中に取りまとめ、6月中に策定
24時間戦えるんですか？：日経ビジネスオンライン
23日付けの朝日新聞は、一面のトップで『ユニクロ、「世界同一賃金」導入へ 優秀な人材確保狙う』と題するニュースを配信した。 で、二面にその解説記事を載せ、三面にはユニクロを展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長のインタビューを掲載している。 私は、柳井社長の発言そのものよりも、朝日新聞がこういう紙面の作り方（←具体的には「一私企業のプレスリリースに近い話題のために、一面トップからの3ページを費やす編集方針」ということ）をしたことに、強い印象を受けた。 というよりも、率直に申し上げて、あきれた。 「朝日新聞は、財界人の提灯を持っていると思われることを恐れなくなったんだな」 と、ちょうど電話をかけてきた知人を相手に話し込んだほどだ。 インタビューが載ったのが、「○○経済」「○○ビジネス」のようなタイトルを冠した媒体であったのなら、はじめから何も騒ぐことはない。その種のメディアが、有力
義理人情を利用して「原稿料1000円」ってどういうことだ：日経ビジネスオンライン
遙から お金の話をしようと思う。 世間ではアベノミクスとやらで給与が上がるとか、景気上昇とか、気配だけで浮き足立つ空気があるが、実質はどうか。 私は経済学者ではないので、自分が肌で感じるあくまで主観に基づく景気を、いや、カネの話をする。 結論からいうと、“卑怯な世の中になったな”が、正直なところだ。 ものごとには適正価格というのがある。ところがここに「お世話になった方だから」とか、「社会のためだから」とかいうフィルターが1枚からむだけで、価格引き下げが正当化される。 ある“お世話になった方”が逝かれた。出版社からその方にまつわるコラムの依頼が来た。ここに勇気をもってその時の依頼価格を書く。 1000円だ。 原稿と一緒にお金も渡すくらいのつもりでないと… なんともいえない心のざらつきがあった。 確かに世話になった。その世話になったご遺族からの依頼ではない。ご遺族からならギャラは辞退する。 逝
東京はバスで夜遊びする街です：日経ビジネスオンライン
ニューヨーク訪問中の猪瀬直樹東京都知事が、現地での講演の中で、年内に都営バスを24時間運行させる旨を表明したのだそうだ（リンクはこちら）。 記事を読むと、知事は、第一歩として、今年のクリスマスまでに、六本木～渋谷間での24時間運行を実現させるつもりでいるようだ。 あえてニューヨークで発表したところに、強い「意思」を感じる。 というのも、政治家がニューヨークという土地で、現地の記者に向けて語る言葉は、そのまま国際社会に向けたメッセージとして受けとめられるわけで、知事自身も、そのことを十分に意識していたはずだからだ。 外地での政策発表は、慣例上、引っ込めにくい。その意味で、知事は「背水の陣」を敷いたことになる。自ら「外圧」を作ってみせたという言い方もできる。 いずれにせよ、不退転の決意を感じさせる態度だ。 最初の実施区間として、六本木・渋谷間といういかにもちっぽけな路線を指定したことも、「なん
「子供を産めば出世できる？！」 消費者庁新人事制度の“迷走”：日経ビジネスオンライン
「昔、私はコレ（小指を立てる）でクビになりましたって、CMがありましたけど、私はコレ（お腹をさわる）で出世したんです！ 5人も産んでしまいましてね（笑）。ほら、あれですよ、あれ。2013年度からうちでは、『育児休暇を取ると、人事評価でプラスになる』っていう人事評価になったアレです」 こんなことを名刺交換の時、笑顔で語る人たちが出てくるかもしれない。いや、そんなふうに和やかに話せる空気が社会にあれば、楽しくていい。うん、実にいい。その光景を思い描くだけで、気が和む。 「何をふざけたこと言っているんだ」 「大体この書き方って、子育てをバカにしてるんじゃないか？」 恐らくしょっぱなから口をとがらせている人がいるに違いない。 でも、どうかそうネガティブに捉えないでほしい。冒頭のように、自らを笑い、それを笑って受け入れる。そんなおおらかな社会になればいいと願っただけ。 何かと言うと人を批判し、切り捨
