2020.05.15 子どもの頃、おふくろには、人の悪口を言うもんじゃありませんよとよく言われました。 平塚ＹＷＣＡ幼稚園、平塚市立花水小学校、ボーイスカウト平塚第５団でも、人の悪口を言うなと教わりました。 人の悪口を言うと、うちのオヤジにはぶんなぐられました。 これは私の家だけでなく、どこの家庭でも同じではないか、どこの学校、組織でも同じではないかと思います。 私を含め多くの人は、道ですれ違った見知らぬ人に、いきなり暴言を吐くことはしないでしょう。 ところがなぜかＳＮＳでは、そうしたことが起こります。 中には若者の手本になるはずのような人が、口汚く人を罵ったりしています。 同じ人が同じ言葉を多くの人が集まる場所で大声で叫んだら、どう思われるでしょうか。 議論する時に一番大事なのは、意見と意見を言っている人は別だということです。 ジョージタウン大学時代、アメリカ連邦議会の下院議員の事務所で

リンク 日経ビジネス電子版 「飛行機がなぜ飛ぶか」分からないって本当？ 間違った説明や風説はなぜ広がるのか 先日、飲み会の席で「…だって世の中、『飛行機がなぜ飛ぶか』だって、本当は分かっていないんですから」という声が聞こえてきた。貴方もきっと、同種の話を耳にしたことがあると思う。 933 users 10437 tomo @tonagai あれ？この記事（松田 卓也先生が吼える！）、ずっと前に見た？と思ったら2014年のものの再公開か。 「飛行機がなぜ飛ぶか」分からないって本当？ business.nikkei.com/atcl/seminar/1… 2019-06-20 21:20:29

以下、思ったことをそのまま書いているので、「言葉の意味が分からん」みたいな苦情はご勘弁。

コロナ禍が、ナニワの食文化も変えた－。大阪府の吉村洋文知事が特措法に基づく休業要請などを部分的に解除する基準「大阪モデル」をもとに、解除に踏み切る方針を示して一夜明けた15日、休業中の大阪の老舗、串カツ店「串かつだるま」は、独自ルール「ソースの2度漬け禁止」の共有ソースを変更し、新しいスタイルで16日から営業再開することを決めた。 「創業以来、91年間守ってきた大切なものですから、苦渋の決断です」。関西を中心に13店舗の「串かつだるま」を運営する「一門会」（大阪市浪速区）のエリア課長、岩城隆進さん（41）は苦しい胸の内を明かした。 だるまは、安倍晋三首相が14年、大阪視察の際に訪れたこともある名店だ。客は秘伝のソースがたっぷり入った銀色の容器に、揚げたての串カツをつけて皿に移す。一口食べて、ソースが足りないと思っても「ソースの2度漬け禁止」。これまでは仲間や家族など複数人が同じ容器を使えた

チリの首都サンティアゴの共同墓地で墓穴を掘る作業員ら（2020年5月14日撮影）。(c)MARTIN BERNETTI / AFP 【5月15日 AFP】南米チリで、一時は「ピークを越えた」とみられていた新型コロナウイルス感染者数がここにきて急増している。政府は人口約700万人の首都圏を対象に、15日から強制的かつ「完全」なロックダウン（都市封鎖）を実施すると発表。首都サンティアゴの主要墓地では、約2000人分の墓穴を掘る作業が進んでいるという。 これまで1日当たり350～500人だった新規感染者数は、先週末になってにわかに急増。13日までの24時間では2600人の新規感染者が確認され、14日にもほぼ同数の報告があった。 ハイメ・マニャリッチ（Jaime Manalich）保健相は13日、「最も深刻な措置を発表しなければならない。サンティアゴ首都圏の完全隔離だ」と述べた。国内では3万400

国の妊婦向けの布マスクの検品にかかる費用について、厚生労働省は、国会で担当局長が答弁した「８億円」は、その大半が全世帯向けの布マスクの検品の費用で、妊婦向けは800万円未満であると明らかにしました。 加藤厚生労働大臣は15日の参議院本会議で「８億円は、全世帯向けと介護施設向けなどの布マスクの検品も含めた契約額で、妊婦向けマスク分は１％にも満たない」と述べ、妊婦向け布マスクの検品の費用は800万円未満であると説明しました。 厚生労働省によりますと、８億円のうち大半は全世帯向けの布マスクについて配送前に行っている検品の費用だということです。 厚生労働省では「きのうの国会答弁は正確だったと考えているが、わかりやすかったかと言われれば別かもしれない」と話しています。

安倍晋三首相は15日夜、ジャーナリストの桜井よしこ氏のインターネット番組で、黒川弘務東京高検検事長の定年延長を閣議決定したのは、黒川氏が安倍政権に近いからだとの見方を否定した。「私自身、黒川氏と2人で会ったことはないし、個人的な話をしたことも全くない。大変驚いている」と語った。 法務省や検察庁の人事案を、官邸が介入して変更させる可能性については「あり得ない」と明言した。同時に「イメージを作り上げられている。全く事実ではない」と不快感を示した。 衆院で審議中の検察官の定年延長を含む国家公務員法改正案と、黒川氏の人事についても「全く関係がない」と述べた。

還元水生成器の製造・販売などを手掛けるエナジックインターナショナル（大城博成代表）は１３日までに、北海道大学人獣共通感染症リサーチセンターと協力し、消毒殺菌効果がある「次亜塩素酸水」に、新型コロナウイルスの感染性を失わせる不活化効果があることを実証した。