こいつ最近調子良さそうだなとかこいつはしんどそうだなとか何となく分かるよな

アジア大会日本代表団の認定を取り消され帰国後謝罪会見を行ったバスケ代表４選手（写真：Rodrigo Reyes Marin/アフロ） アジア大会バスケ日本代表４選手が試合後に繁華街に外出し買春行為を行っていたことが判明し、ＪＯＣ代表選手団の行動規範にある「競技を離れた場合でも社会の規範となる行動を心がける」に抵触したとして代表団の認定を取り消され、２０日に緊急帰国した。その後選手たちはＪＢＡ主催の記者会見に出席し、謝罪を表明している。 彼らが行動規範に抵触したのは揺るぎのない事実だ。選手村から離れた場であればこそ、公式ウェアを着用している責任感を抱くべきであるにもかかわらず、彼らのとった行動はあまりに軽率すぎた。会見で４選手すべてが違法性を感じていたという認識を示しているなら、尚更罪深いものだ。 今回の一件で日本バスケのイメージダウンは免れないし、３シーズン目の開幕を１０月に控え、更なるフ

「シンゾーの意見は？」。首脳会議が紛糾し、ステートメントも出せなくなりそうな際、必ず交わされる言葉だ。トランプ米大統領とそれ以外の首脳はことごとく対立し、最後はいつもこの言葉になる。安倍（晋三）首相が言葉を選びつつ「…という方向では一致出来るのでは」と答えると、双方「シンゾーがそう言うなら」と収まる。安倍首相がいなければ首脳会議は空中分解しかねない。その存在感は戦後最大と言っても過言ではない。「安倍首相の方が良い」ではない。「安倍首相でなければ務まらない」のだ。次の３年間も安倍晋三総裁を先頭に世界と日本のために皆さんと邁進（まいしん）をして行かねばならない。（２２日配信のメールマガジンで）

スーパーの自動精算機での会計が爆速になるテクニックが話題に「天才あらわる」「早速やってみよう」→他のメリットや注意点も New

こんにちは、料理研究家のYｕｕです。 「よだれが出る」ほどおいしい「よだれ鶏」。四川省でよく食べられている中華料理で、街の中華屋さんでも見かけるようになりましたね。おいしさの秘密は、香辛料や薬味がた～っぷり入った風味豊かな辛いソース。これがとっても辛くて刺激的！ まだまだ暑い日が続く今の季節にとくにぴったりです。今回は、その「よだれ鶏」がより簡単、ヘルシー、コスパもよくできるよう、鶏むね肉で作ったしっとりレンジ蒸し鶏にしてみました。 それから、鶏肉の蒸し汁を使う名づけて「よだれダレ」（笑）がとっても万能！ 野菜にかければモリモリいけますし、冷やし中華のタレにしても絶品。ぜひぜひお気軽にお試しくださいね～。 Yｕｕの「よだれ鶏」 【材料】（2人分） 鶏むね肉　1枚（300g） もやし　1/2袋 きゅうり　1/2本 （A） 酒　大さじ2 塩、砂糖　各小さじ1弱 片栗粉　小さじ1 しょうが　チュ

新商品「ハイドロエッグ水素パウダー」を紹介する中村隆春社長（左から３人目）ら＝２１日、東京都千代田区、ＴＫＰガーデンシティ御茶ノ水 ミネラルウオーター製造販売の奥長良川名水（岐阜県関市）は２１日、水素水を粉末にした新商品「ハイドロエッグ水素パウダー」の販売を始めた。水素が持続的に発生し、無味無臭であるのが特徴。味に影響を及ぼさないため、飲み物のほか、食べ物などに混ぜて利用できる。年間１万箱の売り上げを目指す。 新商品は岐阜大、東京工科大との共同研究により開発した。同社が２０１０年から販売している清涼飲料水「逃げない水素水３６」を凍結乾燥して粉末化したもの。一般的な水素水は開封後に水素が抜けてしまうが、逃げない水素水は独自の製造技術で水素を内から発生させ続ける。粉末化してもその機能を保持しており、水に溶かすと４８時間以上水素が発生するという。 この日、東京都内で会見した中村隆春社長は「日本で

