bp special ECOマネジメント／特集
今年7月、Jパワー（電源開発）の磯子火力発電所（横浜市磯子区）新2号機が営業運転を開始した。限られた敷地の中で従来機の2倍の容量、多くの「国内初」を含む最新鋭の設備を投入した、コンパクトながら高効率な石炭火力発電所だ。 2002年4月から稼働している新1号機と合わせて出力120万kWとなるこの発電所は、横浜市の電力需用（242億6341万kWh：2007年）の約40％を担う。新1、2号機ともに、タービン内の水蒸気の温度と圧力を極限まで高める超々臨界圧発電（USC＝Ultra Super Critical）方式を採用している。従来の微粉炭火力発電では、蒸気の噴射力と膨張力によってタービンを高速で回転させ、発電機を回すことで電気を起こす。蒸気は始めに高圧タービンに送られ、一度発電をした後に再度ボイラーに戻って再加熱される（再熱蒸気）。再熱蒸気は中圧タービン、低圧タービンを回転させて仕事を終え、
bp special ECOマネジメント／特集
経済産業省が今年3月に発表した「Cool Earth-エネルギー革新技術計画」。2050年をターゲットにした長期ビジョンを具体的に推し進めるために21分野の革新技術を選定、分野ごとにロードマップを策定し、さらに国際的な連携のあり方についても方向性を示した。7月7日からの洞爺湖サミット（主要国首脳会議）を控え、エネルギー分野で世界トップクラスの技術力を誇る日本が、革新的な技術開発を提案してリーダーシップを示そうというものだ。 「2050年半減に向けて、技術革新は重要であるという認識は、もはや世界の潮流になりつつある。すでに、EU（欧州連合）や米国など先進国では、中長期的な技術開発ロードマップ策定の動きが見られる。技術開発は日本がイニシアチブをとれる分野。洞爺湖サミットでは大いにアピールしたい」と、資源エネルギー庁総合政策課エネルギー戦略推進室の小林正孝戦略推進係長は話す。 ■経済産業省が
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Crude Alternatives: Energy Industry Heavyweights Debate Fuels of the Future
ＢＰの『スタティスティカル・レビュー』が出ました
テクノロジー : 日経電子版