配膳ロボットの失敗、謝罪は1台より複数が効果的 同志社大学など調査
ロボットが何か失敗をしたときに複数がいっしょに謝罪したほうが、相手により受け入れられやすいことが、国際電気通信基礎技術研究所の木本充彦研究員、同志社大学文化情報学部の飯尾尊優准教授らの研究で分かった。 その結果、2台で謝るほうが謝罪を受け入れてもらいやすくなるうえ、別のロボットが片づけをする仕草を見せると謝罪の効果が大きくなることが分かった。研究グループは人が失敗したときと同様に、複数で謝罪することで失敗を受け入れてもらいやすくなるほか、ロボットが有能と判断されるのではないかとみている。 コロナ禍をきっかけに全国の飲食店などで給仕するロボットが増えている。ロボットが何か失敗をしたときに、別のロボットがいっしょに謝ったり、片づけを手伝ったりする機能を設計段階で盛り込んでおくことが、今後必要になると考えている。 論文情報：【PLOS ONE】Two is better than one: Ap
難問の巡回セールスマン問題、粘菌に学んだ新型コンピュータで北海道大学が解決
難問の巡回セールスマン問題、粘菌に学んだ新型コンピュータで北海道大学が解決 大学ジャーナルオンライン編集部 北海道大学の葛西誠也教授らの研究グループは、Amoeba Energy株式会社と共同で、アメーバ生物である粘菌の行動に学んだ新型アナログコンピュータを開発し、代表的な組合せ最適化問題「巡回セールスマン問題」を解くことに成功した。 アメーバ生物である単細胞の真性粘菌は、不定形の体を環境に最適な形に変形できる高度な計算能力を持つ。先行研究で、アメーバ生物を組込んだ「粘菌コンピュータ」が巡回セールスマン問題に利用可能と分かっていた。そこで研究グループは、アメーバが変形するメカニズムをアナログ回路中の電子の動きで再現し、都市配置や距離などの制約条件をコンパクトに表現できる仕組みの新方式コンピュータ「電子アメーバ」を開発。これにより、巡回セールスマン問題の解を迅速に探し出すことに成功した。この
昭和女子大学の学生ら「オンライン授業の学生受講環境調査」実施、問題を指摘
昭和女子大学の学生ら「オンライン授業の学生受講環境調査」実施、問題を指摘 大学ジャーナルオンライン編集部 2020年4月12日、昭和女子大学はグローバルビジネス学部の学生による「オンライン授業の受講環境の実態調査」の結果を公表した。その結果、学びの公平さを保つための環境整備に課題があることがわかった。 そこで4月24日からオンライン授業を予定している昭和女子大学では、新学期開始に先立ち、受講環境について学生自らが実態調査を行った。グローバルビジネス学部会計ファイナンス学科高木ゼミに所属する3、4年次のゼミ生が、同学部生中心に協力を呼びかけて行ったもので、ガイダンス期間の10～11日の2日間アンケートを実施し、全学部の全学年155人から回答を得た。 調査の結果、ごくわずかながら自宅にネットワーク環境を持っていない学生がおり、36％の学生は自宅の通信環境を把握していないことがわかった。また、通
大学は生まれ変われ！ パソナ総合研究所が組織改革と諮問機関設置を提言
社内外の専門家と共に様々な社会課題の解決に向けたフォーラムの開催や提言を行う株式会社パソナグループの「パソナ総合研究所」（所長：竹中平蔵）は、運営委員会による第5回提言「人生100年時代に求められる教育とは ― 大学は働き続けたい人々を支えるプラットフォームに生まれ変われ！―」を取りまとめた。 そこで、パソナ総合研究所では、大学（院）が、働き続けたい人々を支えていくためのプラットフォームに生まれ変われるよう議論を進め、今回、運営委員会による提言「人生100年時代に求められる教育とは」を取りまとめた。 提言では、1.動かない大企業の人事部に対しての「企業におけるメンバーシップ型からジョブ型への抜本的な人事制度の見直し」、 2.期待に応えられない大学に対しての「大学の運営改革と政府による高等教育への監督体制の見直し」、3.期待できない中高年向けリカレント教育に対する「中高年向けリカレント教育の
新法人は国立大学法人奈良、奈良女子大学、奈良教育大学の統合
