ソフトバンク、「1円スマホ廃止」の穴をつく新プログラム--スマホ業界に神風が吹くか
「1円スマホ」を売らせたらソフトバンクの右に出る者はいないかも知れない。 ソフトバンクは12月26日、新たな端末購入補助プログラム「新トクするサポート（バリュー）」を12月27日から開始すると発表した。12月27日といえば、総務省によるガイドラインが改定され、スマートフォンの割引規制が大幅になるタイミングだ。 「12月27日から『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」はずが… 家電量販店やキャリアショップでは「ガイドライン改正まで●日。12月26日までの購入がお得」と、散々、「駆け込み需要」を煽ってきた。 実際に12月27日から、「白ロム割」という端末単体に対しての割り引きができなくなることから、「これまでの『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」と思われていた。 机上で計算してみると、確かに従来のような大幅な割り引きはできなくなるようであったが、ガイドラインの蓋を開ける前にソフト
NTT法廃止に反対する携帯3社、揃ってXを更新--「オープンな場で議論を」
KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルは11月20日、再び揃ってX（旧Twitter）を更新。自民党のプロジェクトチームで進むNTT法に関する議論について「拙速な結論とならないようにオープンな場での丁寧な議論が必要」と呼びかけた。 投稿では「NTT法廃止により想定される主な懸念点」として3つの論点を挙げた。 1.「国費で作られた局舎・電柱・管路等を活用して構築された光ファイバー網は国民の生活を支える社会インフラであり、これを完全民営化されたNTTが独占するとともに、NTTグループの一体化・強大化が進むことで、競手が停滞・衰退する懸念」と述べた。 2.「NTTのサービス撤退が可能となり、地方などのサービス維持ができなくなる懸念」 3.「NTT株式の多数を外国が保有することで、通信インフラの安全保障を損なう懸念」 その上で、「日本の未来のため、抽速な結論とならないようにオープンな場で丁寧な議論が
有吉弘行氏の「X」（旧Twitter）に謎外国人コメントが殺到--理由や問題点は
有吉弘行氏が、「コメント欄は謎の外国人で荒れています。 ブロックはあきらめました。 混沌状態をお楽しみください。」と「X」（旧Twitter）で投稿して話題となっている。理由と背景、Xの今後について見ていきたい。 コメント欄は謎の外国人で荒れています。 ブロックはあきらめました。 混沌状態をお楽しみください。 — 有吉弘行 (@ariyoshihiroiki) September 11, 2023 有吉氏のTwitterに謎の外国人コメント殺到 有吉弘行氏のTwitterアカウントを見ると、確かに英語などの外国語による外国人らしきアカウントからのコメントが多い。有吉氏の熱心な外国人ファンがコメントしているというわけではなく、意味がないコメントや無関係なコメントが目立つ状態だ。 ファンからのコメントの中に、パズルゲームの宣伝コメント、イランの独裁政権と戦うというメッセージ、「Hmmm」「Me
東映アニメが「ガールズバンドクライ」で目指す日本独自のCGアニメ表現--最先端技術を投入
東映アニメーション（東映アニメ）は、同社がプロジェクト展開を進めているアニメ「ガールズバンドクライ」に関する、関係者向けの説明会を実施。プロデューサーを務める東映アニメの平山理志氏が概要とともに、特徴としている最先端の技術を活用した映像表現についてもあわせて説明した。 東映アニメは「ドラゴンボール」シリーズをはじめ、「ワンピース」や「プリキュア」シリーズなどを手がける老舗のアニメ会社。加えて、音楽ヒットメーカーが在籍するクリエイティブカンパニーで、人気アニメ作品のテーマソングを歌唱したことでも知られるアーティストのAimerさんも所属しているagehasprings、音楽レコード会社のユニバーサルミュージックも参加する3社協同プロジェクトとして展開。神奈川県川崎市を舞台に、居場所がないと感じている少女たちがバンド活動を通して成長していく姿を描く作品として進められており、アニメーションとリア
「Android」が米国シェア1位から陥落--首位奪還のためにグーグルがすべきこと
米国のスマートフォンシェアで、「Android」が10年以上ぶりに「iPhone」に抜かれ、2位に転落した。無料のオープンソースOSであるAndroidは、今でも世界の多数のスマートフォンに搭載されており、サムスンやMotorola、OnePlusのデバイスで採用されている。TCL、Nokia、BLUといった低価格ブランドのスマートフォンを足しても、Androidスマートフォンの米国におけるシェアはiPhoneに及ばない。 世界的に見ると、Appleがシェア1位を誇っている国は多くない。AppleのシェアがAndroidを上回っている国は、米国、カナダ、日本だけだ。それ以外のすべての国では、Androidがリードしており、多くの場合、Appleに大きな差を付けている。 Androidが首位から陥落したことは、Appleが「iPhone」シリーズを中心に名声を築き上げてきたことを証明している
