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2020年6月16日のブックマーク (5件)

  • 美術館とジェンダーをめぐる30年の戦い 笠原美智子×小勝禮子 シリーズ:ジェンダーフリーは可能か?(2)

    美術館とジェンダーをめぐる30年の戦い 笠原美智子×小勝禮子 シリーズ:ジェンダーフリーは可能か?(2)1990年代から、日でもジェンダー視点を導入した展覧会が開催されるようになった。その流れを牽引したのが、2018年まで東京都写真美術館事業企画課長を務めた笠原美智子と、2016年まで栃木県立美術館学芸課長を務めた小勝禮子だ。美術館という現場の最前線で、現在まで継続してジェンダーの問題に多角的に取り組んでいる2人に、これまで企画した展覧会や、美術館制度について話を聞いた。�(『美術手帖』2017年11月号特集「GENDER IS OVER!?」より転載) 聞き手=編集部 構成=島貫泰介 左:朝倉摂 歓び 紙着色 1943 194×110cm 神奈川県立近代美術館蔵 中:石内都 mother's #49 2002 ゼラチン・シルバー・プリント 東京都写真美術館蔵 右:「総合開館20周年記

    美術館とジェンダーをめぐる30年の戦い 笠原美智子×小勝禮子 シリーズ:ジェンダーフリーは可能か?(2)
    florentine
    florentine 2020/06/16
    “逆に既存の価値観内での利益の享受者……つまり一部の男性ってことですけど、彼らが社会の変化の中で自分たちの利益が侵されつつあることに危機感を抱いているのが文章から伝わってくる”
  • 下水から新型コロナウイルス検出に成功 第2波察知に期待 | NHKニュース

    富山県立大学と金沢大学の合同の研究グループが、処理されていない下水から新型コロナウイルスを検出することに国内で初めて成功したと発表しました。下水に含まれるウイルスの量の変化を見ることで、感染拡大の兆候を察知することが期待できるということです。 富山県立大学と金沢大学の合同の研究グループでは、下水を富山県と石川県の処理場で採取し新型コロナウイルスを検出する研究を進めてきました。 そして今回、処理されていない下水から新型コロナウイルスを検出することに成功したということです。 同様の調査は感染の第2波、第3波に備えて全国20以上の自治体の処理場でも進められているということですが、処理されていない下水からの検出に成功したのは国内で初めてだということです。 富山県立大学の端 昭彦講師によりますと、安定的な検出にはさらに時間がかかりますが、今後、下水に含まれるウイルスの量の変化を見ることで感染拡大の兆

    下水から新型コロナウイルス検出に成功 第2波察知に期待 | NHKニュース
    florentine
    florentine 2020/06/16
    “富山県立大学の端 昭彦講師によりますと、安定的な検出にはさらに時間がかかりますが、今後、下水に含まれるウイルスの量の変化を見ることで感染拡大の兆候をいち早く察知することが期待できる”
  • 製品カテゴリ 産業資材 - 龍村美術織物(京都) 公式サイト | 織物、和装小物、茶道具

    航空機用の内装地のデザイン企画、設計・製造を行っています。 シートファブリックから、カーテン、カーペット、ネットにも、当社の高度な技術力とデザイン開発力が活かされています。

    製品カテゴリ 産業資材 - 龍村美術織物(京都) 公式サイト | 織物、和装小物、茶道具
  • 書籍一覧 | 国立歴史民俗博物館

    開館時間: 3月 − 9月9:30-17:00、10月 − 2月9:30-16:30 開苑時間: 9:30-16:30(通年) ※入館・入苑は閉館・閉苑の30分前まで 休館日 : 毎週月曜(休日の場合は開館・開苑し、翌日休館・休苑 ※4月30日(火)、8月13日(火)は臨時開館・開苑) 年末年始(12月27日〜1月4日) 5月8日(水)、6月4日(火)、7月2日(火)、8月6日(火)、9月3日(火)、10月1日(火)、12月10日(火)、2025年1月7日(火)、2月4日(火)、3月4日(火)※その他館内メンテナンス及び悪天候等のため臨時休館・休苑する場合あり

    書籍一覧 | 国立歴史民俗博物館
  • 在宅勤務が標準に 欧州は法制化の動き、米は企業主導 - 日本経済新聞

    新型コロナウイルスの感染拡大に伴い格化した在宅勤務を定着させる動きが広がっている。欧州では「在宅勤務権」の法制化が始まり、米国企業は在宅勤務の恒久化を決める例が相次ぐ。日でも実施企業は増えたが、ルール作りなどで遅れている。在宅勤務は企業の競争力も左右する可能性がある。「人が希望し職場も許すなら、コロナ後でも在宅で働けるようにすべきだ」――。ドイツのハイル労働・社会相は4月、現地紙のインタ

    在宅勤務が標準に 欧州は法制化の動き、米は企業主導 - 日本経済新聞
    florentine
    florentine 2020/06/16
    “在宅勤務の導入率(部分導入含む)が8割超とされる米国は時間当たりの労働生産性が日本の1.6倍だ。法制化したフィンランドや議論が始まった独英なども日本より3~6割高い。在宅勤務に積極的な国は生産性が高い傾向”