HTTP接続は「安全でない」と明示すべし――Googleが提案
HTTPSを使ったセキュアな接続の普及を目指す米Googleが、ユーザーエージェント（UA）の仕様を段階的に変更して、通信が暗号化されないHTTP接続に対して「安全でない」と明示することを提案している。 この提案の狙いは、「HTTPには情報セキュリティ対策が施されていない」という事実を、もっとはっきりユーザーに示すことにあるとGoogleは説明。「Web上のデータ通信はすべてセキュアでなければならない。情報セキュリティが存在しない場合はそのことを明示して、ユーザーが情報を得たうえで対応を決められるようにしなければならない」と主張する。 背景として米国家安全保障局（NSA）などがネットの監視活動を行っていると伝えられた事例を列挙し、「Web上では改ざんや監視などの攻撃が、理論上ではなく実際に横行している」とした。 具体的にはセキュリティ状況を3段階に分類し、有効なHTTPSなどを使っている場
「SSL証明書無償配布」がもたらすWebの変革、企業ネットの管理にも影響
2015年の夏以降、Webアクセスの姿が大きく変わる可能性が出てきた。現在主に使われている「HTTP（HyperText Transfer Protocol）」の代わりに、SSL（Secure Sockets Layer）やTLS（Transport Layer Security）を用いて通信を暗号化する「HTTPS（HTTP over SSL/TLS）」を利用したWebサイトやサービスが一気に増えることが予想されるからだ。 なぜHTTPの代わりにHTTPSを使うWebサイトやサービスが増えるのか。それは、HTTPSを利用するために必要となる「SSLサーバー証明書」（以下SSL証明書）を誰でも無償かつ簡単に入手できるようになるからである。これまでは、年間数千円から数万円程度の料金をベンダーに支払ってSSL証明書を取得する必要があった。2015年夏以降、これがタダで“も”入手できるようになる
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