ネットバンキングを狙う「DreamBot」が猛威 今すべき対策は
インターネットバンキングを狙う「DreamBot」が猛威を振るっています。これは、私たちのお金を直接狙う恐ろしいマルウェアなので、注意が必要です。 皆さんのメールアドレスにも、迷惑メールフォルダに「写真」や「注文書の送付」といったような、不思議なメールが届いているかもしれません。こういったメールには触れず、添付ファイルも開かないようにしてください。 国内ネットバンキングを狙う新たな脅威「DreamBot」を解析－ トレンドマイクロ セキュリティブログ Ursnif（別名：Gozi他）が3月以降猛威を振るっています － LAC WATCH | ラック JC3が注意喚起したDreambotについてここ最近の動向をまとめてみた － piyolog DreamBotは、これまでも大量にメールがやってきていた「Gozi」（Ursnif）などと同様、日本の銀行が提供するインターネットバンキングを狙って
ネット銀行狙うマルウェア「Ursnif」が流行、銀行など40社の情報を搾取
ネットバンキングの不正送金を狙う「Ursnif」（別名Goziなど）が国内で流行し始め、セキュリティ機関などが一斉に注意を呼び掛けた。 ネットバンキングの利用者から情報を盗み取るマルウェア「Ursnif」（別名Gozi、Snifula、Snifulaなど）の感染が国内で流行しているという。日本サイバー犯罪対策センター（JC3）やセキュリティ各社が6月15日、ネットバンキング利用者などへ一斉に注意を呼び掛けた。 Ursnifは、標的とする銀行やクレジットカード会社などのネットバンキングの利用者のコンピュータに感染し、利用者の情報や入力した内容などを盗み取る。このマルウェアを使う攻撃者は、盗んだ情報を使って利用者になりすまし、ネットバンキングの口座などから不正送金する狙いがあるとみられている。
ネットバンキング保護ツール「FFRI Limosa」がChromeに対応 - FFRI
FFRIは11月30日より、ネットバンキングにおける新たなサイバー脅威である「MITB(Man in the browser)攻撃」からネットバンキングユーザーを保護するツール「FFRI Limosa Version1.4」を出荷した。今回のバージョンアップでは、対応ブラウザにChromeを追加した。 ネットバンキングを狙った攻撃の傾向として、これまで主流であった金融機関などを装って送信したメールのリンクから偽のWebサイトに誘導し、口座番号や認証情報などの個人情報を盗み取るフィッシング詐欺を利用した方法が減りつつあり、代わって新たな脅威であるMITB攻撃が増えている。 MITB攻撃とは、何らかの手法でネットバンキングユーザーの利用端末にマルウェアを感染させ、ユーザーがネットバンキングのサイトにログインした際にマルウェアがブラウザの画面を書き換えて認証情報を奪取したり、送金情報を不正に変更
警視庁、ボットネットによる不正送金被害を防ぐ「ネットバンキングウイルス無力化作戦」を実施 | スラド IT
最近のサイバー犯罪ではマルウェアを使って乗っ取ったパソコンを遠隔操作して攻撃に使用する、いわゆる「ボットネット」が使われるケースが多い。こういったボットネットによる不正送金被害を防ぐため、警視庁が「ネットバンキングウイルス無力化作戦」を開始した(警視庁 - ネットバンキングウイルス無力化作戦の実施について、 ITmediaニュースの記事、 毎日新聞の記事、 セキュアブレインのプレスリリース)。 詳細については明らかになっていないが、毎日新聞の記事ではボットネットをコントロールするコマンド＆コントロールサーバー(C&Cサーバー)に対し「警視庁側から指令を出せる状態におくことに成功」し、マルウェアが組み込まれたパソコンを特定したという。また、プロバイダーを通じて感染パソコン利用者に対し、マルウェアの駆除を依頼しているとのことだ。
警視庁、日本を狙う不正送金ウイルスの無力化作戦を開始
警視庁は2015年4月10日、インターネットバンキングから不正に送金するウイルスに関して、被害と感染端末を撲滅する「ネットバンキングウイルス無力化作戦」を始めたと発表した。対象は国内外8万2000台の感染パソコン。日本独自で大規模なボットネット（感染端末のネットワーク）のテイクダウン（撲滅）に取り組むのは初めてという。 同庁サイバー犯罪対策課は日本の金融機関を標的にする不正送金ウイルスに感染するパソコンの情報から、同ウイルスに感染する約8万2000台のパソコンを特定した。同ウイルスは日本での感染が多く、感染台数は国内で約4万4000台、海外で約3万8000台だった（図）。不正送金対策技術を持つセキュアブレインと協力して、これら感染済みのパソコンでも不正送金できないように対策を講じたという。併せて総務省や日本データ通信協会テレコム・アイザック推進会議と連携し、感染パソコンの利用者にウイルスの
三菱東京UFJ、より安全にネットバンキングを利用できるクラウドサービス