トランプ氏、自身のNFTトレカを発売--完売で6億円超の売り上げ
Donald Trump前米大統領は米国時間12月15日、自身の公式トレーディングカード「Donald Trump Digital Trading Card」を発売すると発表した。発表の中では「NFT」（非代替性トークン）という言葉を使っていないが、それがこの「デジタルトレーディングカード」の実体だ。Polygonのブロックチェーンを使って発行する4万5000枚のNFTで、価格は1枚99ドル（約1万3500円）となっている。 これらのNFTは、同氏の支持者と批判者の双方から冷ややかな目で見られていたが、NFTマーケットプレイスOpenSeaのデータによると、12時間ほどで4万5000枚が完売したという。1枚99ドルとすると、445万ドル（約6億650万円）売り上げた計算になる。 The Trump NFT infomercial is beyond parody. Jesus Christ
映像解析AIを活用した警備システム「アジラ」--AI の目で事件、事故を未然防止へ
AI警備システムや行動認識AIソリューションなどを手掛けるアジラは11月15日、AI警備システム「アジラ」を、三菱地所の新丸の内ビルディングに納入したと発表した。それに伴い、新たな事業展開についての記者発表会を開催。行動認識AI技術のデモンストレーションなども実施した。 アジラは2015年に設立。10月末にシリーズBの資金調達をクローズしており、「スタートアップにとって冬の時代とも言われる中、各社から支援いただいている」（アジラ 代表取締役の木村大介氏）とコメントした。現在、東京都町田市に本社を構えるほか、ビジネス拠点となる神田オフィスと、ベトナムのハノイに開発拠点を設ける。 アジラは、既存のカメラシステムをAI化できる施設向けAI警備システム。既設のカメラとアジラのサーバーを組み合わせて使用できる。カメラ映像の中から、転倒、卒倒、ケンカ、破壊行動などの異常行動や千鳥足、ふらつき、違和感行
QRコード改札を「ローテク」と考える人の誤解--JR東が24年春に導入、メリットとデメリットを考察
共同通信によれば、東日本旅客鉄道（JR東日本）はQRコードで通過できる新型の自動改札機を2024年春にも実用化する方針を固めたという。新幹線や在来線の駅への設置工事を年内にも開始し、2024年春から首都圏以外の地域で順次利用可能にする計画だ。 JR東日本は2020年9月に東京都内の新宿駅と高輪ゲートウェイ駅の2カ所でQRコード読み取り機を備えた新型改札機のプロトタイプの実証実験を行っており、報道内容が事実であれば、本格運用に向けて動き出したことになる。 鉄道駅でのQRコード改札についてはさまざまな意見があるが、共同通信の記事でも触れられているように、JR東日本の最大の狙いは磁気切符の段階的な廃止によるコスト削減にある。磁気切符はそれを処理する自動改札機のメインテナンスを含むコストと、さらに塗料が付いた磁気切符が利用された後の処理コストの2つが大きな問題となる。 主要エリアでのSuica導入
Netflix、一部作品で空間オーディオに対応--さらに没入できる視聴体験に
次にNetflixで視聴する番組や映画の音声がこれまでと違って聞こえても、驚いてはいけない。Netflixは米国時間7月7日、Sennheiserの協力を得て、世界各国の顧客を対象に一部コンテンツで空間オーディオを順次提供すると発表した。 このオーディオ形式は、没入感のより深い視聴体験を視聴者に提供するものだ。サラウンド音響に似ているが、高価なシステムや設定は不要だ。 Netflixは発表の中で次のように述べた。「Netflixの空間オーディオは、没入型オーディオの映画的体験をあらゆるステレオにもたらすのに役立つため、Netflixの視聴にどんな機器を利用していても、クリエーターが物語に視聴者を引き込むために注いだ努力は実を結ぶ。パートナーであるクリエーターのビジョンをサポートすることは、われわれにとって常にとても重要だ」 今のところ、Netflixの作品すべてがこのオーディオ形式に対応し
日本のAppleファンを襲う「歴史的円安」-- iPhone 14は欲しくても予約すらできない可能性
円安がアップル製品を直撃し始めた。このままでは、この秋にiPhone14（仮）が発売されても、なかなか手が届かない可能性が出てきた。 先週、アップルの開発者向けイベント「WWDC22」を取材にクパチーノに行ってきた。現地取材は実に3年ぶりのことである。 開催前日にランチを食べようとサンノゼの街を歩いたら、馴染みのレストランがかなり閉店していた。コロナ禍で経営が立ちゆかなくなってしまったのだろう。 ふらりと入ったレストランでハンバーガーとビールを頼み、チップを入れて35ドルで会計した。後日、クレジットカード会社のアプリで確認したところ、4800円という請求になっていた。1ドル135.125円という換算レートだったので無理もない。 アップルはWWDCで、自社開発チップ「M2」を発表。最初の搭載デバイスとして「MacBook Air」を発表し、7月に発売する。これにあわせるかたちで、既存の製品ラ
