マニュアル : 富士通
72 件が検出されました。 ・本ドキュメントを輸出又は提供する場合は、外国為替及び外国貿易法、及び米国輸出管理関連法規等の規制をご確認の上、必要な手続きをおとり下さい。 ・公開されている製品マニュアルに修正記事（差分）が提供されている製品があります。詳細は、「マニュアル修正情報」からご確認ください。 ServerView Resource Orchestrator Cloud Edition DRオプション V3.1.0A ServerView Resource Orchestrator Cloud Edition DRオプション V3.1.0A ServerView Resource Orchestrator Cloud Edition DRオプション V3.1.1A ServerView Resource Orchestrator Cloud Edition DRオプション V3.1.
vAppで仮想マシン群を一元管理
「情報システムのクラウド化が進む」。IT業界にかかわる人々にとって共通認識になりつつある「クラウド」であるが、そもそもの目的を簡単におさらいしておこう。 企業における情報システムとは、企業活動を支える貴重な財産であると同時に、それを活用しさらなる利益獲得とコスト削減を両立する武器でもある。 しかし、昨今の情報システムは、加速度的に情報量が増えたことにより、多くの課題を露呈してきた。具体的には、より多くのトランザクションに対応しなければならないという課題、コストや組織に起因してシステムが乱立しているという課題、システムの設計／構築／保守に多くの手間が生じているという課題、などがある。 このような課題を解決すべく、情報システムのパラダイムを変えたのが、仮想化でありクラウドである。ユーザーは、クラウドを利用することにより、場所や時間を問わず必要なリソースを手早く利用することができる。また、IT管
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新しいかたちのデータセンターを日本中に分散配置しよう
新しいかたちのデータセンターを日本中に分散配置しよう：連載/データセンターの電力効率、コスト効率を上げるには（2）（1/2 ページ） 前回はデータセンターの利用者が多くなれば、冷却用施設などを共用することによるコスト削減効果が働き、自社でサーバを抱えるよりもコスト効率が良くなるということを説明した。さらに付け加えると、日本のデータセンターの利用コストは、実は世界各国のデータセンターと比べると決して安いとは言えない。まだまだコスト削減の余地があるのだ。 連載第1回：自社サーバを環境性能の高いデータセンターに移設しよう 連載第1回「自社サーバを環境性能の高いデータセンターに移設しよう」を掲載してからかなり時間がたってしまった。読者の皆さんにおわびしたい。そして、時間があるときで結構なので、もう一度第1回を読み返していただきたいと思う。第2回以降を理解して頂く上で役に立つはずだ。 第1回では企業
技術は「組み合わせを固定」
これまでシステムで利用するハードやOS、ミドルウエアなどのインフラはその時々で最適な製品や技術を選ぶケースが多かった。だが、サービスを素早く安定的に提供するには、インフラで利用する技術の組み合わせを固定して、標準化を進めるのが望ましい。この作業は、インフラを企画・設計する段階で、運用担当者が主導して進めることになる。 対象となる技術の範囲は、パブリッククラウド、プライベートクラウドのどちらを使うか、プライベート型の場合は自社所有かベンダー所有かで異なる（図1）。JTや東京ガス、日本通運、国士舘大学はどう標準化を進めたのか。 専任担当者が標準化 JTはベンダー所有のプライベートクラウドを利用する。2015年までにグループ全体のインフラの9割を日立のプライベートクラウドに移行する計画だ。 クラウドに移行するにあたり、JTはインフラの標準化を進めた。アプリケーションフレームワークから、アプリケー
ネットワークを激変させるという「OpenFlow」って何だ？
「ネットワーク分野での大きな革新」「旧来のネットワークの世界を劇的に変える」「回線コストだけでなく、設備コスト、運用コスト、エネルギーコストを削減する」――。これらはすべて新しいネットワーク技術「OpenFlow」を評した言葉だ。それほどOpenFlowはインパクトがあり、期待されている。 OpenFlowを熱望しているのは、とりわけ大規模なデータセンターを運用する企業だ。データセンターのサーバーやストレージは、仮想化/クラウド技術によって、アプリケーションへのリソース割り当てを動的に行えるようになった。仮想マシンの移動も自在である。 これに比べると従来のネットワークは柔軟性を欠き、構成変更の負担が重くなっている。そこに大きな不満が生じる一方で、OpenFlowに期待する声が日ごとに高まっているわけだ。OpenFlowの仕組みやメリット、技術動向に関する記事を以下にまとめた。今後のネットワ
