ちなみに毎日新聞の記者さんにはこのような批判的な記事を書きたいがためだとは思いますが、僕にしつこく「男なのか?女なのか?」という質問を繰り返してきて非常に不快な思いをしました。JOCはせっかく前向きに進もうとしているのに。この記者… https://t.co/qLxLEEN8Js
北京冬季五輪ボイコットを訴えるデモ参加者(2021年6月23日撮影)。(c)Fabrice COFFRINI / AFP 【6月24日 AFP】中国の少数民族であるウイグル人やチベット人の団体が23日、スイス・ローザンヌ(Lausanne)のオリンピック博物館(Olympic Museum)の外でデモを行い、2022年北京冬季五輪のボイコットを呼びかけた。 国際オリンピックデーのこの日、スイス、フランス、ドイツ、そしてリヒテンシュタインから来たデモ参加者は、国際オリンピック委員会(IOC)が本部を構えるローザンヌに集結した。 欧州チベット青年協会(TYAE)の代表は、「北京が2022年五輪のホスト国であることを了承していないと改めてIOCに伝えるため、われわれは本日ここローザンヌのオリンピック博物館の前に集まった」と話した。 「2008年五輪のホスト国である中国の人権状況は、それ以来悪化の
「ぼくたちは何だかすべて忘れてしまうね」 これは漫画家・岡崎京子が2004年に出版した物語集のタイトルだ。交通事故による大けがでキャリアを事実上絶たれた彼女のこの言葉が、ここ最近、頭の中をぐるぐる回っている。 もちろん私は、東京五輪の問題とのからみで、この話をしている。五輪開催の是非をめぐり、私たちは多くのことを次々と忘れてきた──あるいは、忘れるように仕向けられてきた。 その陰にあったのはメディアの怠慢だ。 東京五輪の開幕予定日まで1カ月。五輪をめぐる問題は、もう数えきれないほどにある。 その大きなもののひとつは、開催の是非をめぐる議論について、メディアが本来の役割を果たさなかったことだ。この先、東京五輪の行く末がどうなろうと、私たちはメディアについてその点をしっかり忘れずにいるべきだ。 なぜか改変された世論調査の設問 東京五輪をめぐる問題は、開幕予定日が迫るにつれて、議論のポイントがす
ワールドアスレティックスのセバスチャン・コー会長(2021年5月5日撮影)。(c)ISSEI KATO / POOL/ AFP 【6月21日 AFP】ワールドアスレティックス(World Athletics、世界陸連)のセバスチャン・コー(Sebastian Coe)会長は20日、国家ぐるみの薬物違反を犯したロシアから徴収した罰金を使い、2022年の第18回世界陸上オレゴン大会(World Athletics Championships Oregon22)の賞金を100万ドル(約1億1000万円)増額すると発表した。 【図解】ロシアのドーピング問題、これまでの経緯 コー会長は、東京五輪の代表選考会が開かれた米オレゴンで、ロシアから徴収した罰金のうち計200万ドル(約2億2000万円)を世界陸上の賞金増額のために取ってあることを明かした。次回オレゴン大会、2023年の第19回ブダペスト大会で
サッカーのワールドカップアジア2次予選のため来日しているミャンマー代表の用具担当を務める男性スタッフが9日朝、滞在先の大阪市のホテルで死亡しているのが見つかりました。日本サッカー協会によりますと事件性はなく、病死とみられるということです。 死亡したのはミャンマー代表の用具担当を務める29歳の男性スタッフで、9日朝9時すぎ、チームが滞在している大阪市内のホテルの部屋で倒れているのが見つかったということです。 このスタッフは9日午前0時半ごろまでほかのスタッフと会話をしているのが確認されていますが、9日朝に予定されていた新型コロナウイルスの検査に姿を見せなかったため部屋を確認したところ、死亡していたということです。 このスタッフは8日までの新型コロナウイルスの検査ではすべて陰性だったということです。 詳しい死因は判明していませんが、日本サッカー協会によりますと事件性はなく、病死とみられるという
IOC=国際オリンピック委員会は、東京オリンピックに出場する選手や指導者などのおよそ8割が大会までに新型コロナウイルスのワクチンを接種できるという見通しを明らかにしました。 IOCは9日、オンラインで2日目の理事会を開き、東京大会の組織委員会から開幕まで50日を切った大会の準備状況の報告を受けました。 このあと会見に臨んだIOCのクリストフ・デュビ五輪統括部長は、大会に選手を派遣する各国と地域のオリンピック委員会に調査したうえで、東京大会までに選手や指導者などのおよそ8割がワクチンを接種できることを明らかにしました。 また、理事会では大会の出場選手のうちこれまでに76%に当たるおよそ8500人の選手が出場権を獲得したことが報告され、残りについてはランキングや最終的な予選で決まるという見通しが示されました。 大会の感染対策をまとめた「プレーブック」の最終版は来週公表される予定ですが、デュビ五
テニスの大坂なおみ選手が自身のツイッターで全仏オープンを棄権すると表明したコメントの全文です。 私が撤退することが最善だと思う これは、数日前に投稿したときに想像も意図もしていなかった状況です。パリでの大会に誰もが再び集中できるように、大会やほかのプレーヤー、そして私自身とって、私が撤退することが最善だと思います。 私は注意をそらすことを望んでいたわけでは決してありません。そしてタイミングが理想的でなかったことや、メッセージをもっと明確にできたかもしれないことは受け入れます。もっと重要なことは、メンタルヘルスを軽視したり、この用語を軽く使用したりすることは決してないということです。 真実としては、2018年の全米オープン以来、長い間、気分が落ち込むことがあってそれに対処するのに本当に苦労しました。 私を知っている人は誰でも私が内向的な人間だと知っているし、トーナメントで私を見た人は誰でも、