「0円廃止」が波紋の楽天モバイル、料金引き下げ後も好調の3社--携帯4社の決算を読み解く
携帯4社とそのグループ企業の決算が発表された。大手3社が通期決算を迎え、いずれも行政による携帯料金引き下げの影響が直撃して大幅な利益減を余儀なくされたものの、各社ともに業績は好調を維持している。 その一方で楽天モバイルは、「0円」から利用できる料金プランの終了を打ち出し波紋を呼んだが、どのような要素が各社の戦略を左右しているのか、決算の内容から振り返ってみたい。 携帯料金引き下げの影響はあと2年か まずは各社の業績を振り返ってみよう。通期決算となる大手3社の決算だが、NTTドコモの2021年度決算は、営業収益が前年度比0.2％減の5兆8702億円、営業利益が1.2％増の1兆725億円と減収増益となっている。 一方で他の2社はいずれも増収増益で、KDDIの2022年3月期決算は売上高が前年度比2.5％増の5兆4467億円、営業利益が前年度比2.2％増の1兆606億円。ソフトバンクの2022年
日本はメタバースを国家戦略として取り組むべき--クラスター加藤代表が語る展望
2021年によく耳にした言葉のひとつとして「メタバース」がある。「超越した」などの意味を持つ「メタ」と、「宇宙」などの意味を持つ「ユニバース」が組み合わさった造語とされており、これまでも仮想世界を示す言葉として使われていたことはあったが、近年になってこの言葉が急浮上。Facebookが社名を「Meta」に変更し、メタバースの構築に注力する方針を示したのを始め、「フォートナイト」の開発元であるEpic Gamesも取り組むことを表明。国内でも既存事業や新規事業としてメタバース領域に取り組むことを打ち出す企業も相次いだ。 バーチャルSNSとして展開している「cluster」も“メタバースプラットフォーム”を打ち出し、この領域に参入しているサービスのひとつ。バーチャル空間内で手軽にルームを作ることができるサービスとして、2017年から正式サービスを開始。現在ではワールドを自ら作ったり、アバターを
ポルノ制限は「銀行のせい」--アダルト系SNS「OnlyFans」のCEOが恨み節
英国に拠点を置くSNS、「OnlyFans」の最高経営責任者（CEO）を務めるTim Stokely氏は、露骨に性的なコンテンツを禁止するという10月からのポリシー変更への批判に対し、変更は銀行の意向によるものだと説明した。 現地時間8月24日のFinancial Times（FT）によるインタビューの中で、Stokely氏は「不公平な」扱いを受けたとしていくつかの銀行を名指しし、それらの銀行によって「クリエイターに報酬を支払うのが難しくなった」と発言した。 Stokely氏は「ポリシーの変更について、われわれには選択肢がなかった。端的に言って銀行のせいだ」と今回のポリシーの変更についてFTに語った。FTは「銀行の状況が変わった場合、同氏は『全面的に』ポルノの復活に賛成だ」と同氏の発言を伝えている。 OnlyFansは先週、性的に露骨なコンテンツを10月1日から禁止すると発表した。クリエイ
カルビーのポテチを売上1.3倍にしたAIの正体--プラグの「パッケージデザインAI」の実力
カルビー、ネスレ日本、森永乳業など、日本を代表する食品メーカー各社が導入しはじめているAIツールがある。マーケティングリサーチとパッケージデザインを展開するプラグが2年前にリリースした「パッケージデザインAI」だ。 590万人の学習データをもとに、AIが商品のパッケージデザインをたった10秒で評価する。商品開発の期間短縮を図れるほか、 “デザイン改良のヒントを得られる”点も好評だ。料金プランは2つ。1画像あたり1万5000円の単発利用と、1カ月70万円（1年契約なら50万円）の使い放題サブスク型から選べる。ちなみに無料お試しプランは、5月31日よりすべてのサービスが10画像だけなら誰でも利用できるとのこと。 カルビーでは、「とうもりこ」「えだまりこ」に続いて、同社の“最堅”ポテトチップス「クランチポテト」のリニューアルでもパッケージデザインAIを活用したことを2020年9月に発表していたが
アップル「M2」プロセッサーの量産開始か--次世代「MacBook Pro」に搭載の可能性