米グーグルも注目、ネット設計変える「OpenFlow」
各種のクラウドコンピューティング・サービスを筆頭に、既存のコンピューティング技術では短時間で処理することが困難な「ビッグデータ（膨大な量のデータ）」を扱うサービスが増え、その要素技術が一般企業にも身近なものとなりつつある。今回は、米フェイスブックや米グーグルなども注目する最新ネットワーク技術「OpenFlow（オープンフロー）」を扱う。 ITの世界では、コンピュータそのものだけでなく、ネットワーク分野でも大きな革新が起きつつある。それが「OpenFlow」だ。ルーターやスイッチ、ロードバランサー、ファイアウオールなどのネットワーク機器と、LANやWANの回線から成る企業ネットワークの構成変更が手間いらずになる。このため、サーバーやストレージの構成変更や増減、仮想マシンの作成なども容易になる。今後のネットワーク設計・運用に際して見逃せない選択肢だ。 OpenFlow技術には、まずは、扱うデー
［3］NECが製品化したOpenFlow、データセンターでの活用を見込む
2011年5月、OpenFlowというネットワーク技術を実装した、世界初の商用製品が出荷された。NECが開発した専用スイッチと制御装置だ。 OpenFlowは2008年にスタンフォード大学などが設立した「OpenFlowコンソーシアム」が提唱した技術である。現行のレイヤー2/レイヤー3スイッチと違い、経路制御などの計算処理をスイッチから分離。それらを制御装置のソフトウエアで実行する。スイッチは、制御装置から指示された通りにフレームを転送するだけだ。スイッチには経路制御の設定をする必要がないため、運用コストが削減できる。特に、トラフィックの種類によって動的に経路を変えるといった、従来の機器では難しかった運用をしたいときに有効だ。 これまでのOpenFlowに関する活動は、実証実験など学術的なものが中心だった。そのなかで製品化が現実的となり、2011年3月21日に設立された標準化団体「Open
［1］新たなクラウド運用の切り札「OpenFlow」、ネットワーク機器を集中制御
東日本大震災の後、大半の企業がBCP（事業継続計画）に目を向けている。そのBCPのために今や欠かせないのがデータセンターである。複数の堅牢な設備にサーバーシステムを設置しておけば、広域災害でも事業継続が可能になる。 ただ、データセンター内のシステム運用は次第に難易度が上がってきている。原因は「仮想化」や、サーバー周辺のネットワークの複雑化だ。経済状況の低迷もあり、いまやデータセンターにおいてさえ、必ずしも潤沢には運用要員を確保できない。このため運用の手間を省く手段・手法の確立が重要な課題となっている。 実は最近、この課題を解決できる技術が実用段階に入りつつある。一つが「OpenFlow」、もう一つが「仮想アプライアンス」である。そこで本稿では、これらの新しい仕組みの効果について解説する。 複雑化の一途をたどるネットワーク 「仮想化」と言うと、一般にサーバーの仮想化を思い浮かべるだろう。ハイ
［サーバー編］キーワードは「置き換え」「仮想化」「クラウド」
サーバーの消費電力を抑える方法には主に、（1）サーバーの置き換え、（2）仮想化の利用、（3）クラウドサービスの利用---がある。 サーバーの置き換えで省電力化に成功したのがカブドットコム証券だ。「夏場に電力需要が供給力を上回る可能性が出たことを受け、3月末にはサーバーの新機種へのリプレースを決断した」（カブドットコム証券 執行役 事務・システム本部長兼システム部長の阿部吉伸氏）---。 置き換えたのは、顧客情報を管理するデータベースサーバーや、Webサーバー、アプリケーションサーバー。サーバーの消費電力を従来と比べて約半分に抑えた（図1）。これはデータセンターで利用している各種機器が消費する電力の15％程度に相当する。サーバーの消費電力が低くなったことで空調にかかる電力も減らせるため、データセンター全体で17.7％削減できるという。 カブドットコム証券は2011年4月から5月にかけてサーバ
IPとはまったく違う「OpenFlow」の目的とは
昨年のゴールデンウィークは四国の実家に帰り、徳島の山奥にある温泉に行った。今年は海だ、ということで、しまなみ海道で瀬戸内海を渡り尾道へ行った。もちろん、尾道を選んだのはNHKの連続テレビ小説「てっぱん」の影響だ。ドラマを熱心に見たわけではないが、大林信彦監督の「転校生」（1982年）を見て以来、いつか行ってみたいと思っていたところだ。尾道水道に面した坂の町は、長いアーケードの商店街が今もにぎわっている、ちょっと古びてこじんまりした、いい町だった。 さて、今回はOpenFlowという新しいネットワーク技術の特徴とメリットについて述べたい。OpenFlowはスタンフォード大学を中心とするOpenFlowコンソーシアムで標準化が進められている技術で、2009年12月にバージョン1.0が制定された。OpenFlowを実装した製品は2011年4月にNECから世界で初めて出荷され、大規模データセンター
