中国・反日デモ暴徒化の背景と、日中関係の今後～～最も基礎から解説！ (diary)
女子の生き方 / 文学・思想・美学論 / 中国、日中関係 / 着物日記 / 仕事論 / 日々のこと / 世の中のこと / 和のこと / 猫 / 本や映画や美術展感想 / お仕事ご報告 / 2013年 / 6月 / 5月 / 3月 / 1月 / 2012年 / 12月 / 11月 / 10月 / 9月 / 8月 / 7月 / 6月 / 5月 / 4月 / 3月 / 2月 / 1月 / 2011年 / 12月 / 11月 / 10月 / 9月 / 8月 / 7月 / 6月 / 5月 / 4月 / 3月 / 2月 / 1月 / 2010年 / 12月 / 11月 / 10月 / 9月 / 8月 / 7月 / 6月 / 5月 / 4月 / 3月 / 中国・反日デモ暴徒化の背景と、日中関係の今後～～最も基礎から解説！ 2012/09/18 ツイート 中国で連日強烈な反日暴力行動が続き、多くの方か
中国人の語る中華思想とは
十代の最後の頃、中国人の集まりにやめとけばいいのにモンゴル人の友人を招いたことがある。モンゴルからの友人は当然のように中国は内モンゴルを「返還」すべきだと言う。一方の中国人は猛反対し激しい論戦になった。 大学生のときに住んでいた寮の半分くらいは中国人で、私はよく彼らと酒を飲んだ。彼らはすぐに日本の戦争責任を追求するし、東アジアにおける中国の覇権について話していた。彼らは結構普通に「日本も中国の一部です」と言っていた。私は、まあ幾分かは困りながらも、そういう話になると熱くなるタイプだったので日本の正当性を訴えたり、逆に謝ったりしたものだった。 そもそも半分くらいの中国人は日本語を話さなかったし、私も私で英語で上手く話せなかった。それに中国人の人名を中国語風の発音できないのだから、細かい話なんてできるわけがなかった。まあ、それでも異文化交流として楽しかった。 知性ある彼らが中国の教育とメディア
「国債」問題が「国際」問題になった10年の変化：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米ドルと日本国債は世界の2大「狼が来る」 われわれはよく世界の2大「狼が来る論」として、ドルの暴落論と日本国債の暴落論を紹介してきた。ドル暴落論は1970年代初頭に米国が変動相場制に移行して以来、40年のあいだ常に言われてきた。また、日本国債暴落論も、過去10年あまり常に市場で話題になってきた。ただし、どちらも不安視され続けたものの、現在のところ暴落にまでは至っていない。 もちろん、1970年代初頭に1ドル＝360円だったドルは、今日80円台前半にある。暴落に近い、という見方もあるだろう。しかし、ドルを国際通貨として安心して取り引きがなされている今日の状況を見ると、暴落と言い切るのは無理があるだろう。 それでは、ドルも日本国債も暴落に至らなか
【首相所信表明】日中問題など外交課題に「国民１人ひとりが…」と責任を有権者に転嫁か (1/2ページ) - MSN産経ニュース
菅直人首相にとって２度目となる１日の所信表明演説は約６千字と、内閣発足直後の６月の演説の約１万字から大幅に圧縮し、無駄を省いた「実務型」の内容となった。その中で目を引くのは、沖縄・尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件が起きたこの時期に、「主体的な外交の展開」を掲げ、日中関係に比較的大きなスペースを割いたことだ。 首相は、国際社会は「歴史の分水嶺（ぶんすいれい）」とも呼ぶべき大きな変化に直面していると指摘し、「わが国周辺地域に存在する不確実性・不安定性は、予断を許さない」と強調した。問題意識はもっともだが、続く次の一節は何を意味するのか。 「国民一人ひとりが自分の問題としてとらえ、国民全体で考える主体的で能動的な外交を展開していかなければならない」 政府は現在、対米、対中、対露外交で迷走と敗北を繰り返し、「受動的・他律的外交」を余儀なくされている。それに困り果て、国民に「対応を考えてくれ」とげたを
海をゆく巨龍：転換期の安保２０１０ 中国で「沖縄返せ」の声（その１） - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
