ペットボトル症候群で脱水症状 エナジードリンクで糖質疲労 「危険な飲み物」と熱中症予防に適した「意外な飲み物」とは | ゆるやかな糖質制限のススメ | 山田悟 | 毎日新聞「医療プレミア」
日本列島を猛暑が襲っています。気温が35度を超える猛暑日が続出しており、強い日差しとじっとりとまとわりつくような熱気に命の危険を感じるほどです。熱中症や脱水症状で病院へ搬送される人も少なくありません。 その予防策として重要なのが、水分補給です。しかし、手当たり次第飲んでもいいわけではないようです。飲み物の中には、脱水症状や糖質疲労を招き、体に大きなダメージを与えるものもあるといいます。 避けた方がよい「危険な飲み物」と、熱中症や脱水の予防に適した飲み物とは――。「ロカボ」を提唱する糖尿病専門医の山田悟医師に伺いました。【聞き手・倉岡一樹】 スポーツドリンクを避けるべき理由 今年もうだるような暑さが続いています。熱中症や脱水症状を防ぐため、水分とミネラルの適切な摂取が大切です。そう聞くと、夏にぴったりな飲み物としてスポーツドリンクを思い浮かべる方もいらっしゃるのではないでしょうか。コマーシャ
「Suicaで日常生活まかなえる」 JR東日本トップが描く10年後の経済圏 | 毎日新聞
JR東日本は、交通系ICサービス「Suica（スイカ）」を進化させ、2028年度に各機能を統合した新たなアプリを打ち出す。5月に参入したインターネット銀行「JREバンク」を通じ、ポイント経済圏を拡大させる狙いだ。4月に就任した喜勢陽一社長は毎日新聞のインタビューに応じ、「移動や決済のデバイス（機器）を超え、スイカをJRのビジネスブランドの総称にしたい」と展望を語った。【聞き手・佐久間一輝】 ――10年後（33年度）にITや不動産、流通など「生活ソリューション」事業の売上高と営業利益を2倍にする目標を掲げました。JR東日本の経済圏をどうやって拡大させますか。 ◆何と言っても（1日に）1500万人以上がご利用になる鉄道インフラをはじめ、リアルなお客さまとの接点を持っていることが強みだ。キーワードは（顧客ニーズに即したサービスを提供する）マーケットインの考え方。経営の起点を「鉄道インフラ」から「
都知事選投票率は60.62％ 平成以降で2番目の高さ | 毎日新聞
東京のリーダーを選ぶ都知事選は2024年7月7日投開票。選挙戦のニュースを通じて、1400万人が暮らす巨大都市のこれからを考えます。
人とカネ吸い寄せる東京 リーダーに求められる視点 | 毎日新聞
人口1400万人を抱える巨大都市・東京のかじ取りを決める「首都決戦」が幕を開けた。東京オリンピック・パラリンピックが終わり、コロナ禍前の日常を取り戻した今、東京が向き合うべき課題は何か。東京はどこに向かうべきなのか。各候補者が示す「針路」が問われる選挙戦になりそうだ。 東京でにわかに先鋭化しているのは少子化問題だ。2023年の合計特殊出生率（1人の女性が生涯に産む子どもの数）が先日発表され、東京は1を割り込み、全国最低の0・99となった。「0・99ショック」という言葉が広がり、各候補者は少子化対策を基本政策の大きな柱に掲げている。 高齢化対策も待ったなしだ。35年には都民の4人に1人が65歳以上の高齢者となる推計で、医療や高齢者施設の整備が求められる。また、首都直下地震や南海トラフ巨大地震への対応、老朽化するインフラの更新も急務となっている。 その一方で、都知事には広い視野が求められる。そ
熊本のバス・鉄道5社、全国ICカードから初の離脱 理由は費用 | 毎日新聞