データセンターに立ちふさがる「25％電力削減」
データセンターは、ネットワークそのものと並ぶ重要なインフラといえよう。それゆえ、データセンターの多くは震度6強以上にも耐えられる建物を使い、サーバーラックも床面に固定するなど、地震に強い構造となっている。大手コンピュータメーカーや通信事業者のデータセンターは、今回の地震による直接的な被害はなく、その後の計画停電に対しても自家発電用の燃料確保に動くなど「影響なし」との立場を示している（関連記事：計画停電のデータセンターへの影響なし、自家発電の燃料確保に動く）。 だが、必ずしも安心できるとは限らない。自家発電装置を備えるデータセンターでも、停電が長引くと脆いことがある。 茨城県にデータセンターを保有するサンファーストは、サーバーそのものの破損はなかったというが、2日以上にわたる停電に苦しんだ。同社はUPS（無停電電源装置）、自家発電装置での電力供給を実施したが、停電の最中、燃料切れで自家発電装
米国にもあった電力危機
今、日本では、この夏にやってくる深刻な電力不足に備え、各業界で大規模な節電策を検討している。IT業界では、電力を大量に消費するデータセンターでの対策に注目が集まり始めた。 日本と背景は全く異なるが、実は米国にも電力危機があった。電力自由化に端を発し、2000年夏から2001年にかけてカリフォルニア州で電力供給不足が発生。停電が頻発する事態になった。いわゆるカリフォルニア電力危機である。 米国のIT業界にも電力危機があった。リーマンショック以前は米国で大規模データセンターの建設ラッシュとなり、その電力消費量がうなぎのぼりとなった。2008年以降、既存のデータセンターの約半数が、処理要求の拡大に対応するのに必要なスペースや電力を確保できなくなる、との調査報告もあった。 「電力不足」という点で経験豊富な米国のデータセンターから、学ぶ点はいろいろあるはずだ。日米で事情は異なるが、米国調査会社のアナ
FCoEや設定自動化で管理を容易に
次第に大規模化とミッション・クリティカルへの対応が進むサーバー仮想化環境。今後は，その管理が重要性を増す。そのために有効な新技術は徐々に登場してきている。キーワードはインタフェース統合と，管理の自動化。今回は，その最新動向を紹介する。 宮下 徹／奈良 昌紀 ネットワンシステムズ応用技術本部 第5応用技術部 DCエンジニアリングチーム 仮想化技術の進歩とともに，今後，サーバー統合はさらに進む。1台のハードウエア上で稼働させられる仮想マシンの数や，マルチプロセッサ/マルチコア・プロセッサ環境で一つの仮想マシンに割り当てられるCPUの数が飛躍的に増えるからだ。同時に，ユーザーはミッション・クリティカルなアプリケーションまで仮想化環境で動かすようになり，仮想マシンの重要度も上がっていく。 ただし一方で，仮想化したシステムの運用管理の難易度も次第に上がっていく。とりわけネットワークまわりは構成が複雑
ゼロからはじめるストレージ入門
近年、企業のデータは飛躍的に増加しているが、多くの企業はただひたすらディスクを増やし続ける旧来のデータ管理手法から抜け出せていない。本連載では、こうした増え続けるデータを効率的に管理するためのストレージ技術を解説していく。HDDやRAID、バックアップなどの基礎から、SANや仮想化、ライフサイクル管理、重複除外など最新技術まで、しっかりと解説しておこう 2009年12月18日 09時00分 サーバー・ストレージ 最終回 クラウド時代に対応するストレージの最新技術 本連載最後のトピックでは、ストレージの最新技術を取り上げる。重複除外やストレージ階層化などストレージ技術の進歩には目を見張るものがあるが、その中でも今後のストレージ業界で大きな影響を与えると考えられる2つの新しいテクノロジー「フラッシュドライブ」と「スケールアウト型アーキテクチャ」について紹介する。 2009年12月11日 09時
第4回 重複排除でデータ量を削減する
様々な場面で情報活用への期待が高まっている。この状況を下支えしているのがストレージだ。ストレージの進化なしに、現在の、そしてこれからのIT環境は存在し得ない。“情報爆発”に耐えられるストレージ環境のあり方を探る中で、前回はストレージ統合時に直面するデータ移行問題について解説した。今回は、データ量そのものを減らす方法として最近話題の重複排除技術について考えてみる。 本連載では、増える一方のデータにどう対処するかについて、ストレージ環境のあり方を考えている。最も単純な処方箋は、技術論はともかく、データを増やさないようにするか、データを減らすかのいずれかになる。 データを増やさないようにすることは困難 第1回で、「データの増加量は5年で10倍」になると述べた。その内訳には、バックアップとアーカイブ、および災害対策用の遠隔地複製データが含まれる。つまり、システムの重要性と利便性を高めるために、デー
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