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2007年8月31日のブックマーク (4件)

  • Copipedia

    コピペ大事典「コピペディア」へようこそ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ コピペディアは、コピペで出来た百科事典です。 2ちゃんねるなどのコピペを、カテゴリー別にまとめています。 誰でも自由に投稿・編集が出来ます。どうぞお気軽に参加してください。 ,__ iii■∧  / ━ (,, ゚Д゚)/ ━━━━━━∧∧━━━━∧∧━━━━━━━━━━━━ | `つ  ∇         (゚Д゚,,)     (゚Д゚,,) |   | | ̄ ̄|     /⊂   ヽ    /⊂  ヽ ~|   | | □ |   √ ̄(___ノ~ √ ̄(___ノ~ .   ∪∪ |    |   ||   ━┳┛  ||   ━┳┛  ̄ ̄ ̄ ̄.|    |========================= 最近更新された項目 ごめんnyaさい 餌まだかnya マツダ・タイタン 働

    fudsuki
    fudsuki 2007/08/31
    コピペの引用したいときに使えそう。そんな時が来るかどうかは判らないけど
  • ウィルコムを買収したカーライルは、ハゲタカそれとも救世主? 

    著者プロフィール:新崎幸夫 南カリフォルニア大学のMBA(ビジネススクール)在学中。映像関連の新興Webメディアに興味をもち、映画産業の場・ロサンゼルスでメディアビジネスを学ぶ。専門分野はモバイル・ブロードバンドだが、著作権や通信行政など複数のテーマを幅広く取材する。 MBAで勉強をしていると、投資ファンドをめぐる報道に違和感を覚えることが多い。日のマスコミは、外資系金融ファンドを「ハゲタカ」と呼び、金の亡者として報道することが多い。しかし、当にそうなのだろうか? ここでは現在進行形の事例として、PHS通信事業を行うウィルコムを取り上げる。KDDIの子会社だったウィルコム(当時はDDIポケット)は2004年、米系投資会社のカーライル・グループに売却された。厳密にいえば、カーライル60%、京セラ30%、KDDI10%を出資するコンソーシアムの支配下に入ったということだが、カーライルが買

    ウィルコムを買収したカーライルは、ハゲタカそれとも救世主? 
    fudsuki
    fudsuki 2007/08/31
    ウィルコムユーザとしては、あまり存在感を感じていない>カーライル。八剱氏や喜久川氏、端末を作った京セラやシャープの印象のほうが強い。
  • 人月計算とExcelとスーツの世界より

    俺の住む世界はアイティーとやらに支えられているらしい。 アイティーに関われば、俺の住む世界をさらに素敵なものにしていけるに違いない。していきたい。 そう願って、何も知らなかった文系新卒の俺が金融系のシステム会社に入って、もう一年以上が経つのだ。 昔、お遊びでゲームを作ったことはあった。RPGツクールなんかが好きだった。 だから自分はシステム会社に向いていると思った。 実際、資格取得を勧められて始めた勉強は楽しかった。 浮動小数点数、オートマトン、SQL、スタック、木、論理式。 パズルみたいで楽しかった。コンピュータの中身が理解できて、わくわくした。 楽々と基情報技術者の資格を手にし、半年後にはほとんど勉強もせずにソフ開も取得した。 研修の課題では同期の誰よりも速く、短く効率のいいソースを仕上げた。 現場に出て、番機に触った。 30年間親会社を支え続ける偉大なシステムの中身を、わくわくし

    人月計算とExcelとスーツの世界より
    fudsuki
    fudsuki 2007/08/31
    この状況は汎用機だけじゃない。UNIXでもWindowsでも、既存システムはほとんど同様(大企業ならなおさら)。コンピュータサイエンスはドッグイヤーだけど、業務はリアルイヤーだから、どうしても時差が出る。
  • 情報漏えい発生時の対応ポイント集:IPA 独立行政法人 情報処理推進機構

    情報漏えい事故が発生した時に参考となる小冊子「情報漏えい発生時の対応ポイント集」をウェブで公開いたしました。 小冊子は、情報漏えいインシデント対応マニュアルを整備していない中小企業などにおいて、情報漏えい事故が発生した場合、何をする必要があるか、何に気をつけなければいけないかを経営者をはじめとする対応チームの方々が短時間に理解し、速やかに適切な対応ができるように参考書として活用できるようまとめてあります。 小冊子は、情報漏えいインシデント対応における基作業ステップや情報共有、発表などの共通的な事項に関するノウハウと、情報漏えいタイプ別の対応作業内容や留意点のノウハウをわかりやすく解説しています。 なお、より詳しい内容につきましては、「情報漏えいインシデント対応方策に関する調査報告書」を公開していますので、併せてご利用ください。