Bitcoin採掘には、1日当たり982メガワットという膨大な電力が費やされているという。これは米国の31,000世帯分の電力供給量に匹敵するとのことで、現実的な社会問題となるのに充分な量だという（本家/.、Bloomberg記事）。 今後、Bitcoinが通貨として商業取引に幅広く使用されるようになれば、Bitcoin採掘に伴う電力の需要が更に劇的に増加するとのこと。 金銀本位制時代の実世界では、通貨のための鉱物採掘において、資源を食いつぶし価値を崩壊させるという過程を通ってきたが、Bitcoinでも同様のことが起きているのだという。

11月11日、南極観測船しらせが東京・晴海埠頭より南極の昭和基地へ向け出航しました。しらせ出航は毎年のことですが、昨年に引き続き昭和基地周辺の氷海の状況が厳しいことから接岸断念、ひいては今後の昭和基地での観測継続が危機的状況に陥ることが心配されています（毎日新聞）。 しらせは昭和基地での活動に必要な食料や燃料、観測機材など合計約1124トンを積んでいます。しかし、基地周辺の海域がここ数年暑い海氷に覆われているため、接岸ができない状況が続いているそうで、しらせが昭和基地に接岸出来ない状況がこのまま続くと、2年後には燃料の備蓄がゼロとなってしまうそうです。また、接岸できない場合に使われる2機の輸送ヘリのうち1機がまだ故障中で、ヘリでの物資空輸にも限りがあることも響いているとのこと。その年に使う燃料のみを運べば観測を継続することはできるものの、その場合活動規模を縮小しなければならないようです（質

日本のすばる望遠鏡や英国にある赤外線望遠鏡、チリにある超大型望遠鏡を用いて初期宇宙の時代から星々が形成される動向を調査した研究によると、「既に宇宙は95％ほどできあがっている」という（WIRED、すばる望遠鏡プレスリリース、本家/.）。 観測の結果、今までに存在したすべての星の半分は90～110億年前に生まれたものだという。この傾向が続いているのであれば、新しい星が生まれる割合はピーク時に比べて30倍も低くなっているという。

ニュー・ブランズウィック大の数学者、Benjamin K. Tippett氏が、クトゥルフ世界の見識を深めるような蠱惑的すぎてどんな顔をすればいいか分からない論文を出しています。というか、論文のファイル名からしてあまりにも冒涜的すぎるのですが。 歪んだ双曲的な時空をユークリッド空間の中に、シャボン玉のような感じで接続した世界はまるで、死せる神の眠る深海の巨大都市について、恐るべきなほど一貫した理解を押しつけてくるのです（論文を紹介している記事、 本家/.）。 論文によれば、「我々は、異常な時空のゆがみを生成するために必要な物質の種類を算出した。残念ながら、それはまさに非物理的で、人類の得た科学的経験から全くかけ離れた性質を持つ。そのような物質について熟知すれば、ワープドライブも四次元ポケットも、その他宇宙を越える航法を簡単に実現する異常な幾何学的性質も実現出来てしまうだろう」とのこと。 ど

先週の土曜日、テキサス州ダラス郊外でマグニチュード 3.4 の地震が観測され、その後も 24 時間以内に余震が 2 度続いたが、今回の地震はシェールガス採掘に起因しているようだ。テキサスでは、地震が発生した 2008 年 10 月 31 日以前はマグニチュード 3 以上の地震を観測したことがなかったが、それ以降は 2010 年を抜かして、毎年少なくとも 1 回はマグニチュード 3 以上の地震が観測されている (LifesLittleMysteries.com の記事、本家 /. 記事より) 。 シェールガス採掘後、使用済み汚染水は高圧で地底深くに廃棄されるが、テキサス大学 Cliff Frohlich 准教授によれば、この汚染水がそれまで「くっついていた断層」に入り込む潤滑剤となって、断層が滑りやすくなってしまったのだという。Frohlich 氏は、テキサス州バーネットシェールガス田を含む

