1歳でモデルデビューし、ドラマ『人間・失格~たとえばぼくが死んだら』(TBS系)や『仮面ライダーディケイド』(テレビ朝日系)などで個性光る演技を見せていた黒田勇樹。2010年4月に所属事務所を退社し一線から退いた彼は、現在フリーターをしながら自作のホームページ「黒田運送(株)」(くろだうんそうかっこかぶ)を運営している。 今年2月4日に立ち上げたばかりの「黒田運送(株)」だが、繰り返し流れる不思議なテーマソングや、問答無用に自動再生される本人出演のハイテンション動画など、その衝撃的な内容に「え、こんな人だったの?」とネットユーザーたちを翻弄中だ。彼は確信犯なのか? それともアレなのか? 「ハイパー・メディア・フリーター」を自称する彼の現在を直撃した。 ――そういえば今日、Twitterで「こう次から次へとストレスが飛び込み続けてくると、頭おかしいのはこっちで社会の為になんないから消えてなく
【大紀元日本5月22日】山東大学教授・張錫恩氏は共産党機関紙・人民日報(ウェブ版)で、8300万人の党員を抱える共産党の大きさは不健全だと警告、崩壊したソビエト連邦の例を挙げて党体制維持に危機感を示した。 張教授は、当時、党員数が増え続け、「盛況を極めた後に衰えた」ソ連共産党の解体は「沈痛な教訓」とし、現在、世界最大の政党員数8000万人を超える中国共産党のような巨大組織は「大きな危険性をはらんでいる」と指摘した。 また、系統的な脱党構造のない中国共産党は、数が一方的に肥大化したとし、党のリーダーは「日和見主義の党員を排除する必要がある」と説いた。党員の一部は「マルクス主義信仰者ではなく、(党に係る)富と幸運に憧れを抱いているだけ」という。教授は、1980年代には「党規約に『脱党の自由』が記されており、除名を勧めることも必要だ」と付け加えた。 「共産党を存続させるには、党員の質と能力向上が
体に備わる免疫の仕組みを使いがんをたたくがん免疫薬「オプジーボ」などの効き目を予測し、過剰な投薬を避けるための研究が相次いでいる。東北大学などは免疫細胞が分泌する特定の分子ががんの…続き 磨いた「確信」 がん克服に光 本庶氏ノーベル賞授賞式 [有料会員限定] がん免疫薬、投与の「やめどき」研究へ 全国40病院 [有料会員限定]
4月7日 ソラノ―ト問題に関する津田大介氏のコメントに対し、フランチェス子氏の意見をまとめたものです。 フランチェス子氏を軸に、4月7日のソラノ―ト関連のツイートをまとめています(ソラノ―ト関連で20本目のまとめとなります)。 発端の1つに津田大介氏が「和解金に関するフランチェス子氏とトミモトリエ氏のやりとり」(http://togetter.com/li/119955)に対して、はてブコメントで「本質の1つ。一方の視点としては昨今のメディアによる名誉棄損訴訟は「テレビ」や「雑誌」など、数十万~数百万単位での閲覧があったからこその高額化であることを踏まえ、ソラノートのUstのView数どうだったか的な。」(http://goo.gl/J8XWE)と書き込んだことがあげられます。 続きを読む
在東京のパレスチナ大使が、一ヶ月分の給与を義援金として提供して下さったのに続き、アラブ各国の大使が一月分の給与を義援金として提供下さっている。感謝。 サウジアラビアは、地震発生後にヘリコプターを飛ばして自国民を被災者から避難させ、パレスチナ大使館も仙台に居た一家族を避難させるためにバスを仕立てて連れ出した。 各国が様々な手段で自国民保護をしたのは当然として、その際に日本の外務省がいかに頼りにならなかったか、各国の書記官クラスは口をそろえる。 被災地へのメディカルチームの派遣の申し出に対する日本政府の対応にも、外交官的に言えば「各国は困惑している」。 火曜日の自民党本部の会合で、経産省は需給調整契約の内容を持っていることを認め、しぶしぶながら、それを提出することを約束したのだが、今日に至ってもまだ提出しない。東京電力の供給力の計算の前提となる資料の提出もまだだ。 東電と経産省がこうしたデータ