とにかく暑い今年の夏。そんな中、2年後に開催される東京オリンピック・パラリンピックの暑さ対策として、サマータイム導入の検討が始まっています。日本ではなじみのないサマータイム。メリット・デメリットを検証しました。 今年の夏、埼玉県熊谷市では観測史上最高となる41.1度を記録しました。あまりの暑さに、2年後に控えた東京オリンピック・パラリンピックに向けてこんな提案が… 「やってほしいなと思うのはサマータイム。朝の5時が7時になるわけですから」（大会組織委員会　森喜朗会長） オリンピックの大会組織委員会の森会長は、暑さ対策として、時計の針を1時間から2時間早める「サマータイム」の導入を要請したのです。もし導入されたら私たちの生活はどう変わるのでしょうか？ということで… 「大阪城公園に来ています。現在、朝の5時を回ったところです。まだ薄ら明かりでございます。サマータイムが導入されれば朝の7時という

総務省は23日、携帯電話料金の引き下げ検討などを情報通信審議会（総務相の諮問機関）に諮問する。2020年の商用化が見込まれる次世代通信規格「5G」時代の到来などを見据え、電話やインターネットを取り巻く環境について幅広く議論する。19年末に報告書としてまとめる。 菅義偉官房長官は21日の講演で、携帯料金について「4割程度引き下げる余地がある」と発言。大手各社への値下げ圧力が強まるのは避けられない情勢だ。 異例の言及の背景には、公共の電波を利用しながら、多額の利益を出す大手に対し、「もうけ過ぎ」（総務省幹部）との根強い批判がある。スマートフォンの急速な普及で、家計に占める通信費負担は増加傾向にある中、これに一定の歯止めをかけ、個人消費の拡大につなげたいという思惑もありそうだ。

２０１７年度に職場で雇用主や上司などから虐待された障害者は１３０８人で、前年度より３４・６％増えた。調査を始めた１３年度以降で最多となった。厚生労働省が２２日発表した。職場でのいじめや嫌がらせへの関心が高まり、労働局などへの通報が増えたためとみられるという。 被害者本人や同僚からの通報などを元に労働局が調査し、虐待があったと認定した人数をまとめた。虐待の内容別で最も多かったのは、障害者であることを理由に賃金を低くするといった「経済的虐待」で８３・５％だった。採用面接で「健常者は時給９００円だが、障害者は８００円だ」と言われた障害者が、納得できずに見直しを求めたが改善されないケースがあった。 暴言や差別発言などの「心理的虐待」は８・３％で、きちんと仕事をこなしている障害者に「何をやっている」「早くしろ！」と怒鳴るといったものがあった。暴力などの「身体的虐待」は５・７％あった。上司から職場の倉

後継者不在の会社がターゲット 私の知人に中国でＩＴ企業を経営している富裕層の中国人がいるが、彼は来日する度に日本の中小企業を物色している。彼の友人の金持ち中国人も同様に、日本の中小企業を買いたがっているという。その背景を追ってみた──。 〈今後10年間で、平均引退年齢の70歳を超える中小企業経営者は245万人（245万社）。このうち後継者が決まっていない経営者は、その約半数の127万人（127万社）。このまま現状を放置すると廃業が急増し、2025年ごろまでに650万人分の雇用と22兆円分の国内総生産（GDP）が失われる可能性がある〉 経済産業省と中小企業庁が、こんなショッキングなレポートを公表したのは、昨年9月のことだった。日本経済の衰退を招きかねない大問題なのだが、内容が「中小企業」ということもあってか、当時、あまり大きな話題にはならなかった。 中小企業の廃業は、最近になって目立ち始めた

上智大学の水島宏明教授（60）が「エクスペディア」経由で「ホテルルートイン釜石」に予約したらとんでもないお金をとられたと告発記事を書いた。しかし逆に自分が炎上する羽目になってしまう。 頭がおかしい悪質クレーマー。 トホホ話ですが、ネット公開しちゃいました！ 笑ってやってください。 https://t.co/xGjx6B1bUo — 水島宏明 (@hiroakimizushim) August 20, 2018 水島宏明教授は東京大学法学部を卒業後に札幌テレビ放送、日本テレビを経て法政大学社会学部メディア社会学科で教授に就任した人物。現在は上智大学文学部新聞学科に所属する。 立派な経歴だが、もう60歳ということでだいぶ頭の働きが弱くなってきているのかもしれない。信じられないミスを犯して周囲を逆恨みしてしまう。 経緯まとめ （１）水島宏明教授がゼミ合宿のため、エクスペディアで生徒の分も含めて1