奈良女子大学と奈良教育大学は法人を統合して2021年10月を目標に新法人の「国立大学法人奈良」を設立することで合意した。新法人にはトップの下に各大学の学長らからなる役員会と経営協議会を設置したが、本部の設置場所などについては今後、検討する。 両大学は2018年7月から法人統合の検討を進めてきたが、1法人が複数の大学を運営する「アンブレラ方式」を可能とする改正国立大学法人法が5月に施行されたのを受け、合意書を結んだ。 法人統合は少子化が進む中、大学の競争力を強化し、経営効率を高めるのが狙い。将来的には奈良先端科学技術大学院大学、奈良工業高等専門学校、奈良文化財研究所、奈良国立博物館の国立4機関と連携し、教育研究の場である「奈良カレッジズ」を構築する構想を持つ。 文部科学省によると、大学に進学する18歳人口は2017年で120万人を数えたが、今後急激な減少が続き、2032年に100万人を割ると
愛情ホルモン「オキシトシンより」も長時間作用・高効果が見込める化合物の合成に成功
金沢大学、大阪大学、東北大学、北海道大学の共同研究グループは、社会性行動の調節に重要なホルモンであるオキシトシン（OT）の類似体を有機合成し、マウス体内で天然に作られる内在性OTよりも長期間作用し、効果も大きい化合物を新たに見出した。 そこで、本共同研究グループは、OTの環状構造を作る-S-S- 構造を-SC-に変えたOT類似体であるカルベトシンを基に、7番目のアミノ酸「プロリン」にフッ化ベンゼン化グリシン、またはヒドロキシプロピル化グリシンを付加したOT類似化合物を合成し、それぞれ「化合物2」と「化合物5」とした。興味深いことに、これらの化合物は、OTよりも強力で、効果持続が見込めることが検討により明らかになった。 本成果により、これらの新規合成化合物が、自閉スペクトラム症等の症状改善に関わる新規薬剤として将来有効利用されることが期待される。 論文情報：【Journal of Medic
大学生の平均印刷枚数7,600枚、エプソンが実態調査
大学生が4年間の学生生活で印刷する紙の枚数が平均7,630枚に上ることが、エプソン販売の実態調査で分かった。現代はペーパーレスの流れが急速に進んでいるものの、依然として大量の紙が必要とされる実態が浮かび上がっている。 実態調査は2018年6月、セイコー・エプソン、エプソン販売の2017年度、2018年度新入社員の一部142人を対象に実施した。 それによると、平均印刷枚数7,630枚のうち、目的別で使用量が大きかったのは、授業の課題2,944枚、卒業論文1,751枚、レジュメ1,048枚、ゼミ798枚、レポート556枚。コピーした内容は参考文献、講義プリント、テストの過去問題の順に多かった。 1年生時点で平均1,700枚以上の印刷をしており、学年で偏ることなく、大量の印刷が学生生活に欠かせないことも明らかになった。 学生の文系、理系別で比較したところ、文系が7,463枚だったのに対し、理系は
乳児の複雑心奇形手術、福島原発事故後に全国で増加 名古屋市立大学が調査
乳児の複雑心奇形手術、福島原発事故後に全国で増加 名古屋市立大学が調査 大学ジャーナルオンライン編集部 1歳未満の乳児に対する複雑心奇形手術の件数が2011年の福島第一原子力発電所事故後、全国で増加していることが名古屋市立大学の調査で分かった。原因については分かっていないが、研究グループは心臓発生の早期段階で広範な障害が発生した可能性があるとみている。 それによると、乳児に対する複雑心奇形の手術件数は、原発事故後に約14.2％の増加が見られたが、1歳から17歳までに対する手術件数に大きな変化がなかった。複雑心奇形は高度な手術が必要になる障害で、手術件数が発生件数と完全に一致するわけではないが、密接な関係にあると考えられている。 研究グループが日本胸部外科学会のデータを心臓の発生学に基づいて再分類し、解析したところ、障害は心臓発生の特定段階で起きた限定的なものではなく、心臓発生の早期段階が広
進路の見込めない専攻を縮小へ、大学院改革で中教審
中央教育審議会大学分科会は人工知能やIoTの普及で社会が大きく変貌する2040年を見据えた大学院教育の改善策として、学生の進路が見込めない専攻について定員の削減や社会的なニーズが高い分野への振り替えなどを大学側に求める方向を打ち出した。 博士課程教育リーディングプログラムに取り組んだ大学では、産業界と連携した教育や研究が進んでいるが、各大学が自らの強みや特色を踏まえた人材育成ができておらず、中でも博士課程後期課程は大学院のカリキュラムと社会、企業の期待との間でギャップが生じている。大学分科会はこれら課題とポスト確保の困難さが響き、学生に大学院進学をためらわせているとみている。 こうした点を解決する方策としては、時代の要請に見合う質の高い教育を専門分野、普遍的分野の両方で実施するとともに、国際的に通用する学位授与に見直す必要があると提言した。 さらに、博士後期課程修了者の進路を企業も含めて確
