ウーマンエキサイト > くらし > うちのダメ夫 > うちのダメ夫 > 禁煙できない夫にうんざり…子どものためにタバコをやめて欲しい私の最終手段（3）【うちのダメ夫 まんが】

新型コロナ禍もあり、クルマで出かける機会が増えている人も多いと思います。ゴールデンウィークなどの大型連休となればなおさらで、久しぶりにクルマを運転したという人も、いるのではないでしょうか。そこで、不意の事故を起こさないために、横断歩道にまつわるクルマの交通ルールをまとめました。 新型コロナ禍もあり、感染リスクの少ない移動手段としてクルマでの移動が見直されるなかで、クルマを運転する機会が増えた人も多いと思います。ゴールデンウィークなどの大型連休に入ったこともあり、久しぶりに運転をしたという人もいるのではないでしょうか。 そこで、曖昧になりやすい横断歩道にまつわるクルマの交通ルールをまとめました。 クルマを運転する際の横断歩道付近における交通ルールは、道路交通法で以下のように定められています。 ・横断歩道や自転車横断帯に近づいたときは、横断する人や自転車がいないことが明らかな場合のほかは、その

米ワシントン・ポスト紙は５日、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長らを批判しつつ「東京は損切りし、ＩＯＣに他で略奪するよう告げるべき」と五輪中止と開催地変更を勧める痛烈コラムを掲載した。 サリー・ジェンキンス氏がコラムを執筆。バッハ会長と取り巻きを〝ぼったくり男爵〟と表し「旅行中に小麦を食べ尽くすどこかの王族のように、ホストを台無しにする傾向がある」「五輪開催は常に不合理な金額を必要とする」「ＩＯＣは意図的に、常に過剰さを奨励する」と批判。日本がすでに莫大な金額を五輪に投資しているが、新型コロナウイルス感染拡大下のバブル開催で１万５０００人以上の訪問者を受け入れ、防疫や大規模な物流と運用コスト提供にさらにコストがかかることなどを指摘し、今すぐ損失をカットする必要があると言及した。 「東京五輪が国に対する脅威になるのであれば、政府首脳はＩＯＣに別の搾取地（開催地）を探すよう

トム・ハンクス主演の新作映画、Appleが再び配給権獲得 ─ 犬＆ロボットと荒廃した地球を旅するSF作品 Photo by Dick Thomas Johnson https://www.flickr.com/photos/31029865@N06/29830327845/ トム・ハンクス主演のSF映画、『フィンチ（原題：Finch）』の世界配給権をAppleが獲得したことがわかった。ハンクスの主演作がApple TV+にて配信されるのは『グレイハウンド』（2020）に続いて2度目となる。米Deadlineが報じた。 『フィンチ』はもともと『バイオス（Bios）』というタイトルでユニバーサル・ピクチャーズから劇場公開予定だった作品で、製作はアンブリン・エンターテインメントが担当。ハンクス演じるロボットエンジニアのフィンチは、太陽の変動によって荒廃した地球における、数少ない生存者の一人だ。1

世界的人気アプリ「フォートナイト」がApp Storeから取り下げられたことについて、Epic GamesとAppleの裁判が5月3日より始まりました。その中でApple側が「私たちはAndroidになりたくない」と発言し、注目が集まっています。 Apple税を改めて批判 「App Storeでダウンロードされたアプリは、売上の30%をAppleに納めなければならない」とする“Apple税”に対し、Epic Gameが反旗を翻した結果、同社とAppleの双方が互いを提訴し合うのみならず、プラットフォーマーのあり方が問われる事態にまで発展しています。 5月3日から始まった裁判では、改めて両社の言い分が申し立てられました。 Epic Gamesは、App Storeが競争を阻害しており独占的で“Wall Garden（「塀で囲われた庭」の意）”であること、デベロッパーたちがAppleに手数料の

隣国でも理解不能の発言のようだ。安倍晋三前首相（６６）の東京五輪「オールジャパン」発言がネット上で総叩きにあったと４日、中国『人民日報海外网』が報じた。 【写真】中国で〝手の生えた蛇〟発見！ 安倍前首相は３日放送の「ＢＳフジＬＩＶＥ　プライムニュース」で、「菅義偉首相や東京都の小池百合子知事を含め、オールジャパンで対応すれば何とか開催できると思う」「日本だけではなく、世界が夢や希望が持てる、そういう大会にしていきたい」と発言。根性論ともとれる言葉に、ネット上では「何をいまさら」「無責任だ」などと批判の嵐となった。 「人民日報海外网」は「安倍氏のこの発言は日本の多くのネットユーザーが世論を無視した発言と非難」と報道。「ある人は『安倍氏は福島原発事故はコントロールしていると言い、五輪１年間延期を決めたのに、今は〝オールジャパン〟に責任を転嫁している』と非難した」と日本のネット上の声を伝えた。

