NHKで日本終了のお知らせ : 痛いテレビ
2009年09月21日23:58 NHKで日本終了のお知らせ カテゴリＮＨＫ zarutoro 時論公論で悪夢の未来。 あまりに深刻すぎるので、解説では詳しく触れず。 絶対テレビじゃ言えないけれど、仕事がないのもきついのも、給料が安いのも病院のたらい回しも子供をつくらないのも、みーんなこの人口ピラミッドのお・か・げ。 関連 健保連赤字3000億円、現役世代の負担重く : 政治 : YOMIURI ONLINE 出生率減少の秘密。 痛いテレビ : 中高年の遭難はメシウマ 痛いテレビ : WBSでGM化するニッポン 痛いテレビ : ゆがめられた後期高齢者医療制度 藤子先生の描いた「定年退食」が現実になりました。 ビッグコミック×藤子・F・不二雄SF短編集 下 (ビッグコミックススペシャル) まず現実を知ることから。 「ＮＨＫ」カテゴリの最新記事
みんなで休まず、みんなで不幸になろうキャンペーン実施中w。 ニートの海外就職日記
コメント欄にて「何で海外では日本みたいなクソ労働環境で長時間労働をしなくても社会が動くのか？」といった類いのモノを見かけるけど、これは真っ当な疑問だと思う。何せサビ残、休日出勤当たり前、有給も満足に取れないようなエグイ環境で理不尽に耐えながら馬車馬のように長時間労働を強いられてる国が、連日定時退社、有給完全消化でワークライフバランスの取れた国に国民一人当たりGDPで遥かに後塵を拝してるんだから何かがおかしいに決まってるよな。 この件に関して、前回のエントリーで日本のホワイトカラーの生産性の低さについて言及していたドイツ在住のなまけものさんのコメントがspot on（ズバリその通り！）だったのでここで引用したい。 １．シンガポールで働いている場合。（一般的な欧米でもいいです） ■ 無駄な仕事はしなくて良い。 ■ 仕事が終わったらすぐ帰れる。 ■ 無駄な業務を見つけて改善提案した
何も破壊しない日本が破壊される - 池田信夫 blog
最近ブログ界では日本に見切りをつける話が流行しているが、Economist誌も日本には匙を投げたようだ（要約はいつもの通り適当）：日本はながく業界を守る「護送船団行政」を続けてきたが、今回も史上最大のバラマキによってそれを続けようとしている。欧米諸国でも似たような政策は行なわれているが、それは例外であり、きびしい批判にさらされている。しかし日本では、税金を「ゾンビ企業」に資本注入することが当たり前のように受け入れられている。 これはきわめて有害である。日本には、利益の出ない会社が多すぎる。たとえば携帯電話メーカーは8社もあり、そのほとんどは赤字だ。こういう企業は自分の首をしめているだけでなく、貴重な資本と人材を浪費しているのだ。おかげで日本企業のROEはアメリカの半分しかない。 この大不況にあっても、日本企業の廃業率は英米の半分しかなく、倒産は15％しか増えないと予想されている。欧州で
深町秋生の序二段日記
１９年前の毎日新聞（１９９０年１１月４日）には、三世議員である森英介・現法務大臣のインタビュー記事「国会一年生のひとりごと」が載っている。 ＜ぼくは典型的な世襲候補だが、父（故美秀氏）の後をやるかやらないか、という時に自問しました。それが政治家を志す者の最低のというか、前提条件でしょう。急死で、そんなこといってられなくなったんですが、ちょっと踏み込めないなと思った。 ところが、今、平和なのか、命懸けというか、そういう心構えがなくとも、務まっちゃうんだね＞ 「世襲議員のからくり」上杉隆著 ｐ１９より 人気ジャーナリストの上杉隆氏の新刊「世襲議員のからくり」を読んだ。これがおもしろい。おもしろいというよりも、あまりのおぞましさにぞくぞくと身体が震えた。 前作の「ジャーナリズム崩壊」はざっくり言うと「記者クラブいくない！」という、それ以上でもそれ以下でもない話で、なんとなく今さら感がつきまとって
【新型インフル】「ご迷惑おかけしました」洗足学園高校長会見 - MSN産経ニュース
新型インフルに感染が判明していた川崎市の私立高等学校の校長が会見した＝２０日午後、川崎市高津区久本（荻窪佳撮影） 東京都八王子市と川崎市の女子高校生で新型インフルエンザの感染が確認されたことを受けて、２人が通う私立洗足学園（川崎市高津区）の前田隆芳校長が２０日夜、会見し、女子高校生らの渡航状況などを説明した。 前田校長によると、女子生徒６人と引率の女性教諭１人の計７人が、今月１１日に成田空港を出発し、１９日に帰国。今月１４～１６日、米・ニューヨークの国連本部で行われた学生による「模擬国連」に参加した。帰国後は、学校には一切立ち寄っていないという。 ニューヨークでは、現地のクイーンズ地区の高校との交換会も予定されていたが、インフルエンザの影響を考えて中止した。マスクや消毒液などは日本から用意していったという。米国滞在中、７人は絶えず一緒に行動しており、食事も一緒だったという。 成田空港には１