まことにはた迷惑な襲名披露：日経ビジネスオンライン
先日来の、北朝鮮によるミサイル発射を匂わせる一連の恫喝的な意思表示について、私は、まじめに受けとめるべきなのかどうか、判じかねている。 米韓両政府は、事態を受けて、素早い対応を示している。 日本政府も、いくつか対策を講じているように見える。 私は、これらの国々の動きについても、真に受けて良いものかどうか、判断を留保している。 すなわち、米韓にしても、わが国の政府にしても、おそらく半ばほどまでは、「北の脅威」を利用しながら政策を遂行しているのであって、要するに彼らは、ふだんから彼らがアピールしたいと考えていたところものを、こういう機会を通じて、目立つ場所に押し出すことを心がけているはずなのだ。 であるから、北朝鮮をめぐる関係各国の諸対応に関しては、万事冷ややかな目で、いくつかの方向から吟味しながら、総合的に判断しなければならないと考えている。 なので、結論は、ここでは述べない。 というよりも
周囲から嫌われても朝ごはんはおいしく食べる：日経ビジネスオンライン
遙から なんとも言い難い違和感について語ろうと思う。先日見たNHKでの討論会がきっかけだ。 出産を機にその女性に降りかかる困難。待機児童問題、職場での肩たたき、職場復帰の困難など。テーマはずっと過去から引きずるいまだ解決しないものだ。 番組構成は、子と仕事をもつ母たちと雇用側の声として経営者たち。その分野の有識者たち。ついでに、これから職業人となり母となろうとする若者。 こんなもんだろう。おそらく正しい配分だろう。 なのに、だ。いつもこういった、底辺に男女平等問題が絡むテーマにつきものの違和感がこの会にもあった。自分が番組に登場するときにはそれどころではないが、傍観者として眺めていると、そこにある違和感を分析したくなる。 異なる周波数で交信しても会話はできない 子と職業を持つ女性たちの声はあくまで当事者経験としての不満だ。これは100人の声を聴いても、おそらく、同じ。何人集めようが一個一個
浮世の義理はヘイトデモより強し：日経ビジネスオンライン
3月の下旬に、とある筋から依頼されて、新大久保の反韓デモに向けたメッセージを録画した。 私は、元来、この種の社会的な活動には関与しない主義（←いや、「主義」などという言い方で正当化するのはやめて、ここは一番、「自分はめんどうくさいことが嫌いな性質だ」と、断言しておくことにする）なのだが、今回は特別に顔を出した次第だ。 メッセージ動画は、1分間と定められていた。 1分間というのは、実際にしゃべってみると、いかにも短い。 用意してきた原稿を読み上げると、どう読んでも3分以上になる。 で、当日は、話題を1点に絞って 「『出て行け』という言い方はひどいと思うよ」 という内容のみを訴えた。 ツイッターの＠欄（「リプライ」と呼ばれる、名指しのメッセージが寄せられる場所）は、3月31日になって、ビデオメッセージが新大久保の路上で再生されるや、様々な意見であふれかえった。 いくつかについては、反論したり、
デフレは、賃金を下げ過ぎた経営者の責任だ：日経ビジネスオンライン
近著『デフレーション――日本の慢性病を解明する』（日本経済新聞出版社）で、長引くデフレの原因を「イノベーションの欠如にある」とした吉川洋・東京大学大学院経済学研究科教授。そのイノベーションの欠如をもたらした元凶は、企業による正規雇用から非正規雇用への流れなどによる名目賃金の下落であると論じ、デフレの原因を「日銀の金融緩和が不十分だからだ」とする説に真っ向から反論した。さらには過去40年のマクロ経済学は「進化などしていなかった」と、最新のマクロ経済学を斬って捨てる。その真意について、さらに話を聞いた。 （聞き手は広野 彩子） ご著作『デフレーション』で、日本が停滞した原因の1つを、（合理化するための）プロセスイノベーションにこだわりすぎてモノ作りのイノベーションがなかったからだ、という趣旨で書いておられました。医療分野でのイノベーション、たとえば介護ロボットを開発するとか、需要創出型のイノベ
ジャパンが日本を野暮にする：日経ビジネスオンライン