黒人保守運動をリードするキャンディスが大坂なおみを一喝。 「いい加減鬱陶しいわ。テニスをやめて活動家になったら?何億と稼ぎながら、また今度は『精神的苦痛』とか持ち出して自分は取材に応える義務のない、か弱い人間みたいに振る舞ってる… https://t.co/MfIUzjgmHY
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イタリア・ローマで行われたテニスのイタリア国際でプレーするノバク・ジョコビッチ(2021年5月15日撮影)。(c)Filippo MONTEFORTE / AFP 【5月28日 AFP】男子テニス世界ランキング1位のノバク・ジョコビッチ(Novak Djokovic、セルビア)は27日、東京五輪が無観客開催となった場合、参加を再検討すると述べた。 日本国内では無観客開催を求める声が高まっている中、ジョコビッチは記者会見で「ファン(の観戦)が許される限り、五輪に出場するつもりだ」とし、「そうでなければ、参加は考え直す」と語った。 五輪に対する疑念を表明した有名テニス選手はジョコビッチにとどまらない。ラファエル・ナダル(Rafael Nadal、スペイン)とセレーナ・ウィリアムス(Serena Williams、米国)も最近、出場するか分からないと語った。大坂なおみ(Naomi Osaka)、
東京五輪の開会式まであと4カ月。だが、新型コロナウイルス対策の“切り札”であるワクチンの供給は絶望的だ。 【写真】ポスト菅といえば、一番人気はこの方 河野太郎ワクチン担当相は1月、韓国紙・中央日報のインタビューで「ワクチン接種があってこそ東京五輪も可能」と答えていた。ところが、ワクチン輸入の遅れが表面化すると「接種スケジュールの中に五輪を入れない」と軌道修正。丸川珠代五輪相も、五輪開催は「ワクチン接種を前提としない」と明言した。官邸関係者は言う。 「ワクチン供給が五輪に間に合わないことは、実は菅義偉首相もわかっている。今は世論の批判を避けるためワクチンについてはあえて期待値を上げる情報を流してごまかしていますが、一方で五輪とワクチンを切り離して開催のハードルを下げるメッセージを出し、予防線を張っているんです」 五輪にワクチンが間に合わないことは、政府公表の資料を見ても明らかだ。ワクチン接種
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国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長は5月14日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて開催が1年延期された東京五輪について、延期に伴うIOCの追加費用負担は最大8億ドルになるとの見通しを示した。スイス・ローザンヌのIOC本部で撮影(2020年 ロイター/Denis Balibouse) 国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長は14日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて開催が1年延期された東京五輪について、延期に伴うIOCの追加費用負担は最大8億ドルになるとの見通しを示した。14日の理事会後に開いた電話会見で明らかにした。 8億ドルのうち6億5000万ドルは来年の大会開催に関わる費用で、1億5000万ドルは国際競技連盟や各国オリンピック委員会への支援に充てるとした。 東京五輪組織委員会や日本政府が負担する費用は含まれない。バッハ会長は「延期に伴いそれぞれが受ける影響を共同で評
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行のため、世界各地でスポーツジムが閉鎖されています。1カ月以上もスポーツジムを強制閉鎖しているアメリカ・フロリダ州では、スポーツジムの再開を求める人々が「裁判所の前で筋トレする」という抗議デモを開催。「Give me gains or give me death(筋トレさせろ、さもなければ殺せ)」と訴えています。 VIDEO: Protesters calling for gyms to reopen do squats, push-ups outside Clearwater courthouse | WFLA https://www.wfla.com/news/pinellas-county/video-protesters-calling-for-gyms-to-reopen-do-squats-push-ups-outside-cle
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Credit: Sokol excercises in Tábor, 1924 Author: Šechtl and Voseček 民族の発揚を促す、集団体操という「自由」 長年日本の教育現場では、男子の団結心や克己心を育むとして組体操が尊ばれてきました。最近では危険性が問題視され始めており、原則禁止される日もそう遠くないと思われます。 中学や高校では集団行動や集団体操はまだ盛んですが、「集団の拘束」「自由の束縛」といったイメージを抱く人も多いと思います。北朝鮮のマスゲームなんかを見ると特にそう思います。 しかし19世紀末では、このような集団体操や集団行動は「異なる身分や階級出身者が同じ服を来て同じ行動をとる」ことが民主主義を感じさせるものとされていました。 特に中欧のチェコスロバキアでは集団体操が盛んで、体操組織ソコルが国民と民族意識の高揚に大きな役割を果たしました。 1. チェコスロ
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