『16分に1人が自殺、11年連続3万人超、自殺か餓死か路上死か最悪の三択せまる日本社会』
すくらむ国家公務員一般労働組合（国公一般）の仲間のブログ★国公一般は正規でも非正規でも、ひとりでも入れるユニオンです。 昨年１年間の全国の自殺者は3万2249人で、過去２番目に自殺者が多かった2007年の3万3093人より844人減ったものの、11年連続で３万人を超えたことが４月２日の警察庁の発表で分かりました。 人口10万人あたりの自殺者数を示す自殺率は25.3で前年より0.6減少していますが、主要先進国の中では自殺率が最も高いことに変わりはありません。月別では、米証券大手リーマン・ブラザーズが破綻した昨年９月は2,714人で、８月より283人増加し、翌10月は3,092人に上っています。昨年、全国の警察にはインターネット上の自殺予告についての通報が180件あり、警察官が急行して95人を思いとどまらせたとのこと。また、警察庁は、例年６月に前年の自殺者数を公表していましたが、自殺の実態把握
堀江貴文『楽天 vs TBS 最終章』
堀江貴文オフィシャルブログ「六本木で働いていた元社長のアメブロ」 一般的には、ホリエモンとか堀江とか呼ばれています。コメントはリアルタイムには反映されません。私にコンタクトを取りたいときは、info@takapon-jp.comへメールでご相談ください。 TBS株が反発、楽天のTBS株売却を材料視 そももそ、私はあの放送法改正により生まれた「認定放送持ち株会社」なるものの存在意義がまったく理解できない。公共性が必要だから、1株主の持ち株比率は1/3未満に制限されるだと？じゃあ、なんで今までそんな制限をつけなかったのだ？しかも、「認定放送持ち株会社」にならなければ、その制限は無いんだろ？だからテレビ東京は今までどおり日経新聞社の子会社のままなんだ。 公共性が必要なのなら、「認定放送持ち株会社」じゃない普通のテレビ局も、1/3の株主制限が必要だろ。一貫性がとれてないんだよな。結局、国が買収防衛
縮みゆく大学経営：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 私は仕事を断るのが不得手だ。だから、つい難しい仕事を引き受けて自分を忙しくして、時間的な余裕のない人生にしてしまっている。 この時もそうだった。 国立大学が法人化を控えた1年と1カ月前、工学部長のO先生に頼まれた。 「法人化に向けて全学的な制度設計をしなければならないようだ。テーマは知財管理、利益相反、産学連携ということになっている。この3つをまとめる座長を最大部局である法学部、経済学部、工学部から出さなければいけないことになった。工学部には知財管理が割り振られている。お願いできないですか」 私は知財にそれほど明るいわけではなかった。大学全体をまとめるマネジメントの力を期待されたのだ。それから13カ月にわたって25回ほどの会議の末に知財ポリシ
経済、株価、ビジネス、政治のニュース:日経電子版
天皇陛下は23日、85歳の誕生日を迎えられた。これに先立ち皇居・宮殿で記者会見し、2019年4月末の退位を前に「天皇としての旅を終えようとしている今、私はこれまで、象徴としての私の立場を受け入れ、…続き 陛下、声震わせ「象徴の旅」を回顧 最後の記者会見全文
「組合怖い」農水省ヤミ専従黙認…組織率９７％、管理職威圧 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
「社会保険庁と同じことを農林水産省もやっている」。１通のメールから、霞が関のヤミ専従問題がまたも浮かび上がった。 職員１４２人に疑惑が持ち上がったにもかかわらず、不自然な調査を重ねて「問題なし」と片づけていた農水省。地方の事務所では管理職を組合役員の部下が罵倒(ばとう)して、労組の力を誇示する姿も見られるという。省内では「組合が怖いあまり、国民への説明責任を放棄した」と自省の声があがっている。 ヤミ専従を告発するメールが農水省に届いた翌日の昨年３月１９日。本省から組合幹部の勤務実態を報告するよう求められたある農政事務所長は「正直に回答した」。だが、その後全く音沙汰(さた)がない。しばらくして本省に集められた会議で、大臣官房の幹部が「（ヤミ専従は）農水省ではなかった。肝に銘じるように」と発言。この事務所長は「なかったことにするぞ、という意味なんだな」と思い、その後の調査はすべて「ゼロ」と答え
シリーズ 変なニッポン 2 “シカト”された規制改革会議 松井委員の逆襲：日経ビジネスオンライン
