のび太は「ノビー」、どこでもドアは「エニーウエアドア」－。日本で長年親しまれているアニメ「ドラえもん」が、ウォルト・ディズニーの子ども向けチャンネルで今夏から、全米で放送されることが、９日分かった。これまで東南アジアなど３５の国・地域で放送されてきたが、米国では日本語版以外が放送されるのは初めて。　米国向けの販売権を持つテレビ朝日によると、チャンネル「ディズニーＸＤ」で２６話を放送。英語版の制作は、テレ朝や藤子・Ｆ・不二雄プロなどが米国のスタジオに委託する。現地の文化や習慣に合わせて、ドラえもんが出す道具や登場人物の呼称、ストーリーの一部を変える。　のび太の友だちのジャイアンは「ビッグ・ジー」、空を飛ぶ道具のタケコプターは「ホプター」などとなる。　「ドラえもん」の漫画は昨年から、米国で電子書籍の英語版が販売されている。

開幕直前に行われた会見で、勢ぞろいした各チームの選手たち。地元ファンへの訴求力を高めようとする一方で、全試合のオンライン観戦も整備するなど、試行錯誤が続く。 「バスケットボールを、野球、サッカーに並ぶ第3のメジャースポーツにしたい」 9月28日に開幕したNBL（ナショナル・バスケットボール・リーグ）の専務理事、山谷拓志はこの1年余り、何度も、そう口にしてきた。 正直なところ、それを聞いて「またか」と思ったバスケットボール・ファンも多かったのではないだろうか。 これまでも日本のバスケットボール界は、何度も夢物語を打ち上げてきた。オリンピック出場、世界選手権でのメダル獲得、トップリーグのプロ化。そのどれもが、現実には絵に描いた餅であり、打ち上げる構想がどれだけすばらしいものでも、実現しないことばかりだったからだ。 実際JBLがスーパーリーグと名前を変え、再びJBLと名前を戻す中で、遅々として進

NBLでも群を抜いた観客動員、スポンサー契約を誇るリンク栃木ブレックスの田臥勇太。地元との関係も密接で、日本でプロバスケットチームを作る一つのモデルケースになっている。 バスケットボールの国内リーグ「NBL（National Basketball League）」がレギュラーシーズンの終盤を迎えている。 NBLでは東西両地区、それぞれ6チームのうち上位3チームがプレーオフに進む形式になっていて、西地区はすでにアイシンシーホース三河、和歌山トライアンズ、三菱電機ダイヤモンドドルフィンズ名古屋のプレーオフ進出が決まっている。東地区も東芝ブレイブサンダース神奈川とトヨタ自動車アルバルク東京は決まっていて、最後の1枠をレバンガ北海道とリンク栃木ブレックスが争う形になっている。レギュラーシーズンは4月27日まで。プレーオフは5月3日から始まる。 しかしこのように書いても、そもそもNBLが昨夏に創設さ

フランスを代表する知識人、エマニュエル・トッド氏は、前回のインタビューで、「ユーロを生みだしたフランス経済は、ユーロによって破壊された」と述べた。経済だけでなく、政治的にもドイツに頭が上がらない。 だが、唯一、うまくいっている分野がある。出生率だ。フランスでは政府の教育費無料化などの施策によって所得階層のすべてで出生率が上昇している。フランスと対照的なのが日本。歴史人口学者として、きつい警告を日本政府に発する。 （聞き手は黒沢正俊＝出版局編集委員） エマニュエル・トッド氏 フランス国立人口統計学研究所（INED）の研究員。歴史人口学者、家族人類学者。1951年生まれ。祖父は作家のポール・ニザン。1976年に出版した処女作『最後の転落』でソ連崩壊を予言して衝撃を与える。2002年の『帝国以後』で米国の衰退を予言、世界25カ国に翻訳されるベストセラーとなった。他の著書に『世界の多様性』、『新ヨ

上田：明確に、ではありませんが、異常事態だ、ということにはかなり前から気づいています。従来の働き方が崩れ、リストラされる社員が多数出てきたり、残された社員の中からも鬱になる人が増えていますから。なんとかしなければ、と考えている経営者は少なくないはずです。 池上：上田先生のところにも相談が？ 上田：この前、会社の人事担当者が集まる会合で講演をしたときに、日本社会は会社で金儲けの道しかない単線社会だ、宗教や個人の友人関係といった別の心のよりどころが存在しにくい、だから、会社社会がゆらぐと、個々の日本人も揺らいでしまうんだ。と話したんです。すると、ある会社の人事担当者が言いました。 「うちでも鬱になって会社に出てこられない社員がたくさんいます。そこで悩んでいることがあります。その社員をなんとかしようと、人事担当者が休んでいる社員を訪れてケアをしようとするんですが、まずいことに今度は人事担当者が鬱

