Wi-Fiルータの83％で既知の脆弱性放置、米NPOの実態調査で判明 - ITmedia NEWS米国の家庭で使われているWi-Fiルータ186台を調べた結果、83％に当たる155台でファームウェアに既知の脆弱性が存在していた。 ユーザーが自宅で使っているWi-Fiルータの83％は、既知の脆弱性が修正されないまま放置されている――。非営利組織（NPO）の米American Consumer Institute（ACI）が10月2日、そんな調査結果を発表した。IoTデバイスを狙うマルウェアなどが横行する中で、こうしたルータが攻撃の踏み台にされかねない実態が浮き彫りになった。 ACIの調査では、米国の家庭で使われている14メーカーのWi-Fiルータ186台について、既知の脆弱性がどの程度存在しているかを調べた。 その結果、83％に当たる155台でファームウェアに脆弱性が見つかった。脆弱性の数は、この155台の平均で1台あたり186件、合計すると3万2003件にも上っていたという。 見つかっ