三菱東京UFJ銀行は26日、ネットバンキングの不正送金被害を防ぐセキュリティ対策の一環として、クラウドサービス「クラウドダイレクト」の提供を開始した。申し込みなどは不要で、無料で利用できる。 「クラウドダイレクト」は、同行が提供するサーバを介して、インターネットバンキング「三菱東京UFJダイレクト」にログインできるサービス。通常個人ユーザーは自分のPCから「三菱東京UFJダイレクト」に接続するため、PCがウイルスに感染していた場合、詐欺サイトへの意図しないリダイレクトや、ID・パスワードなどの入力情報を悪意ある第三者に盗み取られる危険がある。 「クラウドダイレクト」では、「三菱東京UFJダイレクト」の取引および、取引に必要なサイト以外は利用できない仕組みとなっているほか、ウイルスによる個人PCの画面改ざんリスクが低減するため、より安全な取引環境が提供される。サービスは公式サイト上の「クラウ
国産セキュリティソフトを邪魔するマルウェア出現
ネットバンキングの不正送金に加担するトロイの木馬が、銀行サイトでセキュリティソフトの導入メッセージを妨害するという。 シマンテックは9月18日、ネットバンキングの不正送金に加担するマルウェアの「Trojan.Snifula」（別名VAWTRAK、Neverquestなど）が国産のセキュリティソフト導入を妨害する機能を搭載するようになったとブログで報告した。日本のネットバンキングユーザーに狙いを絞るサイバー犯罪者の手口がより巧妙化しているという。 同社によると、Trojan.Snifulaの亜種に含まれる最新の設定ファイルではJavaScriptを使って、Webブラウザがコンテンツをロードする際に、特定のWebページにある特定の画像ファイルを表示されせないようにする。画像ファイルは大手銀行のトップページに表示されるバナーで、ネットバンキングを安全に利用するために国産セキュリティソフトの使用を
国内銀行・カード会社37社を狙う不正送金が急増 - トレンドマイクロ
トレンドマイクロは9月10日、国内の銀行・クレジットカード会社37社を狙う自動不正送金ツールを解析し、その結果を同社が運営するセキュリティブログで公開した。 セキュリティブログでは、「2014年1月～6月における国内の不正送金被害が約18億5200万円で前年同期比約9倍に」なったという警視庁の発表に触れている。 これによると、不正送金被害は、以前は大手の金融機関の利用者を狙った被害が多かったが、最近では地方の金融機関にも拡大していることがわかる。 トレンドマイクロには以前から「大手以外の金融機関を使っていれば不正送金の被害を受けないのでは?」という問い合わせが届いてたいという。今回の警視庁の発表は、大手・地方関係なく誰もが不正送金の被害者になりかねないことを裏付けるものだった。 また、国内におけるネットバンキングを狙った不正プログラム「オンライン銀行詐欺ツール」が増えていると指摘。「オンラ
アカウント乗っ取り、過去最大--ネットバンキング詐欺ツール検出、世界で1位
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます トレンドマイクロは8月19日、2014年第2四半期（4～6月）の日本と海外でのセキュリティ動向を分析した報告書を公開した。ウェブサービスアカウント乗っ取りの国内被害アカウント件数が過去最大となったほか、オンライン銀行詐欺ツールの国内検出数が初めて全世界で1位となるなど、ネットユーザーを狙った攻撃の増加が一段と進んでいると表現している。 同社によると、4～6月は、計60万件以上のウェブサービス用ログインアカウントが不正に侵害されたことが公表されている。トレンドマイクロが集計を開始した2013年第1四半期以来、最も規模が大きく、前四半期（2014年1～3月）と比較すると約10倍になった。 ECサイトやSNSなどが攻撃対象となっており、SNS
法人狙う「電子証明書横取りウイルス」の正体、感染させる手口も進化
ネットバンキング口座を狙い、不正な手段を用いて遠隔から預金を他の口座に移し変えたり払い戻したりする、いわゆる「ネットバンキング不正送金」（以下、不正送金）による被害が国内で急増している。その中でも特に最近増えているのが、法人ユーザーの被害である（関連記事：電子証明書を盗むウイルスに注意、法人狙った不正送金が急増）。 「個人から法人へ」攻撃のターゲットがシフト こうした法人ユーザーを狙う攻撃の動きは、セキュリティベンダーなどが警戒を呼びかけ始めた春以降、収まるどころかさらに加速している。こう分析するのは大手セキュリティベンダー、トレンドマイクロの岡本勝之氏（マーケティング戦略部 コアテク・スレットマーケティング課 シニアスペシャリスト、写真）だ。 「5月末ころから明らかに“潮目”が変わりつつある。攻撃者のターゲットが個人から法人へシフトし、本格的に攻勢をかけ始めていることが、攻撃手法の変化な
中国人「出し子」に脅かされる日本のネットバンキング、警察庁小竹警視が指摘