ジョンズ・ホプキンス大学の医師チームが、皮膚癌の手術で左耳を失った 42 歳の女性、Sherrie Walters さんの腕の内側で耳を培養し、耳を失った箇所に移植して復元させることに成功したとのこと (Medical Daily の記事、本家 /. 記事より) 。 数ヶ月前、医師チームはあばら骨の軟骨を使って、残された右耳と形が揃うよう成形し、Walters さんの腕の内側の皮膚下に埋め込んで培養した。数ヶ月かけて腕で培養された耳は、癌の手術により左耳が失われた箇所に移植され、血管吻合も行われた。手術した耳はまだ腫れているものの、このまま順調に回復すれば見た目も聴力も取り戻すことができるとのこと。

2010年のメキシコ湾原油流出事故で流出した原油や天然ガスのうち、20万トン以上が湾内のバクテリアにより分解されていたそうだ(ロチェスター大学のニュースリリース、Environmental Science & Technologyの記事、本家/.)。 これまでの研究により、海中でプルーム状になった原油をバクテリアが分解していることがわかっていた。米国のロチェスター大学とテキサスA&M大学の研究者らは、海中の酸素量変動を測定することでバクテリアによる炭化水素の分解量を試算した。その結果、事故から5か月の間に少なくとも20万トンの原油や天然ガスが分解されたことが判明したという。事故発生後、BP社は大量の分散剤を油井の出口に投入しているが、分解量は分散剤の投入量に連動して増減していたとのこと。分散剤は油を細かい油滴に分解し、生分解を促す目的で使用される。分散剤使用の是非についてはさらなる研究が必

今回のロンドン五輪の性別検査ではDNAではなく、テストステロンに着目した方法が採用されることになったそうだ（Los Angeles Times、本家/.）。 性別検査は、元々は男性が勝つために女性のふりをして競技することを防止するために始まったものだという。過去には外見からの判定なども行われ、近年ではDNA検査が採用されるようになった。しかし、Y染色体の有無だけでは単純に判別できないケースが存在し、また選手への心理的および社会的影響もあり一筋縄ではいかない問題であった。 今回採用されるのは、テストステロンの血中濃度を計る方式。男性ホルモンの一種であるテストステロンは筋肉の発達や持久力、スピードを向上させることが分かっている。男性における血中テストステロン濃度の平均は1リットルあたり7〜30ナノモルであるが、女性の最大値は1リットルあたり3ナノモルを切る程度であるとのことで、検査にて男性レベ

米国のローレンス・リバモア国立研究所は、国立点火施設 (NIF) がレーザ—光線 192 本を放射する実験に成功したと発表した。5 日に行われた実験でのレーザー放射時間はわずか 230 億分の 1 秒で米国全土の消費電力量の 1000 倍以上に相当する500 TW (1.85 MJ) のエネルギーが費やされた (The Independent の記事、サーチナの記事より) 。 レーザー核融合炉は、燃料となる重水素と三重水素を超高温、高密度に圧縮された状態にし「点火」する必要がある。点火方式には「中心点火」や国内で主流の「高速点火」などがあるが、今回実現したのは比較的新しい技術である「衝撃点火」方式によるもの (参考: 大阪大学レーザーエネルギー学研究センターの資料) 。この方式は外部から別の燃料小片を超高速で激突させ、その衝撃で点火を起こすもの。 マサチューセッツ工科大学の科学者は「実験の

Los Angeles Times の記事が、この 2 世紀間で爆発的に増え続けている世界人口について特集を組んでいる。貧しく、不安定な地域ほど、人口増加の波の打撃を受けることになるとしている (本家 /. 記事より) 。 記事は 5 項目に別れており、それぞれ、 世界の出生率は低下しているものの、最も人口の多い若い世代が出産可能な時期に突入するため、世界人口の増加はこの先も続くことになる。若い世代に急激な人口増加がみられる国では内乱が続く。アフガニスタンでは男性が仕事を見つけるのに苦労するため、武装勢力タリバンに入隊する人が増え、結果として平和がなかなか訪れない。現段階でも世界で 10 億人が栄養不足に苦しんでいるが、このまま世界人口の増加が進めば、飢餓状況に終わりは見えない。一人っ子政策が功を奏し中国人口の増加に歯止めがかけられたものの、中国の消費拡大は甚大な環境破壊をもたらしている。

