Hands-on with the new iPad Pro M4: Absurdly thin and light, but the screen steals the show
電子書籍に関する話題や、それらに対する疑問は沢山ありますが、その中でも特に呆れるのが、「電子書籍により、将来は紙媒体の本が消える」という説です。実際に電子書籍リーダーが沢山現れたのに売れない日本では、そういった意見は少なくなっているようですが。 ルポ 電子書籍大国アメリカ 」に書いておられるように、アメリカの出版社は、オーディオブックなど多くのフォーマットで読者の需要に対応してきました。電子書籍は、その多様なフォーマットのひとつでしかないのです。読者の需要に応えるフットワークの良さではアマゾンが際立ちます。それについては、「なぜアマゾンはひとり勝ちするのか」をお読みください。 私は初代キンドルのときから電子書籍ファンでしたが、紙媒体の本が消えると思ったことはありません。たとえば「木を切り倒して紙を作ることが敵視されるようになる」といった予想外の理由が発生しない限り、少なくとも今後20〜30
前の記事 早送りで見る天の川銀河(動画) 電子書籍が紙に負ける5つのポイント 2011年6月 6日 メディア コメント: トラックバック (0) フィードメディア John C Abell Photo: Anthropologie store window, New York City. (John C Abell/Wired.com) 米Amazon.com社が最初の『Kindle』を発売し、電子書籍という革命を始めたのは3年半前のことだ。現在同社は、紙の本の売り上げよりも電子書籍の売り上げのほうが大きいという状態にある(日本語版記事)。 日本が江戸時代に、銃を捨てて刀に戻ったような、珍しい「時代逆行」が生じないかぎり、電子書籍は、紙の本を引き継ぐ「21世紀の書籍」になることだろう。 実は筆者は、今まで電子書籍リーダーというものを買ったことがなかった。生まれつき、単一機能の機器というもの
【ニューヨーク=山川一基】米書店チェーン2位のボーダーズ・グループ(本社・ミシガン州)が来週にも米連邦破産法11条を申請して倒産する見通しになった。複数の米メディアが11日報じた。ネット経由の書籍販売や電子書籍の普及で業績低迷が続いていた。 米メディアによると、同社は14日か15日に破産法を申請。その後も業務を続けるが、670超ある店舗の約3分の1を閉鎖し、2万人弱の従業員のうち数千人を解雇する見通しという。 同社は1971年創業。90年代に一時、米スーパー大手Kマートの傘下に入ったことがあったが、95年に独立して上場。効率的な在庫管理システムを武器に、米最大手バーンズ・アンド・ノーブルに次ぐ規模に成長した。 しかしここ数年は米アマゾンなどの無店舗型の書籍販売が急速に伸びたことに加え、最近はアマゾンの「キンドル」などの電子書籍も成長。自ら電子書籍端末も手がけたが減収は止まらず、直近の
1998年から2001年にかけて連載され、アニメ化やゲーム化などのメディアミックス展開が行われるなどした赤松健原作の人気漫画「ラブひな」のコミックス全巻が本日から無料で公開されました。 「無料で読める」というだけでも十分大きなインパクトを持つと思われますが、コピーを制限する「DRM(デジタル著作権管理)」も施されていないとのこと。 詳細は以下から。 Jコミ 赤松健氏が代表を務める株式会社Jコミの公式サイトによると、本日から「ラブひな」全14巻の無料配信を開始するそうです。 「Jコミ」は作者の許諾を得て、何枚かの広告ページを挿入した「広告入り漫画ファイル」を公開して絶版漫画をPDF形式で共有するという、まったく新しい漫画共有システムで、ユーザーは過去の名作・幻の漫画・埋もれた傑作を無料で楽しめるようになり、漫画家には作品に挿入された広告の利益を100%受け取ってもらうというもの。 正式サービ
Apple TVがもたらすネット家電とコンテンツ配信ビジネスの改革:アゴラ Android vs. iPhone が Windows vs. Macにならない理由:404 Blog Not Found 上記リンク先のように、この話題はiPhone対Androidという構図でいろんな人がいろんなところで議論されてるけど、今更ながら僕もこの話題について論じてみたい。 AppleとGoogleはコンピュータ企業とインターネット企業で全然違う企業なわけなんだけど、Googleが手広く事業を展開するので、スマートフォン市場と今後はApple TVやGoogle TVというインターネットテレビの分野などで競合していくわけです。で、このiPhone対Android戦争はかつてのAppleのMacとマイクロソフトのWindows戦争に似ていて、この時は閉鎖的なMacがオープンなWindowsに完膚なきまで