医薬品のネット販売を禁止する「省令」を、半ば強引に押し通そうとする厚生労働省。しかし同じ政府の中に、省令に異を唱える組織がある。 内閣府設置法に基づいた内閣の「政令」により、2007年1月、内閣府に設置された「規制改革会議」だ。規制改革をより一層推進するため、あらゆる規制に目を光らせており、その責は省令より重い。 ここにも、吠える男がいた。松井証券の松井道夫社長である。 規制改革会議のルーツは遡ること14年前の1995年、村山富市内閣時に発足した行政改革委員会の「規制緩和小委員会」にある。オリックスの宮内義彦取締役兼代表執行役会長が参与を務め、以降、同委員会は名と組織を変えながら存続し、宮内会長も10年以上のあいだ、規制改革の旗手を担った。 安倍晋三内閣時に宮内会長から日本郵船の草刈隆郎会長にバトンが渡され、組織も今の規制改革会議となった。現在、草刈議長以下、首相から任命を受けた14人の民
『公務員バッシング、正社員バッシング、派遣村バッシングがもたらす底なしの貧困スパイラル』
すくらむ国家公務員一般労働組合（国公一般）の仲間のブログ★国公一般は正規でも非正規でも、ひとりでも入れるユニオンです。 昨日の衆議院予算委員会に、反貧困ネットワーク代表の宇都宮健児弁護士が参考人として出ていることを新聞で目にして、そういえば、湯浅誠さん（ＮＰＯ法人・もやい事務局長）も意見陳述していたなぁと思い出して、衆議院のホームページをチェックしたら議事録がアップされていました。この間の派遣村バッシングや正社員バッシング、ひいては公務員バッシングにも応答していて興味深いので、衆議院予算委員会中央公聴会（2月16日）の湯浅さんの意見陳述議事録の一部を紹介します。（byノックオン） 派遣切りで路頭に迷う人たちに対して、何で働いている間にお金をためられなかったんだと言われるけれども、配布した資料に掲載している私たちのところに相談に来た方の例でみると、この方は毎月皆勤手当をもらっている。つまり、
失業は「自己責任」ではない - 池田信夫 blog
派遣村をめぐる論争は、ますます過熱しているが、その争点が「失業は自己責任か」という点に集中しているのは困ったものだ。これは湯浅誠氏が強調する点だが、問題の的をはずしている。有効求人倍率0.76という状態では、どんなに努力しても4人に1人は職につけない。つまりマクロ的な経済現象としての失業は、労働の超過供給という市場のゆがみの結果であり、労働者の責任でも企業の責任でもない。 失業をもたらした最大の原因はもちろん不況だが、長期的な自然失業率を高めているのは正社員の過剰保護である。だから「ノンワーキング・リッチ」に責任があるのではなく、OECDも指摘するように、彼らを飼い殺しにするしかない労働法制と解雇を事実上禁止する判例に問題があるのだ。 民主党のように選挙めあてで派遣規制の強化を求める政治家の卑しさはいうまでもないが、もっと厄介なのは、派遣村の名誉村長、宇都宮健児氏のように善意で運動して
痛いニュース(ﾉ∀`):中1男子、給食で着席するよう注意されるも抵抗・みそ汁茶碗を教諭に投げつけ→体罰の女性教諭、懲戒処分→依願退職
中1男子、給食で着席するよう注意されるも抵抗・みそ汁茶碗を教諭に投げつけ→体罰の女性教諭、懲戒処分→依願退職 1 名前：出世ウホφ ★ 投稿日：2008/11/19(水) 21:42:01 ID:???0 ニュースフラッシュ：体罰の女性教諭を懲戒処分 ／北海道 札幌市教育委員会は１８日付で、男子生徒の頭をたたくなど体罰を振るったとして市立信濃中の４０代の女性教諭を減給１カ月（給料の１０分の１）の懲戒処分とした。教諭は同日付で依願退職した。 市教委によると、教諭は５月の給食時間中、１年の男子生徒に座って食べるよう注意。 指導に従わないため服を引っ張って座らせようとしたが、抵抗され冷静さを失い、 生徒の頭を平手でたたいた。興奮した生徒がみそ汁の茶わんを教諭に投げつけたことから、 教諭は生徒の手の甲を数回たたいた。 http://mainichi.jp/hokkaido/shakai/news/
ヘリコプター・マネーという愚民政策 - 池田信夫 blog
定額減税が、2兆円の「給付金」という珍妙な形で行なわれることに決まった。これは経済学でよく冗談でいわれる「ヘリコプター・マネー」をほとんど文字通り実行する漫画的な政策である。 あなたが市役所に行くと、1世帯4万円のクーポン券をもらえる。これが他人の金だったらうれしいだろうが、その財源はあなたの税金だ。「埋蔵金」を使うなどというのはまやかしで、そのぶん国債の償還財源が減るのだから同じことだ。つまり4万円の税金で4万円のクーポン券を買うだけなので、あなたが合理的ならバラマキ財政政策に効果はない――というのが中立命題としてよく知られている理論だ。 しかし実証的には、この理論は厳密には成り立たない。それは人々が近視眼的で、将来の課税より現在の現金の価値を高く評価するからだ。朝三暮四というやつだ。つまりバラマキ政策は、国民が猿のようにバカであればあるほど効果の大きい愚民政策なのである。 だが先