水の持つ特別な性質について、東京大学が従来の通説を覆す発見
東京大学生産技術研究所の田中肇教授らの研究グループは、これまで特異なガラス転移現象として説明されてきた水の動的異常性が、実はガラス転移と無関係であり、液体の正四面体構造形成に起因していることを初めて突き止めた。 この成果は、従来のガラス転移に基づく水の動的異常性に関する定説を覆しただけでなく、水の熱力学的異常と動的異常が、ともに正四面体構造形成という共通の起源に基づくこと明らかにした点にも大きなインパクトがある。 水は、人類にとって最も重要な液体であり、本研究成果は、水の特異な性質そのもの理解に留まらず、生命活動、気象現象などとのかかわりの理解にも大きく貢献するものと期待される。 論文：【Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America】Origin of the emergent
囚人のジレンマ実験、懲罰が報復を生む環境を解明 北海道大学
人間は協力する相手を知り、関係性を構築できる状況では協力的になるものの、懲罰を受けると協力関係が阻害され、報復を誘発する－。北海道大学が米国、イタリア、中国など5カ国の大学と進めた「囚人のジレンマ」に関する国際共同研究でこんな結果が出た。研究成果は米国科学アカデミー紀要にオンライン掲載された。 その結果、相手を認識できるネットワークでは協力行動が維持され、協力的な被験者同士がグループを形成していたが、シャッフルでは裏切りの選択が増えることが分かった。懲罰付きネットワークでは懲罰が懲罰返しや裏切りを誘発し、協力グループの形成を阻害していた。北海道大学の研究チームは「実世界でなぜ、懲罰が行われているのかを問う結果になった」としている。 囚人のジレンマは互いに協力する方がよい結果になると分かっていても、協力しない者が利益を得る状況になると互いに協力しなくなるという理論。各個人が合理的に選択した結
安倍政権の大学教育全面無償化、財務省が反対を表明
安倍政権が掲げる大学教育の全面無償化について、財務省は財政制度審議会で反対の意向を表明した。このままでは定員割れや赤字経営の大学に対する単なる経営支援になりかねないとし、無償化を低所得者層の子どもに限定するよう求めている。 そのうえで、大学進学率や学位保持率も国際的に見て高水準にあるとし、負担軽減は真に支援を必要とする低所得者層の子どもに絞るべきだと主張。全面無償化は高所得者層の子どもに受益が及び、格差解消につながらないとした。同時に、無償化が赤字経営の大学を支援するだけに終わらないよう制度設計すべきとも訴えている。 授業料を国がいったん肩代わりし、卒業後に本人の収入に応じて返済してもらう出世払いの仕組みは、親の所得を問わずに適用することを想定しているため、格差解消に懸念があると主張した。卒業後の年収を追跡する事務が煩雑になることから、実現の可能性にも課題があるとしている。 大学の特色ある
中学校のゆとり教育前後で特許出願数に違い 神戸大学など調査
神戸大学の西村和雄特命教授と同志社大学の宮本大教授、八木匡教授の研究グループは、学習指導要綱の改訂による中学校理数系科目の授業時間減少が日本の研究開発力低下の一因とする研究結果を公表した。研究グループは授業時間の減少が研究開発者として必要な人材の停滞を招いたとみている。 その結果、中学校3年間がゆとり教育で理数系授業時間が700時間台の47歳以下の世代と、授業時間が800時間を超すそれより上の世代では、特許出願数や更新数で大きな違いがあることが分かった。 また、中学時代の理科、数学の授業時間数が高校で物理や数学を得意とする度合いと相関し、物理や数学を得意とした人ほど相対的に研究成果の高いことも示された。研究グループは学習指導要領が改訂され、理数系授業の時間が削られた結果が日本の研究開発力低下につながったとみている。 日本は特許出願数が近年減少するなど研究開発力の低下が指摘されている。1人当
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