「ジャパン」という文字を見ると、反射的に身構えてしまう。 たぶん、10年ぐらい前からだ。 英語の文脈の中に「JAPAN」という英単語が含まれているケースでは、違和感は生じない。でも、日本文の中に「ジャパン」という英単語が混入している場合は、どうしても「あえて言った感じ」が残る。 「日本」の英語名称である「JAPAN」は、多くの場合、アルファベットでなく「ジャパン」とカタカナで表記されている。ということは、「ジャパン」は、国際社会に向けて発信している体を装いながら、その実、あくまでも日本語話者に向けて語りかけられているわけだ。 おそらく、「ジャパン」のうさんくささは、「《われわれは海外に向けて情報発信していますよ》ということを国内向けに発信している」という、その錯綜した構造から生まれているものだ。 別の言い方をするなら、「ジャパン」が体現しているのは、「日本」という国の「状況」や「実態」では
田舎者の国際戦略を考える：日経ビジネスオンライン
3月14日付の読売新聞朝刊は、「安倍首相、環太平洋経済連携協定（TPP）交渉参加を15日に表明」という見出しで記事を掲載している。 一行目を読んで、失礼ながら、笑ってしまった。 後半部分の動詞の重複に注目してほしい。 《交渉に「参加する」考えを15日に「表明する」方針を「固めた」。》 なんというまわりくどさだろうか。 TPP関連の記事は、ずっとこんな感じだ。具体的に言うと 「参加の決意を固めたことを表明する選択肢を検討している」 だとか、 「周辺が首相に参加の意思表示の明確化を促している件について、内々に反対の意向を伝えた議連は……」 みたいな、異様にまだるっこしい修辞法が横行しているのだ。 このことは、TPP交渉への参加が、政権発足当初から、既定路線だったことを示唆している。 つまり、この三カ月ほどは、いつ、どのタイミングで参加の意思を公にするのかについて、関係者が周囲の顔色をうかがって
傍観者の「善意」について：日経ビジネスオンライン
東日本大震災から数えて2回目の3月11日が近づいている。 被災地は3年目の春を迎えることになる。はやいものだ。 今回は、あの日から丸二年が経過しつつあることを踏まえて、震災および原発事故のその後について私が現時点で感じているところを書こうと思っている。 ちょうど一年ほど前（2012年3月22日）の当欄で、「レッテルとしてのフクシマ」というタイトルの原稿を書いた。 反響は、半ば予想した通りだったが、残りの半分は想定外だった。 つまり、ある程度荒れることは予想の範囲内だったのだが、荒れ方について私が抱いていた予断は、大いに甘かったということだ（togetter 小田嶋隆 tako_ashi 氏の「レッテルとしてのフクシマ」への反響）。 反発には、おおまかに言って二つの方向性があった。 ひとつは福島について起こっている議論を語るにあたって、私が「南京事件」を持ち出したことに対しての拒否反応だ。
おじさんたちが愛した昭和野球軍：日経ビジネスオンライン
ワールド・ベースボール・クラシック（以下WBCと略称）の開幕が間近に迫っている。 予定では3月2日に予選ラウンド初戦の対中国戦が開催される運びだ。 事前の壮行試合は盛り上がらない……はずなのだが、世間の評判は上々で、オーストラリア代表チームとの2試合は、いずれも15パーセントを超える好視聴率を記録している。なるほど、われわれは野球好きな国民なのだな。 私自身は、この10年ほど日本のプロ野球とは距離を置いてきたのだが、出来心で観戦してみると、面白い。子供の頃から大好きだったスポーツはやはりカラダに染みついているのだろう。 というよりも、 「野球は滅多に見ません」 という自己申告が、実は、半ば以上、事実に反していたわけだ。 私は、2004年に起こったオリックスと近鉄の合併劇に、いまだに腹を立てている。その後に勃発した一連の球界再編騒ぎの折りの日本野球機構の対応ぶりにも、強烈な不信感を抱いている
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「誰もオマエの問題を救済してはくれない」：日経ビジネスオンライン
「保険に入っているから」と安心してはいけない：日経ビジネスオンライン