興行的には誠に喜ばしい結果になったが、今年ほど、甲子園の運営に厳しい目が注がれた大会もなかっただろう。 その契機となったのは「酷暑」だ。気象庁が「災害級」という異例の表現で警告を発したように、列島は連日、体温をはるかに超える異常高温となり熱中症に倒れる人が続出した。 高校野球中継のテレビ画面を囲む「高温注意情報」 大会を主催する朝日新聞をはじめとする大手メディアは、「不急不要の外出」をしないように呼びかけた。しかし、その一方で、炎天下で行われる甲子園を喧伝したのだ。NHKの高校野球中継では、「高温注意情報」と題して無用の外出を止め、熱中症対策を呼び掛けるテロップが、炎天下で球児が野球をする中継画像の周囲を囲んだ。これはシュールな絵柄ではなかったか。 大会後半には、酷暑も峠を越した。しかし大会期間中、多くの選手が足がつるなど熱中症の初期の症状を訴え、治療を受けた。熱中症で途中で交代したアンパ

「ドイツには残業がないのに経済は好調だ。みんな1カ月休暇を取っても問題なく仕事が回るのはさすが」――日本では、こんな通説が語られることがありますが、わたしは首をかしげてしまいます。 残業をしないのなら、場合によっては納期を守らず仕事を放置して帰宅することになります。それが「経済大国ドイツの日常」ということでしょうか？ それともドイツには、誰も残業をしなくて済むような神がかり的なマネージメント能力をもった人が各部署にいるのでしょうか？ その人が 1カ月いなくても仕事が問題なく回るのなら、なぜ企業はその人を雇っているのでしょうか？ ドイツ人は残業する 日本でさかんに取り沙汰されている働き方改革の話をするとき、「ヨーロッパではこれだけ休む」だとか、「ヨーロッパでは誰も残業しない」という話題をよく耳にします。 日本で問題があったら欧米を参考にしよう、というのはよくある流れですが、働き方に関しては「

海外旅行をする人が必ず持つべきクレジットカードの決定版は？ 国際ブランド、付帯保険、旅行中の特典、カードを選ぶポイントは様々。 海外40ヵ国以上を訪れた旅のプロがヨーロッパ向けクレカの選び方とおすすめを伝授している人気記事をチェック！ 会社の本当の質はトラブル発生時に分かるもの。そんなことをよく言います。 ドイツのナショナルフラッグキャリアであるとともに欧州で最大級の航空会社、ルフトハンザ航空。他社と比べ比較的高い運賃設定のかわりに高いサービスレベルを維持している航空会社とも知られています。 そんな評判もあって少し割高な航空券代を信頼料ということで払い利用する予定でしたが、実際にトラブルに巻き込まれ、その際の対応があまりに無責任でずさん。 怒りを通り越して呆れきった対応をされたので、今後ルフトハンザ航空の利用を考えている人に向け考え直したほうがいいのではないかというメッセージも込めて一連の

（争いを）避けるチーズ「そこらへんで許してやったらどうや」

選択的夫婦別姓を求め、ソフトウェア企業「サイボウズ」の社長、青野慶久氏らが国を相手取り訴えている裁判の第3回口頭弁論が8月22日、東京地裁（中吉徹郎裁判長）で開かれた。国の反論に対し、代理人の作花知志弁護士が再反論、国会や地方議会でも夫婦別姓を求める動きが広がっていることなどを指摘した。 ●国政の場でも議論、地方議会では夫婦別姓制度導入を求める声 原告側の準備書面によると、今年に入ってから国会議員からは次のような夫婦別姓に関する発言があったという。 ・国重徹議員（公明党）が「平成8年に法制審議会が選択的夫婦別姓制度の導入を答申してから20年がたつが、法制化されていない。我が国の社会の変化や将来を見据えたときに、選択的夫婦別姓制度を早晩導入せざるをえないのはないか」と質問（3月20日、衆議院法務委員会）。 ・串田誠一議員（日本維新の会）が「夫婦が同姓同名だった場合、不動産登記簿謄本はどうなる