エコ・テロリストとも呼ばれることもある無政府主義者らが、科学者や研究施設へのテロを続けているという。最近では原子力関係の人物や関係者の狙い撃ちが進んでいるようだ（NewScientist、Nature、BBC News、AFP BB News、本家/.）。 イタリアでは20日、原子力および航空エネルギー会社Ansaldo NucleareのRoberto Adinolfi氏が足を銃で撃たれた。また、スウェーデンのバッテンフォール社は6月22日、リングハルス原子力発電所に爆発物の持ち込み未遂事件があったことを発表している。こうした一連のテロ行為の犯人と目されている「Informal Anarchist Federation International Revolutionary Front （非公式無政府主義者連盟国際革命戦線）」のOlga Cellという人物は、2011年にスイスの原子力技

経済成長により、中国やインドでは毎年数多くの車や工場施設、そして家庭が2万トン以上の煤塵やメタンガスを排出し、そしてそれによって暗く色のついた雲が形成されるようになった。この雲は「the Asian brown cloud（アジア褐色雲）」とよばれ、世界トップクラスの汚染を象徴するものとなった。そして、米気象学者による新たな研究結果によれば、これらの汚染は排出国のみならず、遠く離れた米国の気候にまで影響を及ぼすことが明らかになった（Science、本家/.）。 中国は2000年から2006年の間に、アジア褐色雲の原因となる炭素エアロゾルの排出量を倍増させた。その結果、雲は大幅に厚くなった。これまでの研究では、このような雲の層が厚くなると地球に届く太陽光の量が減少し、地上の温度が下がることは分かっていたのだが、新たな研究では、夏季モンスーンの風を弱める役割を持ち、モンスーンの発生時期や場所を

ピューリッツァーを賞受した科学ライターDeborah Blum氏が、「米国の報道機関は曖昧な化学物質の危険性を煽っている」と主張している。やり玉に挙げられているのは、NewYork Timesの Nicholas Kristof氏だ（PLOS BLOGS、本家/.）。 批難されているKristof氏は、過去に「化学物質が我々の体を脅かしている」と主張。また、「毒素が自閉症の原因か？」といった記事も書いている。確かに厳密に調べれば一因として化学物質が原因の可能性もあるが、しかしそれは過剰な意見であり、不条理だとBlum氏は言う。 さらに問題なのが、記事中では「化学物質（Chemicals ）」や「毒素（Toxins ）」というような曖昧な用語が使われている点だ。これは同じ原子を含んでいるからといって水（H2O）と致死性の高いシアン化水素（HCN）を「化学物質」としてひとくくりにしてしまうよう

NASA は、地球温暖化の主な原因は人為的な二酸化炭素の排出であるとする見解を公表しているが、これに対して、気候変動に懐疑的な元 NASA 職員 49 名が、こうした「極端な見解」は同局の気候調査の評判を貶めるとして、地球温暖化の主因を二酸化炭素とする立場をメディアや web サイトを通して公表することを止めるよう、嘆願書を提出したとのこと。49 名の中には、アポロ宇宙船で月面着陸した Harrison Jack Schmitt 氏や Walter Cunningham 氏が含まれる (National Post の記事、本家 /. 記事より) 。 NASA Watch の編集者 Keith Cowing 氏によれば、嘆願書を提出した 49 名のほとんどはヒューストンにあるジョンソン宇宙センターに勤務しエンジニア畑を歩んできたという。つまり「気候科学者ではない」とのこと。また NASA の