五輪と日本社会の関わりを研究する日本在住の社会学者、ドイツ日本研究所のバーバラ・ホルトス副所長＝本人提供 日本在住の社会学者で、東京オリンピックの日本社会への影響についても研究するバーバラ・ホルトス・ドイツ日本研究所副所長は、東京大会のボランティアに応募し「一生忘れられない夏」に期待した。ところが、である。今や「新たな災害ボランティアのようにすら思える」というのだ。【聞き手・田原和宏】 バッハ会長に言ってほしい「カネは……」 私が副所長として日本に赴任したのが2018年。「2　Years　to　Go（開幕まであと2年）」のキャンペーンが盛り上がり、その年9月から8万人という史上最大規模のボランティアの募集が始まりました。「一生忘れられない夏に、きっとなる。」という都市ボランティアのキャッチフレーズもあって、ボランティアに応募しました。一生に一度の経験になると思いましたし、社会学者としても五

スマホ時代を迎え、苦しい戦いを強いられてきた日本企業の携帯端末事業が息を吹き返しつつある。京セラとソニーの2021年3月期の携帯端末事業はコロナ禍にあっても採算性が向上、いずれも大幅に利益を伸ばした。 両社は不採算市場からの撤退や生産体制の見直しで、少ない販売台数でも利益を出せる体制を作ることに成功。多額の設備投資で大量に販売するアップルのiPhoneなどと正面衝突せず、特定用途に特化することでコアなファンをつかむ路線を着実に歩んでいる。 スペック以外で差異を追求 電子部品大手の京セラは、海や山などのアウトドアや工事現場など厳しい環境下でも使える「タフスマホ」で他社と差別化をはかっている。 2014年に「TORQUE（トルク）」ブランドで販売を開始し、2021年3月には5代目となる機種を投入。京セラのスマホとして初めて5G対応を果たした。対応する半導体が高価なため、投入を見送ってきたが、「

僕はChromebookについて勘違いしていた：ASUS Chromebook Detachable CM3レビュー2021.05.05 22:0065,844 小暮ひさのり ああ、君ってこんな子だったのか！ 販売開始と共によくわからない値下げされていて3万2800円だった｢ASUS Chromebook Detachable CM3｣。ちょうど、外出時に仕事こなす軽めのPCを求めていた僕は、瞬き3回したらこれがカートに入っていました。 ASUS Chromebook Detachable CM3 Photo: 小暮ひさのりこれは何？：2in1のChromebook 価格：5万800円だけど、Amazonだと3万2800円だった いいところ：Googleのサービスを享受できる小さい相棒 残念なところ：仕事に使えるかどうかは貴方しだい さて、このCM3。スペックとしては以下となります。 イン

人気バトロワゲーム『フォートナイト』の開発・運営元Epic Gamesが、同ゲームのiOS版に独自の課金システムを実装したことに端を発する”フォートナイトの乱”に関する公判がアメリカ時間3日に始まった。公判に提出された文書から、EpicとAppleがコラボする「幻のサブスク」計画があったことが明らかになった。 波乱に満ちた幕開け ビジネスメディア『Venture Beat』の3日付の記事によると、フォートナイトの乱をめぐる公判は異例の始まりとなった。公判が開かれたカリフォルニア州の司法当局は、注目が集まっていることから特例として電話回線による一般聴衆の傍聴を許可した。しかし、電話回線のミュート機能を設定していなかったために、公判冒頭は一般聴衆の声が飛び交う異常事態となった。 一般聴衆の声のなかには、「Epic Games！　Epic Games！」というエールもあれば、「Epic Game

署名活動団体の代表だった高須克弥（左）と事務局長だった田中孝博氏（C)朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 4月25日の名古屋市長選で当選した河村たかし氏（C)朝日新聞社 愛知県の大村秀章知事のリコール運動をめぐる偽造署名事件で、大きな進展があった。 【アンケート結果】テレビを見ていて信用できないと思う人1位は？ これまで関与を否定してきた活動団体の事務局長だった田中孝博氏が一転し、名古屋市内の広告関連会社へ「署名集め」を依頼したことを認めたのだ。だが、田中氏は合法的な「署名集め」の業務を依頼したと主張。「偽造署名の作成」は否定している。 その理由について田中氏は、リコール活動の代表だった高須クリニックの高須克弥院長が、SNSなどで「目標数に達する見込み」と発信していたことを上げ、「高須氏に恥をかかせるわけにいかなかった」などと説明しているという。 これまで業者への発注自体を否定し、佐賀市

【読売新聞】　【ニューヨーク＝小林泰明】米フェイスブック（ＦＢ）の投稿管理を独立した立場で審査する監督委員会は５日、ＦＢが今年１月にトランプ大統領（当時）のアカウントを無期限で利用停止した措置に関する審査結果を発表した。監督委は「ア

アメリカのFacebookのポリシーでは、金融・住宅ローン・雇用に関する広告を、年齢や性別といったユーザーの属性によって表示/非表示とすることを禁じています。これは差別の助長を防ぐための措置ですが、新たに、クレジットカードの広告が、特定の年齢層にのみ表示されていたことがわかりました。 Credit Card Ads Were Targeted by Age, Violating Facebook’s Anti-Discrimination Policy ? The Markup https://themarkup.org/citizen-browser/2021/04/29/credit-card-ads-were-targeted-by-age-violating-facebooks-anti-discrimination-policy Facebookはオーディエンスの属性や興味、関心