一躍時の人となった、「スーパーボランティア」こと尾畠春夫さん（７８）。山口県で行方不明となっていた藤本理稀ちゃん（２）を発見して以来、英雄扱いだ。「ボランティアは人を頼ったり、物をもらったりしちゃいけない」「自己完結、自己責任」――。尾畠さんの言動が世の中から称賛されている一方…

mainichiブルー @mainichi_B 育児休業を理由に明日から降格だそうです。 事前通告はありませんでした。 明日から戦争を始めてみたいと思います。 #パタハラ #なめんなよ 2018-08-20 18:48:33 ryo-ta 𝕏 | HR×初級マネージャー @rytJan23 @Uand_ems はじめまして。 育休取得を理由に降格なんてあってはならない明確なハラスメントです。 闘いには苦労が多いと思いますが私を含めてオンライン・リアルに味方はたくさんいます！ フォローさせていただきます！頑張ってください！ 2018-08-21 17:49:53

。 @hammingword 金農の頭おかしいハイトーントランペットはABBB 秋田ブリティッシュブラスバンド！ 私の高校の先輩ですぞ！ 相変わらずやべーーーーー！！！！！ #金足農業 鈴木理乃 @suzuki_rino1228 金農の応援、凄まじい鬼ハイトーンはABBBの皆さんでした。流石です。もうある意味音が音じゃないです。超音波です。なんてすごいトランペットなの。

シェアハウス投資に絡む不正融資を巡り、スルガ銀行の第三者委員会が実施した調査の概要が21日、分かった。審査資料の改ざんなど不適切な行為に基づく融資が1兆円規模にのぼるとした。スルガ銀は第三者委の調査結果を受けて、経営責任の明確化を含めて抜本的な体制刷新を迫られる。同行は地銀のなかで突出して高い収益率で知られてきたが、無理を重ねていた実態が改めて浮き彫りになった。長引く超低金利や地域経済の地盤沈

会議や取り引きなどビジネスの場で「前向きに検討します」という回答を得た案件のうち、その後実際に検討した割合が０％であることが、美富士大学経済学部（山梨県）のビッグデータを利用した研究から明らかになった。これまで多くの人が感覚的に経験していたことが、数値として裏付けられたかたちだ。 人工知能やデータ分析の専門家らが参加する日本ビッグデータ学会で２１日、美富士大学経済学部の栗延ディレイ教授が発表した。 栗延教授は国内の民間企業３００社の協力を得て、過去２０年分、計８００万ページ分に及ぶ議事録をデータベース化。専用に開発した人工知能を利用して、このビッグデータから「前向きに検討」「善処」などの対応を決めた案件を抽出し、その後実際にどのような対応が取られたかを追跡的に調査した。 その結果、「前向きに検討」「善処」など一見肯定的とも受け取れる対応を決めた案件約２３万件のうち、実際に再検討したり、相手

５０年前の１９６８年８月に当時のチェコスロバキアにソ連軍などが侵攻し、「プラハの春」と呼ばれた民主改革を圧殺した事件について、ロシアの独立系世論調査機関「レバダ・センター」は２１日、ロシアの回答者の３分の１が「侵攻は正しかった」とした調査結果を発表した。当時のチェコスロバキアの民主改革を「反ソ分子による政変」「西側による策動」と否定的にとらえる回答は計４４％にも及んだ。 「プラハの春」ではチェコスロバキアの共産党政権が自ら民主化を進め、「人間の顔をした社会主義」を目指した。しかし、ソ連など社会主義諸国からなるワルシャワ条約機構軍は６８年８月２０日深夜にプラハに侵攻。抵抗した多数の市民が犠牲になり、後に東欧革命が起きた８９年にはソ連も当時の侵攻を誤りと認めた。 今回の調査で「プラハの春」へのロシア国内の否定的な見方は１０年前の同じ調査より１８ポイント伸びた。「ソ連支配の体制に対する反乱」や「