MITで原子力工学博士号も取得している経営コンサルタント大前研一氏が、福島原発事故から学ぶべき最大の教訓は「（災害に関しては）確率論に従うと失敗する」という点だと主張していると述べたことが本家/.で話題になっている（本家/.、The Christian Science Monitor記事）。 確率論に基づいて原発事故の起きる可能性を予測すると、原発事故は「起こる可能性が極めて低い」、つまり「原子炉は安全だ」という結論に達してしまうことになり、事故に対する備えを欠いてしまうことになるという。 また原子炉を安全に閉鎖するための冷却方法については何通りか用意しておくべきとのこと。非常用電源設備として、ソーラーや風力、ガスタービン発電機、または天然ガススタンドなど、数カ所に分散させて配備する必要があり、ヒートシンクは従来の冷却水にのみ頼ることなく、空気や代替冷却水などの選択肢も用意しておく必要があ

ストーリー by headless 2012年01月15日 15時08分 gimme-a-home-not-shelter 部門より 米ニューヨークのブレントウッド高校に通うSamantha Garveyさんが、Intel Science Talent Search 2012のセミファイナリストに残ったという知らせを受けた場所はホームレスの保護施設だったという(Intel Science Talent Search 2012 Semifinalists、 HuffPost Educationの記事、 本家/.)。 Samanthaさんの研究対象はムール貝。カニなどの敵に出会うことで殻の厚みが変わることを発見した彼女は、ロングアイランドの干潟で調査を2年以上続けてきた。しかし、看護助手の母親が昨年2月に交通事故にあってから8ヶ月間働けなかったため、タクシー運転手の父親の収入だけでは家賃が払え

カリフォルニア大学アーバイン校およびHRL研究所、カリフォルニア工科大学の研究チームが、質量0.9ミリグラム毎立方センチという世界最軽量の素材を開発した。研究成果は11月18日付の科学誌Scienceに掲載されている (プレスリリース、 Scienceに掲載された論文の概要)。 この素材は細かいセル状構造の金属で、99.99%が空気。断熱などに使われるスタイロフォームの100分の1の重さだという。バッテリーの電極や防音材、防振材、衝撃吸収材などへの応用が期待されるとのこと。 こちらの画像では、タンポポの綿毛の上にその素材が載せられている様子を見ることもできる。この軽さは、髪の毛の1,000分の1という薄い壁のチューブを相互に接続し、格子状に組み立てることで実現したとのことだ。

ストーリー by headless 2011年11月05日 15時25分 飲まなくていいですよ。 部門より 豪クイーンズランド工科大学のHuai-Yong Zhu教授は、原子力発電所の汚染水から効率よく放射性物質を除去可能な新素材の開発に成功した。何百万トンにもおよぶ汚染水の問題を解決できると期待されている(クイーンズランド工科大学のニュース記事、 本家/.)。 Zhu教授の新素材はチタン酸塩のナノファイバーとナノチューブ技術を使用したもの。層状の粘土やゼオライトを使用する従来の方法とは異なり、放射性物質を狙い撃ちできる世界初のインテリジェントな吸着剤とのこと。汚染水を新素材に通すことで放射性セシウムイオン(Cs+)を効率よく吸着し、1グラムのナノファイバーで少なくとも1トンの汚染水を浄化できる。使用済の吸着材は、水にぬれても放射性物質が漏れ出す心配はなく、安全に処分可能だという。

スペイン科学研究高等会議(CSIC)によるHIVワクチンMVA-Bの第1相臨床試験で、HIVに対する免疫応答が被験者の90%に現れたとのこと(gizmagの記事、 International Business Timesの記事、 本家/.)。 臨床試験ではHIVを攻撃する抗体を生産するB細胞の分化が、MVA-Bにより促進されることが確認された。48週目に行われた血液検査でも72.7%の被験者に抗体がみられ、長期にわたって感染を防ぐメモリーT細胞による免疫応答を85%の被験者が維持していたという。 CSICによれば、MVA-Bが今後の第2相、第3相臨床試験に成功し、生産されることになれば、将来のHIVは現在のヘルペスウィルスと比較できるようなものになるだろうとのこと。