最近、日本経済の先行きについての1つの懸念材料として、経常収支黒字の減少、もしくは貿易収支赤字の拡大という問題が脚光を浴びている。そして、その背景にあるのが「日本企業の競争力低下」である。 まず確認をしておきたいのだが、日本の経常収支が減少し始めたのはここ数か月ではない。それにも関わらず、経常収支がクローズアップされているのは、今年にはいって日本の株式市場のパフォーマンスは冴えないためであると考えられる。これには、昨年の株価の上昇が「アベノミクス」成功の象徴であった丁度裏返しで、今年に入ってからの株価の不調が「アベノミクス」失敗の予兆として取り上げられる頻度が高まっているという事情がある。 日本の代表的な株価指数であるTOPIX（東証株価指数）は、2月28日時点で1211.66ポイントだが、これは昨年12月30日の大納会の1302.29ポイントから約7％の下落である。この株価指数の下げの一

2月の大雪の東京を発ち、パリ経由でブリュッセルに着くと拍子抜けするほど暖かかった。聞けば欧州は今年暖冬なのだとか。 取材を始めてみると、ここでも拍子抜けすることが度重なった。女性役員クオータ制を導入するというからには、かなりの意識改革が進んでいるはずと思いきや、課題を聞くと日本の現状とほぼ重なるのだ。男女の意識、企業の組織文化、男女問わずのワークスタイルを改革しなければならない…日本には独自の企業文化がある、日本は意識改革が遅れているとさんざん言われてきたが、欧州も日本も問題の根っこは実は同じだったことに改めて気づかされた。 「ママもっと自信をもって。昇進をめざしたほうがいいよ」 欧州委員会で働くキャリア女性は、あるとき12歳になる息子からこう言われてはっとした。最初に民間企業に入るとき、面接で女性マネジャーから「妊娠はしていないわよね」と念押しされた。欧州委員会に転職してからは、大きなプ

アベノミクスの失速が明白になってきた。それは株価が下がっているだけではない。実体経済を示す指標がすべて悪化しているからだ。図1のように昨年10～12月期の実質成長率は0.2％（年率0.7％）で、昨年1～3月期から80％以上も下がった。 この最大の原因は、4～9月期に7％も増えてGDPを嵩上げした公共事業（公的固定資本形成）が2.1％まで下がったからだ。政府が10兆円使えば、GDPは10兆円増える（乗数効果はほぼ1）。当たり前のことで、その予算がなくなったら元に戻る。つまりアベノミクスの実態は公共事業だけだったのである。 これは予想どおりだが、予想外だったのは貿易赤字が大幅に拡大したことだ。輸出が増えない一方で、輸入は10～12月期には3.5％も増え、国内需要が海外に流出したことが成長率を下げた。この最大の原因は、エネルギー価格の上昇だ。図2のように、この5年で原油価格（左軸）とLNG価格（

「こ、これは……『艦これ』ですか？」 「えっ？　あ、はい！　そうです。あの、すみません。あなたは日本人…ですか？」 「ええ、そうですけれど…。これは自分で描いたものですか？」 「はい。自分で描きました。感激です…日本人…。恥ずかしいですが、よかったらこれ（イラスト集とクリアファイルを差し出して）、記念に持って帰ってください！」 中国・南京でアニメやゲームの同人イベントが開かれると聞き、足を運んでみた。 会場に足を踏み入れてみると、100以上のブースが置かれ、10代後半から20代半ばと思われる中国の若者たちが自分で書いたイラスト集やクリアファイル、缶バッジ、メモ帳、ノート、ボールペン、キーホルダー、紙袋などを販売していた。その中に上記の男子大学生（21歳）もいて、私に商品（会場でのお値段は60元＝約1000円）をプレゼントしてくれた。 中国には日本のアニメを見て日本好きになった若者が大勢いる

水津 陽子 合同会社フォーティR&C代表 経営コンサルタント。合同会社フォーティR&C代表。地域資源を活かした観光や地域ブランドづくり、地域活性化・まちづくりに関する講演、コンサルティング、調査研究、執筆等を行っている。 この著者の記事を見る