シマンテックは2014年7月31日、日本のインターネットバンキングで発生している不正送金事件に関する説明会を開催した。警察庁生活安全局情報技術犯罪対策課の小竹一則・警視（写真1）が講演。「日本のネットバンキングは今、非常に厳しい状況にある」と述べて危機感を示した。 警察庁の調べによると、ネットバンキングに関わる不正送金事犯は2013年1年間に32金融機関、1315件が発生した。被害総額は約14億600万円で、過去最多となった。2014年は5月9日時点で既に58金融機関で873件、約14億1700万円の被害が発生しており、年間被害額が前年を大きく上回るのは確実な情勢だ。 被害の実態としては、法人の口座が狙われる傾向が強まっている。2013年は被害額全体で法人が占める割合は6.9％だったが、2014年は33.9％まで高まった。 全国の警察は2014年1月から5月9日までに47事件74人を検挙し
不正送金を狙う「ネバークエスト」、国内の地方銀行も標的に
シマンテックは2014年7月29日、PCに感染してオンラインバンクの口座情報などを盗むウイルス「ネバークエスト（Neverquest。シマンテックではSnifulaとしている）」の新しい亜種が出現したとして注意を呼びかけた。亜種の特徴は、日本国内の30以上の金融機関を攻撃対象にしていること。 PCに感染したネバークエストは、ユーザーのWebアクセスを監視。ユーザーが特定のオンラインバンクのサイトなどにアクセスすると動き出し、WebブラウザーとWebサイトの間でやり取りされる情報を盗聴したり、改ざんしたりする。その結果、ユーザーは不正送金などの被害に遭う恐れがある。 シマンテックによると、ネバークエストが出現したのは2006年。以降、対象とする金融機関や機能を拡張した亜種が次々と出現している。今回確認された亜種の特徴は、30件以上の日本国内の金融機関を対象にしていること。20件が国内のクレジ
クレジットカードの公式サイトにログインしたら、偽ページに誘導される悪質コンピューターウィルスが拡散中！データ入力に注意です。 - クレジットカードの読みもの
クレジットカードの公式サイトにログインしたら、偽の管理画面が表示される悪質なコンピューターウィルスが現在、拡散されていっています。 これ、今までと一番違うのは、偽ページにログインしたら…ではなく、クレジットカードの正規サイトにログインしたら…という点。 つまり、ログインするまでは公式サイトそのものなので、偽の管理画面に誘導されても気付かない点が超危険と言えます。 従来のもの：偽のログインページを作って個人情報を抜き取る 今回のもの：正規の公式サイトにログインしたら、偽ページに誘導される 偽入力ページに誘導されるウィルスについて： 感染すると偽のログインページに誘導： 誘導されるページも巧妙な作り： 確認されているカード会社は20社： ウィルス対策ソフトを最新に！ 参考リンク： 偽入力ページに誘導されるウィルスについて： 感染すると偽のログインページに誘導： このウィルスは、あくまでクレジッ
セキュアブレイン、カード会社を対象とする不正送金ウイルスの対策を公開
セキュアブレインは7月16日、金融機関を狙う不正送金ウイルスが国内20のカード会社を攻撃対象とする更新がされたことを確認。注意喚起を促すと共に、その手口を公開した。 今回、攻撃対象の変化が観測されたのは通称VAWTRAK、またはPaprasと言われるウイルスで、感染したPCで攻撃対象のインターネットバンキングサイトにアクセスした際に、MITB(マン・イン・ザ・ブラウザ)攻撃によりコンテンツを改ざんし、情報を盗む。 今回のウイルスの設定情報の更新により、国内20のカード会社を攻撃対象としていることを確認し、攻撃対象のページにアクセスすると、MITB攻撃によりscriptタグを含む短いコード片が挿入される。 このscriptタグが外部のサーバから偽画面の表示などを行うJavaScriptを読み込み、改ざんや情報の窃取を実行する。 今回の更新では、新たに海外にある5つの改ざん実行JavaScri
トレンドマイクロ、金融機関向けに不正送金対策サービス--相談窓口に対応
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます トレンドマイクロは7月16日、オンライン銀行口座の不正操作を最終的な目的とするマルウェアの脅威からネットバンキングの利用者を守るためのサービス「金融機関向けインターネット不正送金対策サービス」の提供を開始した。今後3年間で40金融機関と連携してサービス提供することを目指す。 ネットバンキング利用者を狙ったオンライン銀行詐欺ツールが猛威を振るっており、トレンドマイクロの調べによると、5月時点でオンライン銀行詐欺ツールの検出台数は、2013年の年間の平均月間検出台数の約5倍にあたる1万102台に達している。警察庁の発表によると、国内での不正送金被害は、5月9日時点で2013年の年間の被害総額を上回る14億1700万円に上る。 今回のサービス
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法人被害が急増する不正送金ウイルス対策にIPSを、全国の中小企業へ啓発活動 シマンテックなど5社がイニシアティブ発足
日本のオンラインバンキング利用者を狙う「Snifula」、地方銀行12行も標的に 
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バッファロー、配布ファイルの一部が不正改ざん、ウイルス感染の恐れ 