全国交通系ICカードからの離脱を決めた熊本県内の路線バス＝熊本市中央区で2024年5月25日、中村敦茂撮影 熊本県内でバスや電車を運行する交通5社は27日、「Suica（スイカ）」や「ICOCA（イコカ）」「はやかけん」など全国交通系ICカード（全10種）による運賃決済を年内にも取りやめると発表した。機器更新費がかさむことが主な理由。全国交通系ICカードの決済システムをいったん導入しながら離脱するのは全国初という。代わりのキャッシュレス決済手段を用意するが、利便性の低下も予想される。 クレカやタッチ決済なら経費半減 5社はいずれも熊本市に本社を置く、九州産交バス▽産交バス▽熊本電気鉄道▽熊本バス▽熊本都市バス。 5社は2016年に全国交通系ICカードの決済システムを導入。保守契約が25年3月末で切れ、更新には計約900台あるバスに搭載される機器を入れ替える必要があるなど、5社全体で計12億
Amazon配達員33人がボイコット プライムデー巡る待遇に不満 | 毎日新聞
配達員のボイコットについて説明する「東京ユニオン・アマゾン配達員組合長崎支部」のメンバー＝長崎市で2023年9月28日午後8時2分、樋口岳大撮影 インターネット通販大手「アマゾンジャパン」の商品を長崎市などで運ぶ配達員33人が、7月のセール「プライムデー」で荷物が増えた際のインセンティブ（日当の加算金）が約束通りに支払われなかったとして、9月15日の午後、配達をボイコットした。同市などで約1750個の荷物を運ばなかった。配達員の労働組合「東京ユニオン・アマゾン配達員組合長崎支部」が28日夜、同市内で記者会見して発表した。東京ユニオンによると、待遇面の不満を理由としたアマゾン配達員の集団ボイコットが国内で表面化したのは初めて。 配達員たちは個人事業主として2次請負業者から業務委託を受け、1万4500円の日当で宅配業務に従事している。
ネコにマタタビ、安全です 「依存性なし」と岩手大など研究発表 | 毎日新聞
猫の大好物と言えばマタタビ。でもマタタビに酔ったようになる猫の姿に「依存性はないの？」と心配する人もいるのではないだろうか。猫がマタタビに特異な反応を示す生物学的意義を研究してきた岩手大などのグループがこの疑問に答え、オンライン科学誌に論文掲載した。その成果とは……。 岩手大農学部の宮崎雅雄教授（生化学）や大学院生の上野山怜子さん（26）らは、研究室で17匹の猫を飼いながら、マタタビとの関わりなどについて研究している。 グループはこれまでに、猫がマタタビに反応すると、幸せを感じた時に脳内で働く物質の血中濃度が上がること▽猫の体にこすりつけたマタタビの成分が蚊よけの役割を果たしていること――などを次々と突き止め、注目を集めた。
プリゴジン氏撤収 識者「諦めるかは分からず」「一定の勝利」 | 毎日新聞
インタビューに答える小泉悠・東京大学先端科学技術研究センター専任講師＝東京都目黒区で2022年10月16日、幾島健太郎撮影 ロシアの民間軍事会社「ワグネル」の創設者プリゴジン氏がプーチン政権に反旗を翻した。この一連の事態を、識者たちはどう見るのか。 揺らいだプーチン大統領の権力基盤 小泉悠・東大先端科学技術研究センター専任講師の話 ワグネルの反乱が長引いてロシア軍との内戦状態になれば、ウクライナ戦況に与える影響は甚大だった。だが、ごく短期間で収束したので、戦況への影響は短期的にはあまりないだろう。 ロシア軍が反乱への対応のために動員したのは国内を担当する旧内務省系の部隊で、ウクライナ侵攻で主力となる部隊は用いなかった。ワグネル側も総兵力だという「2万5000人」の一部を割いたにすぎず、前線の兵力配置にほとんど変化はなかったとみられる。
旧統一教会教祖の発言録が流出 「安倍派を中心に」浮かぶ政界工作 | 毎日新聞
