一部報道について：Ｊリーグ.jp
Tweet 本日、スポーツ報知より、「Ｊリーグが、スポンサー企業名入りのクラブ名称を認める」との報道がありましたが、本件は、実行委員会や理事会でも全く検討されていない内容であり、事実無根です。 Ｊリーグでは、Ｊリーグ規約にて「チーム名および呼称には地域名（ホームタウン）が含まれているものとする」と定めており、今後も地域と一体となったクラブづくり、サッカーの普及、振興につとめてまいります。 ■Ｊリーグ規約 第31条〔Ｊクラブの名称等〕（抜粋） (1) Ｊクラブの法人名、チーム名および呼称（以下総称して「名称」という。ただしチーム名および呼称には地域名が含まれているものとする）ならびにホームタウンは次のとおりとする 前へ 一覧へ 次へ
ＪリーグとDAZNの新たな放映権契約について：Ｊリーグ.jp
Tweet Ｊリーグと、ＪリーグオフィシャルブロードキャスティングパートナーであるDAZN Groupは、従来の放映権契約を一部見直し、2023年から2033年までの11年間で約2,395億円という新たな放映権契約の締結に合意しました。 ＪリーグとDAZNは2017年から10年間で約2,100億円の放映権契約を締結し、2020年には新型コロナウイルス感染症の拡大によるＪリーグの試合の一時中断を受け、2017年から2028年までの12年間で約2,239億円の放映権契約の見直しを行うなど、常に互いの成長戦略を推進するべく連携してまいりました。 2022年3月にＪリーグでは野々村芳和がＪリーグチェアマンに就任し、DAZNでは新たにShay Segev氏がDAZN GroupのCEOに就任、山田学氏が日本ビジネスを担うDAZN Japan エグゼクティブ バイスプレジデントに就任され、両法人ともに
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