気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 米ゼネラル・エレクトリック(GE)が白物家電部門の売却計画を発表して以来、韓国LG電子が売却先として有力視されてきた。5月28日、ソウル訪問中だったGEのCEO(最高経営責任者)ジェフリー・イメルト氏が、買い手候補としてLGを「素晴らしい会社」と呼び、「LGとGEアプライアンスが統合すれば、多くの成果が期待できる」と述べると、その憶測はさらに膨らんだ。 10年前、安価なトースターや電子レンジのメーカーとして知られていたLGは、今や白物家電で米ワールプール、スウェーデンのエレクトロラックスに次ぐ世界第3位のメーカーだ。携帯電話メーカーとしてもトップクラスに名を連ねる。もちろん、GEの白物家電部門の買収には他社も参戦するだろう。イメルト氏は売却先
単純な見落としがあるかもしれないが、アイルランド国民投票によるリスボン条約否決を扱ったのは大手紙では毎日新聞だけだったということだろうか。明日あたりにひょっこり朝日新聞や日経新聞の社説に出るだろうか。特に日経新聞は昨年10月22日に”新条約で機動力を増すEU”で次のように述べていた。リスボン条約のおさらいもかねて。 欧州連合(EU)の首脳会議が、未発効に終わったEU憲法に代わる新たな基本条約を採択した。新条約は「リスボン条約」と名付け、EU大統領の創設や政策決定を迅速化する多数決制度など、さまざまな斬新な工夫を盛り込んだ。新条約が発効すれば、半世紀にわたる欧州統合が新たな進化の段階に入る。 名を捨てて実をとる。その策のおかげで、新条約は逆に当初のEU憲法より濃い内容となった。新体制への移行は09年だが、新条約が機能し始めれば、EUの国際社会への影響力は一段と高まるだろう。 と期待をフカした
岩手県内陸南部を震源とするマグニチュード7.2の大地震が日本列島を襲った。実は、地震に先立つこと約1か月。「大気イオン濃度」の異常な上昇を受けて、「大地震に要注意」と警告していた人物がいた。 「大地震だと30日前にイオン濃度の大きな上昇が見られる」 NPO法人「大気イオン地震予測研究会(e-PISCO)」は2008年6月14日、5月中旬に「大気イオン濃度」が東日本で異常値を記録したことについて、同日朝に発生した岩手・宮城内陸地震との関連を調査していると発表した。 同研究会は、「イオン濃度」の急上昇が地震の前兆である可能性が高いとして、イオン濃度を測定して地震の予測を研究している団体。 神奈川・厚木地点での測定値が5月13~14日にかけて急上昇していた。大阪市立大学名誉教授で同会理事長である弘原海清氏は、5月中旬時点でのJ-CASTニュースの取材に対し、大きい地震だと30日前、小さな地震でも
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