「M1」プロセッサーがAppleの主力チップである時代が終わりに近づいているかもしれない。「M2」という名称になるとされる同社の次期プロセッサーが4月に量産段階に入ったと、Nikkei Asiaが4月27日に報じた。 新しいプロセッサーについて、この記事では「2021年下半期に発売見込みの『MacBook』への搭載を見据えて、7月には出荷が始まる可能性がある」とする「事情をよく知る匿名情報筋ら」の話を伝えている。Appleはこれまでに、Intelのプロセッサーに代えて、自社設計のプロセッサーを搭載する14インチと16インチの新型「MacBook Pro」を準備しているとうわさされてきている。 なお、新プロセッサーの製造は、TSMC（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company）が行っているという。 Nikkei Asiaによると、M2チップはM1と同
アップル「AirTag」、探しものトラッカーのTileが不公正な競争を懸念
Appleは米国時間4月20日、オンラインイベント「Spring Loaded」で、長くうわさされていた「AirTag」をようやく発表した。しかし、少なくとも1社は歓迎していないようだ。Tileの最高経営責任者（CEO）CJ Prober氏は同日、Appleの競争慣行が不公正だとして非難する声明を発表した。TileはBluetoothトラッカーでよく知られるが、近く発売されるAirTagも同様の機能を備える。 Tileは4月21日にアプリストアでの競合に関する上院の反トラスト小委員会の公聴会で証言する予定だが、Prober氏はそれを待たずに、Appleの新しいAirTagへの批判を表明した。 Prober氏は20日、声明で「公正な競争である限り、われわれは競争を歓迎する」とし、「残念ながら、Appleが自社プラットフォームの強みを利用して、自社の製品に対する競争を不当に制限してきたかねてか
アップル「AirPods Max」実機を体験--6万円超えの価格に見合う価値はあるのか
Appleが新しいノイズキャンセリングヘッドホン「AirPods Max」を発表したとき、多くの人は当然ながら尻込みした。理由は、549ドル（日本では税別6万1800円）という定価、そして奇妙な形の「Smart Case」だ。ところが、意外なことに、米国時間12月8日に先行予約が始まり、12月15日から出荷される初期バッチは、米国では5色すべてが既に完売。スカイブルー、グリーン、ピンクは数時間で在庫が切れ、取り寄せ注文となった。 筆者はシルバーの実機を入手し、少しの間装着して過ごしてみた。世間では需要が供給を上回っているところだが、これほど高い定価に見合う価値が本当にあるのかどうか、答えを出そうと試みた。確かに、大抵の人にとっては高いと言える。以下のレビューは、筆者が1日使ってみたうえでの第一印象にすぎない点に注意してほしい。 開封して最初に気づくのは、300～400ドル（約3万1000円
トリニティ、単価39円の通称「原価マスク」を販売へ--販売価格を印刷し転売防ぐ
トリニティは4月27日、販売価格が単価39円の通称「原価マスク」を販売すると発表した。ウェブサイトから購入できる。1箱50枚入り（個包装）で2176円（税込み・送料別）。1枚あたり39円（税込43円）になる。1回の注文で1人4箱（200枚）まで、購入後7日間は再購入できない。倉庫入荷は、5月11日を予定している。 転売を防ぐため、製品のパッケージに原価構造のイラストと販売価格を印刷。「元の販売価格が書いてあれば、転売する人はそれよりも高く売るのは難しくなるのではと考えている」と説明する。 送料は1箱495円、2箱以上は一律506円。北海道、本州、四国、九州を除くエリア（離島）は上記にプラス2035円がかかる。ただし、マスク以外のトリニティ製品を5000円以上購入すると送料が無料になる。 新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大にともないマスクの需要が高まっている中、誰もが安価に購入
楽天モバイルの無制限プラン、都内でも地下鉄や大型商業施設などは“2GB制限”の対象に
楽天モバイルは、4月8日より自社回線サービス（MNOサービス）を開始する。3月3日に発表された新プラン「Rakuten UN-LIMIT」は、月額2980円（税別）で国内通話かけ放題のほか、自社回線内であればデータ通信無制限と強力なプランになっている。 同社では、自社回線エリア（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県などの一部）以外の地域に加え、自社回線エリア内であっても、地下鉄を含む地下エリア、屋内アンテナがない大型商業施設はKDDI回線にローミングする仕様となっている。今回発表されたプランでは、KDDI回線でのローミングは月2GBまでに制限されており、それ以降は128kbpsに制限されるか、1GB500円でデータ容量を追加する必要がある。 つまり、楽天回線エリア内であっても地下鉄や大型商業施設でデータ通信すると、2GBから消費されることになる。しかも、アンテナ
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「A5等級＝おいしい」は無関係--日清食品HDやニチレイ、Meattechが明かす食肉の“裏側”