「ダウンロード違法化の対象範囲見直し」の件が一段落したので、C-Tubeの実験を再開いたします。(^^;) 「C-Tube(仮)」の意義や理論はこちらです。↓ ・・・これまでの実験により、例えば「ラブひなC-Tube動画」を英語で宣伝ツイートすると、当然海外でよく視聴され始めることが分かりました。 【ラブひな1巻の旧動画が再生された上位5カ国】 日本(45.6%) 台湾(24.4%) 韓国(5.2%) 米国(1.9%) 香港(1.4%) そこで、スマホ対応した第2次テストの規格で「ラブひな」全14巻の動画を作り直し、それらを前後編に分けて全28本にしましたので、これを中国語と韓国語そして英語で宣伝ツイートしてみましょう。 ★新しく調整した「ラブひな」(全28本)再生リスト www.youtube.com <日本語の宣伝ツイート内容> こんにちは、漫画家の赤松健です。我々は、マンガを自動的に
2010年10月24日12:14 カテゴリメディア 講談社の「デジタル的利用許諾契約書」について 講談社の野間副社長は「年内に2万点をデジタル化しろ」と社内に号令をかけ、同社のほとんどの著者に「契約書」を送っているようだ。その1通を入手したので、一部を引用する:第3条(本著作物のデジタル的利用の目的)甲[著者]は、第2条記載の目的にそって本著作物のデジタル的利用を乙[講談社]に許諾する。本契約期間中、甲は自ら本著作物のデジタル的利用を行なわず、また、乙以外に本著作物のデジタル的利用を許諾しない。第4条(利用の範囲)乙は、本契約に基づき、本著作物のデジタル的利用について次の各号に掲げる行為をすることができる。本著作物を自己の費用負担でデジタル化して、本デジタルコンテンツを製作すること。なお、本デジタルコンテンツは乙が管理し、デジタル化の過程で発生した本デジタルコンテンツに関する所有権は全て乙
結論から書けば、今後よほどのことがない限りは儲からないと思います。「トントンにする」だけなら、不可能ではないと考えますが、投下資金と回収のバランスを取るまでには、しばらく時間がかかるでしょう。しかしそれでも、出版界は、電子出版に活路を見いだすしかないというのが俺の考えです。 電子出版といえば、今、俺の周囲では多くの会社や個人作家が参入機会をうかがっていますが、そちらのほうが儲かるから、参入したがっているというわけでもないようです。「紙の本」はジリ貧の一途なので、このまま座して死を待つくらいなら、いっそ電子出版に進出して、儲かるかどうかは後で考えたい、というのが実情に近いのではないでしょうか。溺れる者藁をもつかむ、です。 「紙マンガ」の現状はいよいよすごいことになっております。多くのマンガ雑誌は、かりに単行本がそこそこ出ていても、雑誌の赤字が単行本の利益を大幅に上回っているという状態がもう数
大日本印刷(DNP)と同社の書店持ち株会社・CHIグループは7月8日、約10万点のコンテンツをそろえた国内最大級の電子書店を今秋開設すると発表した。 CHI子会社の図書館流通センターが運営するオンライン書店「bk1」や、傘下の丸善、ジュンク堂、文教堂とも連携。「リアルな書籍と電子出版コンテンツを提供する国内初となる最大級のハイブリッド型総合書店」を目指し、5年後に500億円の売り上げを見込む。 新電子書店は約10万点のコンテンツをそろえ、PCやスマートフォン、電子書籍専用端末、多機能端末などあらゆる端末向けにコンテンツを販売する予定。bk1と連携して紙の書籍も取り扱い、ユーザーに選択肢を提供するとしている。 書店運営の一方、電子出版の普及に向け、制作者向け支援も強化。紙の書籍から多様な端末向けの電子書籍に対応できる出版コンテンツのワンストップ制作体制を構築し、出版社の編集プロセスを含めたワ
高まる大日本・凸版の存在感、電子書籍で印刷会社にすがるしかない出版社の実態(1) - 10/06/29 | 16:20 「どうして印刷会社が入っているのか」――。 アップル「iPad」発売前日の5月27日に急きょ開かれた共同会見。この場でソニー、KDDI、朝日新聞社、そして凸版印刷の4社は7月1日付で電子書籍配信の企画会社を作り年内には事業を開始する、という構想を発表した。 居並ぶ面々を見ると、読書端末を作るソニー、キャリアとして課金プラットフォームを持つKDDI、新聞や出版物などのコンテンツを持つ朝日新聞社はわかりやすい。それに対し、紙の書籍や雑誌を印刷している凸版が参加している理由は、“素人目”にはわかりにくい。 質疑応答の際にも、出席者から「凸版はこの新会社でいったいどのような役割を果たすのか」という質問があったくらいだ。 が、実は“玄人目”には、凸版印刷がこのプラッ