世界平和統一家庭連合（旧統一教会）創始者の文鮮明（ムン・ソンミョン）氏が1989（平成元）年に韓国で行った説教で、自民党の安倍晋太郎元外相が当時会長を務めていた保守系派閥「安倍派」（清和会）を中心に国会議員との関係強化を図るよう信者に語っていた。約53年分にわたり韓国語で記された文氏の発言録615巻の中から毎日新聞が当該部分の記述を翻訳・確認し、判明した。【田中裕之、ソウル坂口裕彦、渋江千春】 韓国語版のみ全615巻の発言録 晋太郎氏の息子で、今年7月の銃撃事件で凶弾に倒れた安倍晋三元首相がいつ、どのように教団と深い関わりを持ったかについてはなお謎が多い。晋太郎氏の義父・岸信介元首相と文氏との間で築かれた関係が源流にあるとされるが、その後を継いだ晋太郎氏を足掛かりにした教団の政界工作が、教祖の肝いりで模索されていた可能性が浮かんだ。 発言録は、韓国の教団系出版社「成和出版社（現・天苑社）」
卵アレルギーの発症は予防できる？ | ほむほむ先生のアレルギー入門 | 堀向健太 | 毎日新聞「医療プレミア」
食物アレルギーの中でも、特に乳児期に最も多い卵アレルギー。卵はさまざまな食品に使われているだけでなく、成長に必要なたんぱく質を豊富に含み、できれば発症を予防したいと考えるでしょう。近年、卵アレルギーの発症予防に関する研究が進み、ある一定の条件のもとで食べ始めれば、発症率が大きく減ることが報告されるようになりました。一方で、気を付けなければならない点も明らかになってきています。卵アレルギーの予防策について、「ほむほむ先生」こと東京慈恵会医科大学葛飾医療センター小児科の堀向健太助教が最新研究をもとに解説します。 離乳食を遅らせてもアレルギーは予防できない この連載の第1回では、炎症（湿疹）のある皮膚がアレルギーを悪化させる原因になるという「経皮感作」、そして第2回では、症状が出ない量のたんぱく質を食べていると、体が受け入れる方向に働くという「経口免疫寛容」についてお話ししました。 すなわち、
岸防衛相、旧統一教会メンバーと「付き合い」認める 選挙手伝いも | 毎日新聞
岸信夫防衛相は26日午前の記者会見で、自身と世界平和統一家庭連合（旧統一教会）のメンバーとの関係について「付き合いもあり、選挙の際もお手伝いをいただいている。電話作戦等々、ボランティアでお手伝いをいただいたケースはあると思う」と述べた。「選挙だから支援者を多く集めることは必要だと思う」とも語った。 会見で岸氏は「統一教会に手伝ってもらっ…
サントリー、「桜を見る会」前夜祭に酒類無償提供 法に抵触か | 毎日新聞
安倍晋三元首相の後援会が主催した「桜を見る会」前夜祭の費用補塡（ほてん）問題で、サントリーホールディングス（大阪市）が2016～19年の前夜祭に酒類を無償提供していたことが、刑事確定記録や同社などへの取材で判明した。同社で負担額が確認できた17～19年は1年あたり15万円程度で、計約45万円を負担したという。政治資金規正法は企業から後援会など「その他の政治団体」への寄付を禁止しており、同法に抵触する可能性がある。 同社は提供した酒類の量を明らかにしなかったが、同法違反（不記載）で罰金100万円の略式命令が確定した安倍元首相の元公設第1秘書（62）の刑事確定記録によると、17年は計90本、18年計170本、19年計122本のビールやウイスキー、ワイン、焼酎が提供されていた。これらはホテル側の職員が作成した「宴会ファイル」という資料に記載されており、連絡先として同社の電話番号も載っていた。
「露情報機関幹部を軟禁」報道 プーチン政権、内部粛清開始か | 毎日新聞