2011年04月07日23:42 カテゴリエネルギー 電力網のアンバンドリング 独占企業のネットワークを切り離して競合他社に開放する規制改革が検討されている・・・といってもNTTのことではない。ニューズウィークで紹介した東電の発電と送電の分離である。霞ヶ関では、いろいろな案が乱れ飛んでマスコミにリーク合戦が始まっている。 私のところに回ってきたペーパーは経産省の若手「タカ派」のもので、廃炉と損害賠償の後処理を「清算会社」に分離し、本体を発電部門と送電部門に分離して、送電部門を東北電力と合併するというものだ。これは2000年代前半に経産省が仕掛けた案に近い。世界的には発送電を分離して競争を促進するのが常識で、通信と同じように各国でアンバンドリングが実施されている。 しかし日本では電力会社が強く抵抗した。折悪しく電力の自由化を悪用したエンロン事件やニューヨークの大停電が起きたことから、自民党を
JR西日本は6日、東日本大震災が発生した3月11〜31日の山陽新幹線の利用者が、前年の同時期に比べ10%減った、と発表した。落ち込み幅は、2008年のリーマン・ショック、09年の新型インフルエンザの影響に次ぐ大きさだった。 JR西によると、同新幹線の月単位の利用者は、今年2月まで5カ月連続で前年を上回っていた。しかし、震災のあった3月は前年比7%減。東京へ向かう上りの利用率は回復していないという。 一方、震災翌日の3月12日に開通した九州新幹線に乗り入れる「みずほ」などは、今月5日までの乗車率が69%と、同時期の新大阪‐博多間の46%を上回った。 佐々木隆之社長は「首都圏の電力不足が長期化すれば、利用者の早期回復は難しい。九州への旅客増で埋め合わせたいが、(震災の影響を考えると)まだ本格的な観光キャンペーンを再開する時期ではない」と話した。(高見雄樹) (2011/04/07 11:16)
総務省は7日、東日本大震災の被害が大きかった岩手、宮城、福島の3県に限って、7月24日に予定していた地上デジタル放送(地デジ)への完全移行を当面延期する方針を固めた。被災地から「地デジの準備に手が回らず、生活再建を優先したい」との声が上がっているためだ。 この3県では、7月24日以降もデジタル放送と従来のアナログ放送の両方を見ることができる。これには電波法の改正が必要で、いまの国会に提出している同法改正案に追加する。延期幅については、半年〜1年程度を軸に自治体や放送局と調整に入るが、復旧・復興の状況次第ではさらに延びる可能性もある。 総務省は全国一律の移行をめざしていたが、震災や津波により、電波の届きにくい集落向けの共同アンテナの流失や損壊が続出。高齢者などにきめ細かい周知活動をしようにも、復旧作業などに追われる地元自治体の協力を得るのが難しい状況だ。 例えば、宮城県で最多の2万人近
東日本大震災で津波被害を受けた仙台市若林区避難所では、多くの人が不安そうにテレビを見つめていた=8日午前0時6分、高橋雄大撮影東日本大震災で津波被害を受けた仙台市若林区の避難所では、多くの人が不安そうにテレビを見つめていた=8日午前0時15分、高橋雄大撮影東日本大震災で津波被害を受けた仙台市若林区の避難所では、多くの人が不安そうにテレビを見つめていた=8日午前0時15分、高橋雄大撮影 東日本大震災から28日目。7日深夜、最も強い揺れの余震が東北地方を襲い、津波警報も出された。岩手、青森、山形、秋田の東北4県が全域停電。被災者に、あの日の記憶がよみがえった。 仙台市では、ゴーッという音がして激しい揺れが続いた。 避難所になっている同市若林区の体育館では、多くの人が就寝中だった。避難しているタクシー運転手、幌村勝四郎さん(51)によると、揺れで悲鳴があがった。窓ガラスが割れ、飛び散った。
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