◇「琉球併合に国際法上の根拠はない」 学者ら論文、０６年以降２０本 沖縄に対する中国の権利が今もある－－。こんな刺激的な主張が最近、中国の歴史学者の間で有力になりつつある。沖縄がかつて琉球王国時代に中国との交易で栄え、中国に従属する地位にあったことを根拠にしている。米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設問題で日米同盟が揺らぎ、沖縄と日本政府の関係もぎくしゃくする中、中国では「沖縄を返せ」の声が強まっている。【「安保」取材班】 昨年１２月、北京。中国人歴史研究者らによるシンポジウムが開かれ、「明治政府による琉球併合（１８７９年）も、戦後の沖縄返還（１９７２年）も国際法上の根拠はない」との主張が繰り返された。主催者の一人、徐勇・北京大教授は、日中関係史が専門で、日中歴史共同研究の中国側委員も務めた有力研究者だ。 沖縄の「日本帰属」を支持するこれまでの中国の公式見解を覆す主張だ。上里賢一・琉球
ヨーゼフ・メンゲレ - Wikipedia
ヨーゼフ・メンゲレ（Josef Mengele、1911年3月16日 - 1979年2月7日）は、ドイツの医師、人類学者、親衛隊大尉。第二次世界大戦における戦争犯罪者として知られる。 1937年から人類生物学者、遺伝学者のオトマー・フライヘル・フォン・フェアシューアーの助手として働いた後、メンゲレは1940年に武装親衛隊に志願した。アウシュヴィッツ＝ビルケナウ強制収容所で彼は選別を行い、非倫理的な人体実験を行った。戦後は南米で逃亡生活を送っていた。1949年7月に元SSメンバーのラットラインの支援を受けてアルゼンチンに航海した。彼は当初ブエノスアイレスとその周辺に住んでいたが、1959年にパラグアイに、1960年にブラジルに逃げ、その間ずっと西ドイツ、イスラエル、そして彼を裁判にかけたいと思っていたサイモン・ヴィーゼンタールなどのナチ・ハンターに求められていた。メンゲレは、西ドイツ政府によ
ドバイ・ショック。そして過剰投資と覇権国：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン これまで、その金融危機の根幹を考えるうえでの3つの過剰問題、すなわち（1）米国の過剰負債に支えられた「過剰消費」、（2）中国に代表される新興国に対する「過剰投資」、（3）それを支えてきた過剰なリスクテークに支えられた「過剰流動性」、について、30年間という歴史を振り返りながら、現在の位置を確認してきました。 前回は中国に代表される新興国への「過剰投資」とそれを支える「過剰流動性」について詳述しましたが、先週来、その中でも脆弱な新興国であるドバイが引き金となって、世界中に「ドバイ・ショック」を引き起こしています。 人工リゾート島や高層建築でバブル的な匂いが強かったドバイですが、そもそも安定的な収入がない非産油国が、自身を魅力的に見せて投資を呼び
フジテレビ記者がオバマ米大統領に広島と長崎の核爆弾投下の是非を質問したが、はぐらかされてしまった: 極東ブログ
オバマ米国大統領訪問で日米首脳共同記者会見が実施された。その際、フジテレビ記者は、オバマ米大統領に広島と長崎の核爆弾投下の是非を質問したが、はぐらかされてしまった。その報道が日本のメディアにはあまり明確には伝わっていないようなので、ブロガーとしては補足しておきたい。 最初に日米首脳共同記者会見のこの質問に関連する大手紙の報道を確認しておきたい。 14日付け朝日新聞「日米首脳会談 共同会見の要旨」（参照）では、フジテレビ記者の質問への回答であることが明示されず、基調と同じ扱いになっていた。 ■大統領 作業部会は、在沖米軍再編に関する日米合意の履行に焦点を絞るものだ。作業を迅速に完了することを希望している。 我々は、「核のない世界」というビジョンを、長期的目標として共有している。具体的な措置をとらなければならない。核兵器が存在する限り、我々と同盟国のための抑止力を維持していく。 広島と長崎で原
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#275 反日・嫌韓・嫌中を叫ぶ世代の胸底にある不安 - 高原 基彰さん(社会学者) | mammo.tv