ロシアの独立系メディアは11日、情報・治安機関の露連邦保安庁（FSB）の対外諜報（ちょうほう）部門のトップらが自宅軟禁に置かれた可能性があると報じた。侵攻を続けるウクライナでの諜報活動を担当していたといい、首都キエフ攻略などが思うように進まない中、プーチン政権が内部粛清を始めたとの見方も出ている。 FSB幹部の自宅軟禁については、ロシアの情報機関の取材を長年続けるロシア人記者が11日にSNS（ネット交流サービス）で報じ、隣国ラトビアに拠点を置く独立系ニュースサイト「メドゥーザ」などが詳しい内容を伝えている。 報道によると、自宅軟禁処分となったとみられるのはFSBの「第5局」と呼ばれる部署の局長ら。旧ソ連諸国を中心とした対外諜報活動を担当しており、容疑は資金の着服のほか、ウクライナの政治状況に関する誤った情報を報告したことが挙げられているという。
ロシアとベラルーシの北京パラリンピック出場認めず IPC一転発表 | 毎日新聞
ロシア軍のウクライナ侵攻が続く中、国際パラリンピック委員会（IPC）は3日、4日に開幕する北京冬季パラリンピックに、ロシアと侵攻に協力的なベラルーシの選手の出場を認めないことを決めた。国旗、国歌を使わない「中立選手」としての参加を容認した2日の決定を覆した。IPCによると、両国の計83人の選手が除外対象となる。開幕前日に選手団の除外を決めるのは極めて異例。 理事会での決定後に北京市内で記者会見したIPCのアンドルー・パーソンズ会長は「かなりの数の選手団から『出場しない』『ロシアとは対戦しない』とボイコットの連絡を受けた。ウクライナ選手団のみならず、他の選手団からも訴えがあるとは予想していなかった。大会を成立させるための決断だ」と説明した。
「ヒルは木から落ちてこない」 子の無垢な好奇心、俗説次々覆す | 毎日新聞
嫌われ者のヤマビルを調べている「子どもヤマビル研究会（略称・ヒル研）」（三重県いなべ市大安町）の活動成果をまとめた本「ヒルは木から落ちてこない。」（山と渓谷社）が2021年9月の刊行後、反響を呼んでいる。「子どもたちの探究心に驚かされた」など感嘆の声が次々と上がっているのだ。登山者らが信じ続けてきた「ヒルは木から落ちてくる」という俗説を実証実験で覆した“新発見”をはじめ、謎に満ちたヒルの生態を次々と解明しようとする子らの無垢（むく）な好奇心が読者の琴線に触れたようだ。【松本宣良】 ヒル研が発足したのは約10年前。元小学教諭の樋口大良さん（75）が自然体験学習の臨時指導員をしていた時、最初はヤマビルを気持ち悪がっていた子らが、慣れてくると平気でヒルを捕まえ、目を輝かせている姿を見て「教材として活用できないか」と思い立ったのがきっかけだ。
オミクロン株濃厚接触者、東京に約2300人 宿泊施設入所は600人 | 毎日新聞
東京都は23日、空港検疫で新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」への感染が確認された人や変異株PCR検査で疑い例とされた人の濃厚接触者が22日時点で計約2300人に上ることを明らかにした。20日時点では計約1500人だった。東京、千葉、神奈川、埼玉の4都県知事は23日、保健所に過度な負担が生じないよう対策を求める共同要望を政府に提出した。 国はオミクロン株の濃厚接触者について宿泊療養施設入所を求めているが、約2300人のうち宿泊施設への入所者（予定者含む）は約600人にとどまる。入所勧奨や検査対応などで保健所の負担が増えている点を踏まえ、4都県知事は23日に開催したテレビ会議で、感染拡大時の濃厚接触者の対応方法を明確にすることや、保健所の負担軽減策を求める国への共同要望を取りまとめた。
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