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2008年11月28日のブックマーク (6件)

  • HANGRY & ANGRY初ライブでついにベールを脱ぐ

    日11月28日に東京・C.C.Lemonホールで行われたライブイベント「MySpace Japan 2nd Anniversary in SHIBUYA」にHANGRY & ANGRYが出演。デビュー以来初となるライブパフォーマンスを披露した。 限定販売された1stミニアルバム「Kill Me Kiss Me」は、現在iTunes Storeでも購入可能。 大きなサイズで見る(全6件) この日はオーラルヴァンパイア、GaGaalinG、mimikaに加え、直前にメガマソとイロクイ。も緊急参戦決定。バラエティ豊かな面々がMySpace Japanの2周年を祝うことになった。 3番目に登場したGaGaalinGが約20分のステージを終えた後、ステージ後方のスクリーンにHANGRY & ANGRYを紹介する映像が上映。10月に突如MySpaceにオフィシャルページを立ち上げてから、現在までの数

    HANGRY & ANGRY初ライブでついにベールを脱ぐ
    flagburner
    flagburner 2008/11/28
    良くも悪くも話題の多い2人組だな・・・(謎笑)。
  • 発表!第41回日本有線大賞のお知らせ(キャンシステム)

    Tweet Share on Tumblr 第50回日有線大賞 放送日時、受賞者発表のお知らせ 2017年12月4日(月)19:00~ TBS他JNN系列全国ネットにて「第50回日有線大賞」が放映されます。 1968年より放送を開始した歴史ある日有線大賞も今年で第50回目。 今年も有線放送には多くのリクエストが寄せられ、数々のヒット曲、話題曲が生まれました。この1年を振り返り、有線放送リスナーから最も支持されたヒット曲に、その栄誉を称える賞「日有線大賞」が決定されます。 どうぞご期待ください。

    flagburner
    flagburner 2008/11/28
    ジンギスカン効果って奴か?(違)
  • Troops battle Mumbai attackers

    flagburner
    flagburner 2008/11/28
    インド政府とパキスタン政府の間で責任の擦り付け合いになりそうな悪寒。
  • 「【主張】裁判員制度 不安解消にもっと努力を」事件です‐裁判ニュース:イザ!

    flagburner
    flagburner 2008/11/28
    「やらせ」のタウンミーティングを主導したのを忘れたくないんですね。わかります。
  • asahi.com(朝日新聞社):新卒内定取り消し331人 「氷河期」以来の多さ - ビジネス

    新卒内定取り消し331人 「氷河期」以来の多さ2008年11月28日8時34分印刷ソーシャルブックマーク 来春就職予定の大学生や高校生などで、企業から内定を取り消されたのは331人にのぼることが28日、厚生労働省のまとめで明らかになった。「就職氷河期」の01年度卒以来の高水準で、同省はハローワークに相談窓口を設けるなど対応策を強化する。 各地で内定取り消しが相次いでいるため、全国のハローワークを通じて25日までに確認できた人数を集計した。 内訳をみると、大学生や短大生などが302人、高校生が29人だった。内定を取り消した企業は87社で、業種別では不動産業の84人、サービス業の66人、製造業の59人が目立っている。全国10の地域別では南関東(東京都と埼玉、千葉、神奈川県)が140人と最も多く、九州が60人で続く。取り消しの理由は、倒産など経営破綻(はたん)によるものが116人で、経営の悪化が

    flagburner
    flagburner 2008/11/28
    ・・・本当の理由を隠すために、景気悪化に便乗して内定取り消しとか契約解除をやってる企業もいる悪寒。
  • asahi.com(朝日新聞社):社外取締役「義務化」も検討 監視機能の強化へ政府方針 - ビジネス

    社外取締役「義務化」も検討 監視機能の強化へ政府方針2008年11月28日7時58分印刷ソーシャルブックマーク 上場企業の取締役会や監査役会の監視機能が強化されることになりそうだ。政府は、社外取締役導入の原則義務化や、社外取締役・監査役の独立性を高める方向で調整に入り、来春にも改革案をまとめる。「執行機関」の性格が強かった日企業の取締役会を、欧州型の「監督機関」に近づける狙いだ。 経済産業省と法務省、金融庁が週明けにも、有識者らによる「企業統治研究会」を経産省に設置する。日経団連や企業年金連合会、東京証券取引所も加わり、会社法など関連法の規定や東証の上場ルールの見直しに着手する。 日企業では取締役に企業の内部者が登用されるケースがほとんどで、国内外の投資家に「経営への監督機能が働きにくい」との不満があった。最近では、上場企業株の外国人保有比率が約3割に達しているうえ、企業合併・買収(