ソニーが、携帯電話やゲーム機などの機能を持つ新型情報端末を、日本を含む世界各地で今年度中に発売する方向で検討していることが分かった。タブレット(平板)型など複数の新製品を投入する見込みで、米アップルの多機能携帯電話「iPhone(アイフォーン)」や、タブレット型の「iPad(アイパッド)」に対抗する。 ソニーは、携帯ゲーム機「プレイステーションポータブル」、多機能携帯電話「エクスペリア」、携帯音楽プレーヤー「ウォークマン」など様々な機器を持つ。地域のニーズに応じて、これらの機能を組み合わせたさまざまな小型端末を投入する考えだ。 基本ソフトには、20日に提携を発表した米グーグル製の「アンドロイド」を採用する方針。ソニーが4月から米国で展開するコンテンツ配信サービスを、新端末向けに来年から日本でも始める。映画やゲームなどが対象になりそうだ。(五十嵐大介)
iPadによる電子書籍が最近各所で取り上げられていますが、こうした電子書籍は新たなメディアを作り上げる可能性があります。 当面は雑誌や書籍がそのままiPadなどの端末上に表示されるものが電子書籍と呼ばれるのでしょうが、すぐに紙の書籍の範囲を超えた“新たな電子書籍”が登場することは想像に難くありません。 例えばDisneyが提供しているDigital booksですが、これまでもPC上では500コンテンツが提供されていましたが、iPadが広がることでより紙の本の代替として利用されていくことが予想されます。 下記にYoutubeからのデモを付けておきますが、こうした感じで、本というよりもゲームやアニメーションに近いものになっています。 紙に字と絵で印刷したものがこれまでは本と呼ばれてきましたが、デジタルでは、端末に朗読させたり、絵を動かしたり、リアルタイムの情報に更新したりすることができるよう
出版業界はいったい何をやろうとしているのか iPadの発売を目前に控えて空前の電子書籍騒動が巻き起こっている。iPadやKindleなど海外の使いやすそうな電子書籍サービスがいよいよ日本に本格参入してきそうな雲行きの中で、ここに来てにわかに「日本産の電子書籍プラットフォームを作ろう!」などという声が出版業界や霞ヶ関あたりから聞こえてきている。 正直わたしの個人的な感想としては「ちゃんちゃら、おかしい」だ。 私は明日15日発売の『電子書籍の衝撃』(ディスカヴァー21)という本にも書いたが、日本の出版業界の電子書籍へのとりくみは1999年以降、ほとんど進んでいない。少なくとも読者の視野に入る場所では、なにひとつまともなことは行われていない。 99年に出版社や電機メーカー、取次などが参加して電子書籍コンソーシアムが立ち上げられて実証実験が行われ、そしてこのコンソーシアムが1年あまりで瓦解して以降
AppleのiPadが発売されたことがAmazon.comにとって大打撃であるような論調の記事が多いが、わたしは2つの理由でAmazonのビジネスは今後も健在だと思っている。 1つは、Amazonが長年運営してきた電子書店ビジネスを超えるのは、たとえAppleであっても一朝一夕にはできないということ。もう1つはAppleと違ってAmazonは他のIT企業と対立関係にないので今後とも安心して利用できるという理由だ。 詳しく説明しよう。 iPadの発売前からiPad向けに開発されたアプリが発表される中で、わたしが一番喜んだのはAmazonがiPad向けに電子書籍ストアのアプリ「Kindle App for iPad」を開発中というニュースだった。これで過去にAmazonで購入した電子書籍コンテンツをそのままiPadの大きな画面で読むことができる。これだけでわたしにとってiPadを購入する十分な
日本政府「電子書籍でAmazonやAppleに勝る魅力のある市場を作りたい(キリッ」→ルールづくりの初会合 Tweet 1 名前: ホッチキス(関西地方)[sage] 投稿日:2010/03/17(水) 20:43:52.04 ID:GqCKAf7J BE:1817850896-PLT(12000) ポイント特典 電子書籍で懇談会=データ形式視野に協議−政府 3月17日20時38分配信 時事通信 本や雑誌をデジタル化した電子書籍の普及を促すため、文部科学、総務、経済産業の3省は17日、 出版業界など利害関係者と協議する懇談会の初会合を開いた。 インターネット配信、著作権処理に関するルールづくりを目指すほか、 データ形式の規格作成も視野に、6月をめどに対策をまとめる。 3省からは副大臣らが参加。出版社、印刷会社、書店、ネット企業、 著作者団体の関係者や学者らと意見交換した。 民間メンバーから
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