ダウンロード違法化はついに何かの引き金を引いた - コデラノブログ 3
すでに多くのメディアが報道しているように、昨日の文化庁 私的録音録画小委員会にて、ダウンロード違法化という結論が出されたようである。 そもそもこの委員会自体、かなり恣意的な生い立ちを持っている。05年の法制問題小委員会では、補償金は廃止を含めて検討という結論が出たにも関わらず、その結論をなきものにするために登場した。その懸念はすでに06年の段階で、委員となった津田大介も僕も懸念していたことである。 そもそも名前からする通り、本来ならば補償金の行く末を考える委員会であるのに、補償金に関することは何も決まらず、決めたことと言えばなんの実効性もないダウンロード違法化のみであるわけだから、結局この委員会は本来の機能を果たすことなく終わるわけである。 そのダウンロード違法化だが、そもそもMIAUが立ち上がったのは、この提案に反対するためであった。先日1年目のエントリーを書いたばかりだが、当初の目的が
天漢日乗: 国が業者に売却した農薬・アフラトキシン(猛毒のカビ毒)汚染米が食用米に混入されて流通(その2)汚染米を売りさばくために農水省が業者に圧力? 応じなかった業者には嫌がらせの
国が業者に売却した農薬・アフラトキシン(猛毒のカビ毒)汚染米が食用米に混入されて流通(その2)汚染米を売りさばくために農水省が業者に圧力? 応じなかった業者には嫌がらせの噂 食用に適さない筈の農薬・アフラトキシン汚染米が、工業米という名目で売却された後、転売を繰り返し 食用米に混ぜて流通していた という 食品汚染事件 だが、ことは 国民の主食である米 の問題だ。これまで 米離れを、小麦高騰で、米消費につなげよう としていた政府・農水省だが、肝心の農水省が 毒入り米を売りさばいていた わけで、国民の不安は募る一方だ。情報の公開が遅いために、さまざまな風評被害も起きている。 で、こんな書き込みが。あくまで掲示板の書き込みなので真偽不明なのだが 毒入り米を農水省が食品を扱う業者に買わせようとし、買わなかった業者には嫌がらせをしている という。 【汚染米】 「事故米、農水省が『買ってくれ』と打診し
希薄な目的意識と、時間単価の“共犯関係”：日経ビジネスオンライン
システムエンジニアの時間給は5年で約2％減 給与や賞与の合計額を労働時間数で割った時間給。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」を基に、2002年を100としてシステムエンジニアの時間給を算出すると2007年は98.1にまで下がっている。プログラマーの時間給も同様で、2007年は97.7となる。IT（情報技術）による生産性向上が付加価値を生んで労働対価を押し上げる――。そうはなっていない現状が浮かび上がる。 打合せが長引きがちで、タクシーを利用することが少なくない。渋滞して料金メーターが回るたびに心の中で小さなため息をつくのも事実だが、最近はそうひどい渋滞に巻き込まれることもあまりなく、一応納得できる。 昔から肩こりがひどく、時折マッサージを受けている。都内だと10分につき1000円前後。1時間も受けるとちょっとした贅沢となってしまうが、終わった後は肩が軽くなり、満足度は高い。 タクシーやマ
リチャード・クーは地底人か - 池田信夫 blog
カエルの面に小便という言葉があるが、あらゆる経済学者から小便や大便をかけられても、同じようなバラマキ政策を主張するリチャード・クー氏の脳は、両生類以下なのだろうか。しかし朝日新聞（23日4面）によると、彼が「麻生太郎氏の経済政策の理論的支柱」だというから驚いた。クー氏は、日本の90年代を「失われた10年」ではなく、バラマキ政策の成功した「輝ける10年」としてこう評価するのだ：お金を使うのが大好きな自民党が与党だったおかげで、お金を使った結果、財政赤字に陥ったが、もし国が借金してでもお金を使わずにいたら日本のGDPは今よりはるかに低く、失業者は何倍も多くなった。この論理は、いしいひさいちの「地底人と最底人」という漫画に似ている。地底にはあほな地底人が住んでいるが、その下にはさらにあほな最底人が住んでいるのだ。クー氏が言っているのは、「わしは博打で100兆円負けたあほな地底人やけど、もっとあほ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
http://e0166nt.com/blog-entry-700.html
